記事 AI・生成AI 新型コロナに挑む人工知能（AI）の戦い、診断支援から創薬、フェイクニュース監視まで 新型コロナに挑む人工知能（AI）の戦い、診断支援から創薬、フェイクニュース監視まで 2020/04/17 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）がパンデミックとして認められ、世界中がその対策に追われている。人では手に負えない作業も、膨大なデータから知見を取り出せる人工知能（AI）であれば短期間で成果が期待できるため、COVID-19対策へのAIの応用が急ピッチで進んでいる。胸部CTの画像を解析する診断支援や、ウイルスの働きを分析した新薬開発、感染クラスターの特定、さらには、フェイクニュースの監視など、AIにかかる期待は大きい。信頼できるデータを収集し、AIの分析精度を検証する必要があるので、たちどころに全てを解決してくれるわけではない。しかし、大きく進化してきたAIの価値を証明する時が訪れたとも言えるだろう。
記事 IT資産管理 欧州製造業の大規模開発に見るDX成功の秘訣 欧州製造業の大規模開発に見るDX成功の秘訣 2020/04/17 デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉が当たり前になってから久しい。通信やオンラインなどの新しい業態がビジネスやサービスをデジタル化する姿は容易に思い浮かぶが、古くから続く産業や重厚長大な製造業がDXの取り組みに悩むケースは多い。そこで今回はヨーロッパの基幹産業である自動車や航空機メーカーにおけるソフトウェア開発の取り組みからDX推進ポイントを見て行く。
記事 その他 なぜフィンテック企業は中小企業への融資を積極的に行えるのか？そのカラクリ なぜフィンテック企業は中小企業への融資を積極的に行えるのか？そのカラクリ 2020/04/17 新型コロナウイルスの感染拡大で中小企業の資金繰り懸念が高まる中、フィンテック（金融とITの融合）を活用した融資サービスに注目が集まっている。政府は中小企業の資金繰り対策を表明しているが、現実に融資が実行されるまでには時間がかかる。AI（人工知能）を使った融資の場合、ほぼ自動的に審査ができるので、素早く資金を提供できる。AIを使った融資が広範囲に広がれば、企業の資金繰りが容易になると同時に、AIへの対応が遅れた既存の金融機関にとっては大打撃となるだろう。
記事 人材管理・育成・HRM 「定年70歳」に法改正、これから段階的にどう変わっていくのか？ 「定年70歳」に法改正、これから段階的にどう変わっていくのか？ 2020/04/17 2021年4月から「定年70歳時代」が到来することとなった。70歳就業確保法案などが国会で可決され、定年が70歳へと段階的に引き上げられる。目まぐるしく変わるシニアの就労環境とキャリア設計だが、焦りや不安を感じているのは、現在のシニアというより、むしろ定年まで時間がある40～50代の世代だ。本稿ではまず、この定年70歳がどういうことなのかをひも解いていくとともに、どのような備えが必要なのか解説していこう。
記事 システム開発ツール・開発言語 「面白いことをやらないなら生きている意味がない」PFN西川徹が深層学習に賭けた理由 「面白いことをやらないなら生きている意味がない」PFN西川徹が深層学習に賭けた理由 2020/04/16 日本有数の技術者集団、プリファードネットワークス（PFN）。人工知能（AI）領域の「深層学習」をキーテクノロジーに、トヨタやファナックとも協業して社会課題の解決に挑んでいる。だが、PFNは前身である「Preferred Infrastructure（PFI）」の創業当初から深層学習に軸を置いていたわけではない。検索エンジン/レコメンデーションエンジン開発から、葛藤を経てこの技術にかけたのだ。その意思決定の決め手は、「面白いことをやらないなら生きている意味がない」という強い思いだった。『Learn or Die 死ぬ気で学べ プリファードネットワークスの挑戦』（KADOKAWA刊）を上梓した同社代表・西川徹氏が当時を振り返る。
