記事 エネルギー・電力 EVや気候変動で電力不足…再エネは“破滅”への第一歩？「火力発電」支持が爆増のワケ EVや気候変動で電力不足…再エネは“破滅”への第一歩？「火力発電」支持が爆増のワケ 2023/12/14 石油や天然ガスの一大産地である南部テキサス州。実は、風力・太陽光発電が広く採用されるGX（グリーントランスフォーメーション）の先進地でもある。今夏の記録的な猛暑日には、州内の電力需要の25％を再エネでまかない、計画停電を回避できたことが話題となった。一方で、電力供給の安定化のため、天然ガスによる火力発電の強化を住民投票で決定するなど、再エネ化を目指す路線からハイブリッド路線にかじを切り始めた。EV普及や気候変動対応などでさらなる電力需要の増加が見込まれる中、エネルギー政策は何が正解となり得るのか。
記事 EV（電気自動車） トヨタを脅かすヒョンデとBYD、乗ってわかった国産EVに「圧倒的に足りない」視点 トヨタを脅かすヒョンデとBYD、乗ってわかった国産EVに「圧倒的に足りない」視点 2023/12/13 5 技術コンサルタント、経営顧問 なし 田原田原隆則 そもそも日本での輸入自動車は5パーセントしかないし、それらを購買している人たちはブランドで買っているのが主たる理由です。また、機能が同程度でも保守体制が整っていないと誰も買いません。と言うことで、BYDもHYUNDAIも売れない、と断言できます。
記事 エネルギー・電力 日本の水素戦略は問題だらけ…発電利用は厳しく、トヨタのFCVも好ましくない用途な理由 日本の水素戦略は問題だらけ…発電利用は厳しく、トヨタのFCVも好ましくない用途な理由 2023/11/30 1 脱炭素のツールとして、今、水素は世界でかつてないほどの注目を集めている。背景の1つはウクライナ危機をきっかけとした化石燃料からの脱却の流れであり、EU諸国や米国も新しい水素戦略を次々と打ち出している。もともと水素関連技術では一日の長があった日本でも、2023年6月に6年ぶりに「水素基本戦略」を改訂し、追随を見せている。しかし、世界が進めようとしている水素戦略と日本のそれに「ズレ」が散見されることに気づく。本稿では、脱炭素における水素の役割を説明しながら、日本の抱える課題などをまとめる。
記事 エネルギー・電力 “20年遅れ”の「洋上風力発電」、再エネ電力の希望の星となるか？政府の切実事情 “20年遅れ”の「洋上風力発電」、再エネ電力の希望の星となるか？政府の切実事情 2023/10/25 今洋上風力発電と聞くと、残念ながら、今年9月に発覚した国会議員と日本風力開発の贈収賄事件を思い起こすのが自然であろう。事件の事実関係はさておいて、洋上風力発電は大量の再エネ電力を生む稼ぎ頭としての期待がある。しかし、ここにきてコスト上昇などでやや足踏みもみられる。そもそも、日本の取り組みは大きく遅れているのだ。その現状と課題について詳しく解説する。
記事 エネルギー・電力 米国立研究所が認めた「水素生成技術」とは？小型設備で安く大量生産、ついに普及目前か 米国立研究所が認めた「水素生成技術」とは？小型設備で安く大量生産、ついに普及目前か 2023/10/24 クリーンな燃料として世界から注目されている水素だが、高いコストやインフラ整備といった課題が実用化促進を阻んでいる。だがこれらの課題を解決し、大掛かりな設備なしで安価な水素が大量生産できるという、米国立研究所からスピンオフで生まれたベンチャー企業が提供する技術がある。米カリフォルニア州ではすでにこの技術を活用した実証実験が始まっており、成功すれば水素供給網が一気に拡大するかもしれない。「日本でも非常に役立つ」という水素普及のカギを握る技術とは。
