記事 デジタルマーケティング総論 みずほ銀行は「ビヘイビア・マーケティング」で顧客の行動変化を「事前に」察知する みずほ銀行は「ビヘイビア・マーケティング」で顧客の行動変化を「事前に」察知する 2016/06/16 2004年4月にCRM推進チームを発足させたみずほ銀行は、その2年後、全顧客とのリレーションシップ構築を目指して組織を刷新。マーケティング活動の最適化、効率化を継続的に目指してきた。そして現在、同行ではEBM（Event Based Marketing）からBBM（Behavior Based Marketing）へと軸足を移し、顧客の行動変化を事前に捉えて、より顧客満足度の高い商品／サービスを提供することを目指しているという。
記事 デジタルマーケティング総論 西友や富士フイルムなどサイトの顧客体験を劇的に変えた デジタルマーケティングのワンストップソリューションとは？ 西友や富士フイルムなどサイトの顧客体験を劇的に変えた デジタルマーケティングのワンストップソリューションとは？ 2016/06/13 もはやデジタルマーケティングは企業の広告部門やマーケティング部門だけが取り組むテーマではない。企業戦略を立案するフェーズから取り組むべき、企業の存続にもかかわる重要テーマだ。高性能なUI/UX解析ツール「USERDIVE」を開発・提供し、デジタルマーケティングのコンサルティング事業も展開するUNCOVER TRUTHのCOO 小畑 陽一氏に、デジタルマーケティングの最新動向と同社の戦略を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 アウトバウンドとインバウンドの「いいとこ取り」が必要な理由 アウトバウンドとインバウンドの「いいとこ取り」が必要な理由 2016/06/08 オンチャネル・ジャパンは、ビジネスの成功を「創造」するマーケティングエージェンシーだ。同社は、デジタルマーケティングを成功させる秘訣として、アウトバウンドとインバウンドを効果的に組み合わせる「ハイブリッド マーケティング」を推奨する。なぜハイブリッド マーケティングが有用なのだろうか？
記事 デジタルマーケティング総論 マンガでわかる、よくあるマーケティングの間違い 『デジタル マーケティングの悲劇』 マンガでわかる、よくあるマーケティングの間違い 『デジタル マーケティングの悲劇』 2016/06/08 年商100億円、もともとSI企業だった株式会社ブラックシステムズだが、今はクラウドビジネスが好調。同社のマーケティング部 課長 エリ太田は、来月から始まる新サービスに向け、マーケティングプランを検討するが──仮想IT企業を例に、『デジタル マーケティングの悲劇』と題し、よくあるマーケティングの間違いをマンガ風に紹介していく。
記事 デジタルマーケティング総論 PVは6倍、案件化は1000件以上！ コンテンツ マーケティングの成功事例 PVは6倍、案件化は1000件以上！ コンテンツ マーケティングの成功事例 2016/06/08 マーケティングエージェンシーのオンチャネル・ジャパンは、「CHANGE-MAKERS」という某ITベンダーのオウンドメディアのサイト最適化を手がけた。新たな商材を、今まで自分たちがリーチできない層にアプローチしたいという顧客課題に対し、サイトコンセプト作りから、実装、運用まで取り組んだ。その結果、約1年で、月間PVが6倍に上昇、インバウンド、アウトバウンド双方の施策と組み合わせて、1,000件以上の案件化に成功したという。
記事 デジタルマーケティング総論 Facebook自身が調べてわかった！Facebookの広告効果を最大化する方法 Facebook自身が調べてわかった！Facebookの広告効果を最大化する方法 2016/06/04 2016年6月3日、都内にあるFacebook Japan本社において「Facebookにおけるメジャーメントについて」と題されたプレス向け発表会が開催された。米国Facebookで広告の効果測定について研究を行うマーケティングサイエンスチームのフレッド・リーチ氏やFacebook Japanにおける同チームの責任者である大志摩 丈嗣氏らが登壇し、Facebookがどのようにして広告の効果測定を行っているのか、Facebook広告の効果を最大化させる方法、そして他メディアとの使い分けのヒントなどが語られた。