ホワイトペーパー ワークスタイル・在宅勤務 3347名への調査でわかった「テレワーク」導入の課題、どう解決すべきか 3347名への調査でわかった「テレワーク」導入の課題、どう解決すべきか 2020/04/16 昨今、柔軟な働き方による生産性向上や、新型コロナウイルス（COVID-19）対策の一つとして、テレワークを導入する企業が増えている。平時であっても、経理部門においては、離職率の低下、人材不足の解消により、締め日が集中する月末月初といった局所的な繁忙期にも効果的だ。しかし、テレワーク利用に関するアンケートを3347名に対し実施したところ、導入企業、未導入企業ともにさまざまな課題があることがわかり、その中でも上位は「紙」の業務に関するものであった。課題をどのように解決すべきなのか。本書では、テレワークとはそもそも何かといった基本から導入方法、さらには利用実態のアンケート結果も合わせて解説する。
記事 その他 【新型コロナ】500人の金融イベントをオンラインに、「課題」と「学び」を整理する 【新型コロナ】500人の金融イベントをオンラインに、「課題」と「学び」を整理する 2020/04/16 フィノラボ（FINOLAB）では、3月23日、丸ビルホールを会場としたイベント「4F：Future Frontier Fes by FINOLAB」を予定していた。ところが、新型コロナウィルス感染拡大の影響により、同イベントをオンライン配信に切り替えて実施することになった。多くのイベントが中止や延期に追い込まれている中、オンラインによる開催には、学ぶべき点が多かった。当面は大規模イベントを開催できない状況が続くことから、フィンテック関係者もウェビナーなどでの情報発信が増えると思われる。ぜひ、FINOLABの経験を参考にしていただければ幸いである。
記事 流通・小売業界 日本のEC市場が伸びないワケとは？物流コストの増加をどう乗り越えるか 日本のEC市場が伸びないワケとは？物流コストの増加をどう乗り越えるか 2020/04/16 世界的に市場規模の拡大が続くEC（電子商取引）。国内ではシニア層の利用も増加しているが、BtoC EC市場の年間伸び率はグローバル全体で23％となっている一方で、国内は8.9％にとどまっている。今後、さらに市場を成長させていくための次の一手は何なのか。楽天 メディア事業 オムニコマース事業部 シニアマネージャー 山口 高志氏、スマートショッピング 代表取締役 志賀 隆之氏・林 英俊氏、フラッグシップ 代表社員 神馬 光滋氏が意見を交わした。メインファシリテーターは衆議院議員の鈴木 けいすけ氏が務めた。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） Google Cloudで障害発生、10時間も止まった原因は「メモリ不足」？ Google Cloudで障害発生、10時間も止まった原因は「メモリ不足」？ 2020/04/15 Google Cloudは、米国太平洋時間の3月26日木曜日16時50分（日本時間27日金曜日 午前8時50分）頃から約10時間ほどのあいだ、Google Compute EngineやCloud Storage、Cloud SQLなどをはじめとする主要なサービスで障害を起こしていました。
記事 人材管理・育成・HRM 【徹底分析】グローバルに通用するデキる上司の資質とは？ 【徹底分析】グローバルに通用するデキる上司の資質とは？ 2020/04/15 近年、日本でも企業活動のグローバル化が進み、外国人の部下を持つ日本人上司も増えてきた。一方、企業のマネジメントというのは、国籍が違ったからといってそれほど大きく変わるものではない。グローバル企業では、「ある国で適切に部下をマネジメントできる上司は、どの国に行っても同じである」というのが常識とされているようだが、日本企業に勤める“日本人”の役職者のマネジメントはどうだろうか。外国人を部下に持つ上司に対するアンケート調査から紐解いてみよう。
記事 IT戦略・IT投資・DX 伊藤忠商事によるSAP S/4HANAへの移行からグローバル展開まで 伊藤忠商事によるSAP S/4HANAへの移行からグローバル展開まで 2020/04/15 「既存の基幹システムを再構築する意味はどこにあるのでしょうか」――。企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を実現するためには、多くの経営層が抱くこの“問い”に答えを出す必要があるようです。 2019年10月25日に開催された「CTC Forum 2019」では、DXを実現した伊藤忠商事の浦上 善一郎氏と、同社の取り組みを支えたSAPジャパンの首藤 聡一郎氏が対談し、ユーザー企業・プロバイダー企業の両社の立場から、日本企業の基幹システム刷新における問題点やポイントが語られました。