記事 エネルギー・電力 処理水放出は30年で終わらない!?建前だらけ…原発廃炉への道筋と悲劇的末路 処理水放出は30年で終わらない!?建前だらけ…原発廃炉への道筋と悲劇的末路 2023/09/20 8月末に始まった福島原発の処理水の第一回目の放出。残念ながら、処理水放出は政府などが示すように今後30年程度で終わることは決してない。その年数は根拠のない建前の数字であり、関係者や専門家でそれを信じているものはまずいない。つまり今のままなら処理水は、その何倍、ひょっとすると何十倍もの期間にわたって生まれ続けることになる…。
記事 FCV（燃料電池車） 異常気象と水素活用は「相性最悪」、水素自動車の普及がこれから「激ムズ」の納得理由 異常気象と水素活用は「相性最悪」、水素自動車の普及がこれから「激ムズ」の納得理由 2023/09/14 医薬プラントコンサルタント 代表 辻一之 この記事にはライフサイクルにおける大気汚染のデータの裏付けがない。EVなどの製造における炭素と水素における各製造段階の比較の視点が欠けている。もっと広い視点で説明されることを望む。
記事 エネルギー・電力 米国が「水素」に本気を出してきたワケ、2045年脱炭素に立ちはだかる“9つもの壁” 米国が「水素」に本気を出してきたワケ、2045年脱炭素に立ちはだかる“9つもの壁” 2023/09/11 数年前まで水素のエネルギー導入に最も注力し、先進的だったのは欧州だったが、米国の追いつきには目を見張るものがある。水素の生産量そのものでは中国がトップだが、中国の水素の多くは褐炭を原材料とした「ブルー水素」。製造時にCO2を排出しない「グリーン水素」の生産量は2023年現在で米国がトップで、この傾向は少なくとも2030年まで続くと考えられる。水素推進を行う米国の手法とその背景とは何か。
記事 FA・産業機械・重電 IHIのDXは何がスゴい？ 同社オリジナル「推進3ケ条」を徹底解説 IHIのDXは何がスゴい？ 同社オリジナル「推進3ケ条」を徹底解説 2023/09/04 1853年に造船業から始まり、現在では4つの事業領域へと発展しているIHIグループ。製造業に軸足を置きながら幅広い領域で事業を展開する同社は、DXを進める上で世界の動向にも目を向けながら、戦略的な取り組みを行っている。同社の具体的な取り組みについて、常務執行役員の小宮 義則氏に話を聞いた。
記事 エネルギー・電力 TEIAとは？ 日本も取り組む「エネルギー業界のデータ管理標準」の狙い TEIAとは？ 日本も取り組む「エネルギー業界のデータ管理標準」の狙い 2023/08/25 エネルギー業界のデータ管理をオープンスタンダード化する動きが進んでいる。2023年6月、日本の国内火力発電最大手のJERA（ジェラ）、ドイツの電力大手 E.ON（エーオン）、オーストラリアの電力大手 オリジン・エナジー、データセキュリティなどを手がける米国のインタートラスト・テクノロジーズがエネルギーマネジメントに関するデータの相互運用を可能にする技術標準のイニシアチブ「TEIA（Trusted Energy Interoperability Alliance）」の設立を発表した。なぜ今このような仕組みが必要とされるのか、TEIAの中心人物であるJERA常務執行役員 サミ・ベンジャマ氏とインタートラストCEOタラル・シャムーン氏に聞いた。
記事 エネルギー・電力 世界と日本で「太陽光発電」普及に大きな差があるワケ、存在する“理不尽なルール” 世界と日本で「太陽光発電」普及に大きな差があるワケ、存在する“理不尽なルール” 2023/08/23 太陽光発電は世界的な空前のブームのただなかにあり、カーボンニュートラル実現の柱となっている。なぜこれほど太陽光発電が拡大できたのだろうか。また、世界的なブームの一方で日本では伸びに鈍化が見られるが、それはなぜだろうか。太陽光発電を取り巻く実態を最新データなどから明らかにする。