記事 デジタルマーケティング総論 いま選ばれるマーケティングオートメーションの条件、3つの視点から考える いま選ばれるマーケティングオートメーションの条件、3つの視点から考える 2016/05/27 企業のマーケティングプロセスを自動化するマーケティングオートメーション（MA）。企業の関心、期待も大きいが、それだけ市場の動きが激しいのも事実だ。特に海外の大手プレーヤーは急ピッチで企業買収を繰り返し、MA製品のラインアップを拡充してきた。その中で、当初から「マーケティングオートメーションからマーケティングプラットフォームへ」というコンセプトを掲げて開発されたソリューションが、フロムスクラッチの「B→Dash」である。その導入企業数は大手企業を中心として着実に伸びているというが、急成長の秘密はどこにあるのか。フロムスクラッチ 執行役員 武田卓哉 氏に話を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 スターバックス、モバイルアプリをリリース 決済、ギフトカード送付にも対応 スターバックス、モバイルアプリをリリース 決済、ギフトカード送付にも対応 2016/05/24 スターバックス コーヒー ジャパン（以下、スターバックス）は25日、iPhone、Android向けの公式モバイルアプリをリリースした。
記事 AI・生成AI 教えて！corevo！恋愛相談も雑談もするNTTグループの人工知能と2016年度事業展開 教えて！corevo！恋愛相談も雑談もするNTTグループの人工知能と2016年度事業展開 2016/05/24 NTTレゾナントは昨年、「おもてなしの実現」をキーワードに、スマートフォンの販売や、gooのパーソナライズ機能の強化、Q&Aサイト「教えて！goo」プラットフォームの無料開放などの施策を講じてきた。この結果、gooは今年3月時点で1億2500万UB（ユニークブラウザー）、教えて！gooも7400万UBを達成。同社 代表取締役社長の若井 昌宏氏は、「2016年度も、おもてなしのサービスをテーマとしてB2B2CとB2C分野ごとに進めていく」と語った。またNTTグループ全体のAI技術「corevo（コレボ）」の取り組みも紹介され、おもてなしを支えるAI技術として、ECサイト専用の検索サービスや、「教えて！goo」の恋愛相談サービスなどの発表も行われた。
記事 デジタルマーケティング総論 日本通運の「Fun！Japan」、ASEAN280万人を活用したデジタルマーケティングとは 日本通運の「Fun！Japan」、ASEAN280万人を活用したデジタルマーケティングとは 2016/05/17 物流サービスをグローバルに展開する日本通運が、ASEANへ進出する日本企業を支援するために提供している現地ソーシャルサイトが「Fun! Japan」だ。現在、同サイトは会員数28万人、Facebookファン280万人を抱えるまでに成長している。「Fun! Japan」を利用して実現できるのが、カスタマージャーニーに沿ったASEAN向けのデジタルマーケティングである。実際の取り組みについて、日本通運 事業開発部 アジア・マーケティング・プラットフォーム推進室の石田和也氏が明らかにした。
記事 デジタルマーケティング総論 前年比約1.5倍！ 怒涛の成長を見せるインドデジタルマーケティング市場最新レポート 前年比約1.5倍！ 怒涛の成長を見せるインドデジタルマーケティング市場最新レポート 2016/05/13 近年のインドでは、デジタルマーケティングがブランド価値を高める手段として普及している。世界第二位の人口を抱えるインドなら、オンラインマーケティングから受ける恩恵も大きい。インドでのデジタルマーケティング最前線を見てみよう。
記事 デジタルマーケティング総論 無印良品のアプリ「MUJI passport」、APIベースの開発だから克服できた3つの課題 無印良品のアプリ「MUJI passport」、APIベースの開発だから克服できた3つの課題 2016/05/12 「無印良品」を展開する良品計画では、以前からオウンドメディアやFacebookなどのソーシャルメディアを運営し、リアル店舗との連動施策を展開していたが、局所的あるいは部分的な取り組みに留まっており、店舗の売上アップには直結しづらいという課題を抱えていた。そこで同社はネットとリアルとをシームレスにつなぎ、店舗の来店客数の増加を図るためにスマホアプリ「MUJI passport」の開発を計画、APIベースのアプローチを取ることで3つの課題を克服し、アプリを活用した売上額は、全体の3割にまで到達したという。良品計画 WEB事業部 CMTの濱野幸介氏が語った。
記事 デジタルマーケティング総論 アドビやオラクル、セールスフォースら、マルチチャネルキャンペーン管理でリーダーに アドビやオラクル、セールスフォースら、マルチチャネルキャンペーン管理でリーダーに 2016/04/25 米ガートナーが発表したマルチチャネルキャンペーン管理（MCCM）、マーケティングオートメーション製品のマジッククアドラント「Gartner Magic Quadrant for Multichannel Campaign Management」2016年版によると、リーダー企業にアドビ、SAS、IBM、オラクル、セールスフォースの5社が選ばれた。