記事 その他 “ポストコロナ”の金融業界とは、その世界観と緊急事態宣言後に検討すべきこと “ポストコロナ”の金融業界とは、その世界観と緊急事態宣言後に検討すべきこと 2020/04/15 一向に終息の兆しが見えない新型コロナウィルスの災禍ではあるが、コロナショック前後で金融業界の世界観も大いに変貌を遂げることは間違いないだろう。そこで本稿では、金融機関やフィンテック企業に対する新型コロナウイルス騒動の影響を探るとともに、ポストコロナの新たな世界観についてみてみよう。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 見えてきた米国のコロナ出口戦略、いかに規制を解除し再始動していくのか 見えてきた米国のコロナ出口戦略、いかに規制を解除し再始動していくのか 2020/04/15 米国の新型肺炎死者の増加に関して、ホワイトハウスは社会的距離政策の奏功を理由に想定死者数を下方修正した。トランプ大統領も「トンネルの終わりに明かりが見え始めている」との希望的な見解を表明しており、米国では感染の拡大防止のために経済を大規模に停止させるロックダウンの出口戦略が早くも語られ始めた。全国民の感染検査などを通して、ピークが過ぎた後にできるだけ早く非感染者を職場や学校に戻して行くプランだ。また、具体的な事業再開の手順をふくむBCP（事業継続計画）を発表する企業も現れている。
記事 AI・生成AI 1週間の勉強で生涯年収1億アップ? AIで仕事がどう変わるのか、教授に聞いてみた 1週間の勉強で生涯年収1億アップ? AIで仕事がどう変わるのか、教授に聞いてみた 2020/04/14 AI（人工知能）について、あなたはどんなイメージを持っていますか？「AIに自分の仕事が取って代わられる」「高度に発達したAIがいつか反乱する」という不安。あるいは逆に「AIに仕事を任せられるから楽になる」という期待を持っているかもしれません。AIの権威である高木 友博教授にそんな不安や期待をぶつけると、AIが得意とする仕事や自分の業務に生かす方法を、先生はざっくばらんに教えてくれました。「AIを1週間勉強すれば生涯年収は1億円増える」という衝撃の発言も……。
ホワイトペーパー 情報漏えい対策 情報漏えいのコストを調査、金額は？どのぐらい長期化？ 世界500社から得られた対抗策 情報漏えいのコストを調査、金額は？どのぐらい長期化？ 世界500社から得られた対抗策 2020/04/14 近年、情報漏えい時に発生するコストについて、情報漏えいの「ロング・テール」、つまりインシデント後も数年間にわたってコストが発生する傾向が明らかになってきた。サイバーセキュリティの研究を行ってるPonemon Instituteが、2018年7月から2019年4月までに情報漏えいを経験した507社の世界各国の企業への継続調査でわかった。では、いったいどのぐらい長期間にわたるのか、またそのコストはいかほどなのか？ 本書では、調査によって得られた情報漏えいの要因や影響などとともに、企業がコストを軽減し全体的なセキュリティ体制を改善できる具体的な方法についても解説する。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 2019年サイバー攻撃の手口から読み解く、企業が知っておくべきセキュリティ対策まとめ 2019年サイバー攻撃の手口から読み解く、企業が知っておくべきセキュリティ対策まとめ 2020/04/14 2019年のサイバーセキュリティの脅威において顕著だったのが、旧来からの脅威が新たな方法で使用されたことである。具体的な傾向としては、製造業のオペレーショナル・テクノロジー（OT）を標的とした攻撃が急増した。また、その攻撃手口の多くはランサムウェアによるものだった。2020年にはこれらの傾向がさらに強まることが予測される。以下の資料では、2019年の最も顕著な脅威の動向をまとめ、それらの分析によって得られた傾向から2020年の脅威を予測。業種別の傾向などを踏まえて、各企業はどのように脅威に備えるべきかを解説する。