記事 FCV（燃料電池車） 水素燃料電池自動車（FCV）市場調査：2040年は40万超、主役は「EVが苦手な」あの領域 水素燃料電池自動車（FCV）市場調査：2040年は40万超、主役は「EVが苦手な」あの領域 2023/08/03 2 低炭素／ゼロカーボンで注目を浴びる水素燃料電池自動車。EV化が難しいと言われる大型車両を脱炭素化できる点に強みがあり、水素燃料電池自動車は商業輸送の部門で有効な選択肢となり得ます。この記事では、世界的な市場調査会社Interact Analysis（インタラクトアナリシス）社の市場調査レポート「市場調査レポート：水素燃料電池自動車とコンポーネントの世界市場（2022年12月）：水素燃料電池自動車と、OEM・システムサプライヤーにとっての市場機会（gii.co.jp）」から、水素燃料電池自動車市場の展望と、欧州市場で展開を加速している商用水素燃料電池自動車市場について紹介いたします。
記事 エネルギー・電力 ドイツの「脱原発」は失敗か？完了3カ月後に起こった2つの“異変”とは ドイツの「脱原発」は失敗か？完了3カ月後に起こった2つの“異変”とは 2023/07/25 2 4月中旬、ドイツは国内すべての原子力発電所の停止することで、「脱原発」を果たした。20年以上前にドイツは脱原発を決定したが、かつてと違って国民のムードは歓迎一色とはいかない。それでもなぜドイツは脱原発を決行したのだろうか。また、脱原発3カ月後に起きた2つの異変とは。
記事 エネルギー・電力 エネルギー白書（2023年版）の要点解説、日米欧の「脱ロシア政策」「自給率」の違いとは エネルギー白書（2023年版）の要点解説、日米欧の「脱ロシア政策」「自給率」の違いとは 2023/07/21 2023年6月、資源エネルギー庁は「2023年版 エネルギー白書」を公開しました。エネルギー白書とは、毎年エネルギー庁が発行しているエネルギー政策基本法に基づく年次報告で、今年で20回目となります。本記事では、250ページ超に及ぶ「2023年版 エネルギー白書」の中から、「第1部 エネルギーをめぐる状況と主な対策」のうち「第2章 エネルギーセキュリティを巡る課題と対応」「第3章 GX（グリーントランスフォーメーション）の実現に向けた課題と対応」の内容を取り上げ、GXに向けた課題と対応を中心に考察します。
記事 エネルギー・電力 2027年には「電力ゼロ円」、電気代急騰に苦しむ日本人の知らない「米国再エネ」最新事情 2027年には「電力ゼロ円」、電気代急騰に苦しむ日本人の知らない「米国再エネ」最新事情 2023/06/22 再エネの波は思いがけない速さで訪れている。米国では、テキサス州が風力発電の発電量で全米最大となり、カリフォルニア州では春から秋にかけては再エネによる電力供給が100％を記録することも多くなった。再エネのコストも下がっており、現在米国で最も安い電力は風力となっている。電気料金が大幅に低下する米国でいま何が起きているのか。そこには電気代が高騰する日本とはまったく異なる実態があった。
記事 エネルギー・電力 「日本は第二のテスラ作れる」再エネ活用で注目のシリコンバレー企業CEOが期待するワケ 「日本は第二のテスラ作れる」再エネ活用で注目のシリコンバレー企業CEOが期待するワケ 2023/06/07 世界的に脱炭素の動きが活発化し、製造業を中心に再生可能エネルギー（再エネ）の活用が注目されている。VPP（仮想発電所）をはじめ、再エネを最大限活用するための仕組みが模索される中、エネルギー業界で存在感を出している企業がある。それが、日本の国内火力発電最大手のJERA（ジェラ）も出資している米インタートラスト・テクノロジーズだ。「日本は再エネで世界をリードできると確信している」と語るインタートラスト・テクノロジーズのタラル・シャムーンCEOが描く、今後のエネルギー業界とは。
記事 エネルギー・電力 なぜ日本で再エネ普及が進まない？開くばかりの欧米との差と見えない“政府の本気度” なぜ日本で再エネ普及が進まない？開くばかりの欧米との差と見えない“政府の本気度” 2023/05/24 なぜ、日本の再エネの導入が進まないのか。厳しい言い方をすれば、日本の再エネの導入計画は危機感に欠け、戦略がない。現状分析や再エネの導入が進まない理由、そのことが及ぼす将来への致命的な懸念をまとめる。