記事 営業戦略 あなたの競合他社はCXや顧客満足度をどう測定しているのか？ あなたの競合他社はCXや顧客満足度をどう測定しているのか？ 2016/04/22 ガートナーでは、顧客体験（カスタマー・エクスペリエンス＝CX）の改善のためのプロジェクトで使われるテクノロジーについて、まず何千ものテクノロジーから頻繁に利用されているトップ50を洗い出し、次にユーザー企業の最高顧客責任者にサーベイを行うことでトップ25にまで絞り込んだ。さらにそこから3つの選定基準に基づき、トップ10を導き出した。その選定基準と最終的なトップ10、また各種テクノロジーを提供している実際のベンダーについて、ガートナーリサーチ バイスプレジデント兼最上級アナリストのエド・トンプソン氏が明らかにした。
記事 デジタルマーケティング総論 パソナ、マーケティングオートメーション製品を導入 名刺管理サービスと連携 パソナ、マーケティングオートメーション製品を導入 名刺管理サービスと連携 2016/04/21 人材サービス大手のパソナは、マーケティングオートメーション製品「Marketo」を導入し、2016年4月より稼働を開始した。以前より導入していた名刺管理サービス「Sansan」とも連携するという。
記事 デジタルマーケティング総論 電通デジタルを設立、AIやIoT関連サービスも提供 電通デジタルを設立、AIやIoT関連サービスも提供 2016/04/20 電通は19日、7月1日付で、デジタルマーケティング専門の新会社「電通デジタル」を設立すると発表した。新会社には、本社内組織である「デジタルマーケティングセンター」、電通イーマーケティングワンとネクステッジ電通も統合。電通100％子会社で、従業員数は600名規模となる。
記事 デジタルマーケティング総論 朝日新聞社が「オウンドメディア」事業に本格進出、サムライトを買収 朝日新聞社が「オウンドメディア」事業に本格進出、サムライトを買収 2016/04/14 朝日新聞社は14日、オウンドメディア事業などを手がけるITベンチャー、サムライトの全株式を取得してグループ会社化すると発表した。朝日新聞社グループとして、オウンドメディアの分野に本格進出するという。両社はコンテンツ作成力などを相互にいかし、Web広告事業を共同で強化していく考え。
記事 デジタルマーケティング総論 セブン＆アイ 粟飯原執行役員が語るオムニチャネル戦略、「オムニ7」の狙いとは セブン＆アイ 粟飯原執行役員が語るオムニチャネル戦略、「オムニ7」の狙いとは 2016/04/13 3月18日、公益社団法人企業情報化協会（以下、IT協会）の主催で「IoT for ビジネス革新シンポジウム2016」が開催された。基調講演に登壇したのは、セブンアンドアイホールディングス（以下、セブン＆アイ）執行役員 システム企画部 シニアオフィサーの粟飯原 勝胤氏。粟飯原氏は講演の中で、同社が進めるオムニチャネル戦略とその中核を担うECサイト「Omni7（オムニ7）」について、最新の動向を解説した。
記事 CRM・SFA・コールセンター コンタクトセンターを「エンゲージメント・センター」へ移行する7つの手順-ガートナー コンタクトセンターを「エンゲージメント・センター」へ移行する7つの手順-ガートナー 2016/04/08 「大半のコンタクトセンターは、20年前とそれほど大きく変わってはいない」──そう警鐘を鳴らすのは、ガートナー リサーチ部門でバイスプレジデント兼最上級アナリストをつとめるマイケル・マオズ氏だ。「オペレータは暗闇の中で顧客に対応しており、顧客の価値がどのようなものなのか分からないし、顧客が幸せかどうかも分からない。企業はこの課題を解決する必要がある」と続ける。そこで同氏が提示したのが、コンタクトセンターから「顧客エンゲージメント・センター」に移行するための7つのステップだ。
記事 デジタルマーケティング総論 LINE、先着1万名にBOTを開発できる「BOT API Trial Account」を無償提供 LINE、先着1万名にBOTを開発できる「BOT API Trial Account」を無償提供 2016/04/07 LINEは7日、LINEのメッセージングAPIのオープン化に先駆け、BOTアカウントを自由に開発できる「BOT API Trial Account」の提供を開始したと発表した。先着1万名限定で無償で提供する。
記事 デジタルマーケティング総論 アクセンチュア、IMJを子会社化 デジタルマーケティング分野を強化 アクセンチュア、IMJを子会社化 デジタルマーケティング分野を強化 2016/04/05 アクセンチュアは5日、デジタル分野でのサービス拡大に向け、デジタルマーケティング事業を展開するアイ・エム・ジェイ（以下、IMJ）の株式の過半を取得することで合意したと発表した。
記事 デジタルマーケティング総論 MA導入はなぜ失敗するのか？MAを超える「マーケティングプラットフォーム」に迫る MA導入はなぜ失敗するのか？MAを超える「マーケティングプラットフォーム」に迫る 2016/03/31 マーケティングオートメーション（MA）元年と言われた2015年。MAは、マーケティングに関するさまざまなプロセスを自動化し、より効率的なマーケティング活動を実現してくれるものとして大きな注目を集めた。しかし、MA製品を導入したものの、具体的な成果が上がらない、業務効率が改善するどころか手間ばかりが増えた、という声も聞こえてくる。なぜ日本企業でMA導入がうまくいかないのか。その理由を、MAを超えるソリューションとして注目を集める次世代型マーケティングプラットフォーム「B→Dash」の開発に携わる佐藤氏に話を伺った。
記事 AI・生成AI 機械学習が支える人工知能（AI）ブーム、金融・医療・製造業界での活用事例 機械学習が支える人工知能（AI）ブーム、金融・医療・製造業界での活用事例 2016/03/28 近年の人工知能（AI）ブームの中で特に注目されているのが、学習能力をコンピュータに獲得させる「マシンラーニング」（機械学習）だ。グーグルの「Deep Mind」が開発した囲碁プログラム「AlphaGo」が、世界トップクラスの囲碁プロ棋士に勝利したことが話題になったが、機械学習は金融・製造・医療業界などでも活用が進んでいる。PwCコンサルティングが、金融や医療業界、さらにはインダストリー4.0が注目される製造業界での機械学習活用事例、課題、解決策を紹介した。
記事 経営戦略 一橋 楠木教授ｘフロムスクラッチ社長対談：世界で戦えるスタートアップのストーリーとは 一橋 楠木教授ｘフロムスクラッチ社長対談：世界で戦えるスタートアップのストーリーとは 2016/03/28 順調に業績を拡大していくスタートアップがいる一方で、大半の企業は3年足らずでダウントレンドに入ってしまう。日本のスタートアップには何が足りないのか、そして世界で戦っていくためには何が必要なのか。一橋大学大学院 国際企業戦略研究科教授の楠木建氏とフロムスクラッチ 代表取締役社長の安部泰洋氏が、スタートアップの成長戦略に求められる「ストーリー」とは何かについて語り合った。
記事 IT戦略・IT投資・DX デジタルビジネスで勝つには「デジタルビジネスモーメント」に注目せよ-米ガートナー デジタルビジネスで勝つには「デジタルビジネスモーメント」に注目せよ-米ガートナー 2016/03/25 IoTなどのキーワードでも語られるように、企業にとって「デジタルビジネス」の重要性が増している。デジタルビジネスとは、デジタルと物理世界を結びつけることで、新たなビジネスを創造する取り組みのことを指す。米ガートナーのリサーチ部門でマネージング バイス プレジデントをつとめるジーン・アルバレス氏は、企業がデジタルビジネス化を進めるにあたって「デジタルビジネスモーメント」に注目するが重要だと指摘する。「顧客が何か問題を抱えた瞬間、つまりそこが新たなビジネスチャンスを生むことができる瞬間だ」という。
記事 Web戦略・EC デジタルマーケティング時代の企業・ECサイトは「リアル化」「高付加価値化」がカギ デジタルマーケティング時代の企業・ECサイトは「リアル化」「高付加価値化」がカギ 2016/02/29 スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスの台頭により、顧客の購買行動はモバイルにシフトし、EC、コーポレートサイトなどのモバイル移行が急速に進んでいる。また、サイト構築だけでなく、顧客分析からマーケティング、さらなる案件化につなげていきたいというニーズも高まっており、モバイルサイトの高機能化、高付加価値化は1つのキーワードとなりつつある。そこで、デジタルマーケティング時代に求められるモバイルサイト構築のポイントについて聞いた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 木暮太一氏が指南！IT業界やB2B業界の「わかりにくい用語」をわかりやすく伝える方法 木暮太一氏が指南！IT業界やB2B業界の「わかりにくい用語」をわかりやすく伝える方法 2016/02/23 「今の日本企業には、商品説明力やマーケティング説明力が圧倒的に不足している」と指摘するのが、一般社団法人 教育コミュニケーション協会 代表理事の木暮太一氏だ。同氏は高度成長期以来のモノの売り方を見直し、従来の視点を変えた上で、説明力の強化に取り組む必要があると強調する。そしてその際には、無理に短いキャッチコピーを作るのではなく、「2行ぐらいの、わかりやすい説明文」を作ることを推奨しているという。
記事 ロボティクス DMM.com × PwCの意外過ぎるロボット事業提携、法人向けの新市場開拓なるか DMM.com × PwCの意外過ぎるロボット事業提携、法人向けの新市場開拓なるか 2016/02/22 IoT時代、最終的な端末になるのは「ロボット」だ――。プライスウォーターハウスクーパース（以下、PwC）とDMM.comが、ロボット産業の成長を加速させるために事業提携することを発表した。世界157カ国、20万人以上のスタッフを擁するグローバル・コンサルティングファームと、幅広いコンテンツ事業を国内で展開するDMM.comの組み合わせを意外に感じられる読者も多いかもしれない。しかし、そこにはロボット業界を活性化させようとする両社のねらいがあった。