ホワイトペーパー 情報漏えい対策 情報漏えいのコストを調査、金額は？どのぐらい長期化？ 世界500社から得られた対抗策 情報漏えいのコストを調査、金額は？どのぐらい長期化？ 世界500社から得られた対抗策 2020/04/14 サイバーセキュリティの研究を行ってるPonemon Instituteの2020年の調査によると、情報漏えい時の平均総コストは2019年に比べわずかに減少していたものの、セキュリティ対策に後れを取っている多くの企業では、逆にコストが増加している傾向が明らかになった。さらに、同調査では新型コロナのために進められたリモートワーク導入が、潜在的な情報漏えいへの対応をますます困難にさせると予想している。本書では、情報漏えいを経験した524社への調査によって得られた、情報漏えいの要因やコストの傾向、さらには新型コロナの影響など、企業が直面するセキュリティの動向とその対策について紹介している。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 サイバー攻撃の手口から読み解く、企業が知っておくべきセキュリティ対策まとめ サイバー攻撃の手口から読み解く、企業が知っておくべきセキュリティ対策まとめ 2020/04/14 2019年のサイバーセキュリティの脅威において顕著だったのが、旧来からの脅威が新たな方法で使用されたことである。具体的な傾向としては、製造業のオペレーショナル・テクノロジー（OT）を標的とした攻撃が急増した。また、その攻撃手口の多くはランサムウェアによるものだった。2020年にはこれらの傾向がさらに強まることが予測される。以下の資料では、2019年の最も顕著な脅威の動向をまとめ、それらの分析によって得られた傾向から2020年の脅威を予測。業種別の傾向などを踏まえて、各企業はどのように脅威に備えるべきかを解説する。
記事 その他 【事例多数】「金融×IoT」の衝撃、製造や保険、建設はどう変わるか 【事例多数】「金融×IoT」の衝撃、製造や保険、建設はどう変わるか 2020/04/14 IoTによって企業活動そのものがモニタリングされることで、さまざまな新たな価値が生まれている。IoTによって引き起こされた金融領域での変化、製造、保険、建設業界などの国内における先進的に取り組みをまとめると「業界」の区分が意味を成していないことに気づく。前編に引き続き、「データ」に関わるIoTのスペシャリスト3人に事例と金融機関の役割の変化を聞いた。
記事 流通・小売業界 【高島屋×三陽商会】EC事業部長2人が語る、これからの小売のDX 【高島屋×三陽商会】EC事業部長2人が語る、これからの小売のDX 2020/04/14 消費者のデジタルシフト、スマホシフトが進む中、その影響を特に大きく受けるのが小売業界である。デジタル化の推進は、他業界以上に待ったなしの状況である。2020年2月、ブレインパッド主催「DOORS BrainPad DX Conference」にて、高島屋のEC事業部長、三陽商会のデジタルマーケティング部長 兼 EC運営部長が登壇。小売業におけるEC、デジタルマーケティング、DX（デジタルトランスフォーメーション）の戦略を明かした。
ホワイトペーパー クラウド 電気、ガス、水道などの公益事業にもデジタル変革の波、どう乗り切ればよいのか？ 電気、ガス、水道などの公益事業にもデジタル変革の波、どう乗り切ればよいのか？ 2020/04/13 電気、ガス、水道などの公益事業にもデジタル変革の波が押し寄せている。インテリジェントな分析プラットフォーム、柔軟なクラウド・サービスを活用しながら、戦略上有益なインサイト（洞察）を最大化させていくことが求められる。本資料では、公益事業におけるデジタル化への最先端のソリューションとその導入方法について紹介する。
ホワイトペーパー クラウド 次世代の電力ネットワークを最適化する、高度配電管理システムとは？ 次世代の電力ネットワークを最適化する、高度配電管理システムとは？ 2020/04/13 近年、配電事業は規制の強化や分散型電源（DER）等の新たなエネルギー技術の台頭により、その運用は複雑化の一途をたどっている。より信頼性の高い、効率的な電力を提供するうえで、系統を適切に監視、分析、制御することは必要不可欠だ。本資料では、電力ネットワーク網を最適化する高度配電管理システム（ADMS）について紹介する。
ホワイトペーパー クラウド 電力・ガスなどの公益事業において、クラウドベースでの顧客管理を実現するソリューションとは？ 電力・ガスなどの公益事業において、クラウドベースでの顧客管理を実現するソリューションとは？ 2020/04/13 近年のクラウドサービスの進化は、電力、ガスなどの公益事業においても、さまざまなメリットをもたらしている。クラウド上で最適化された顧客情報システムは、従来のメーター検針から課金までのソリューションをスピーディかつシンプルにし、公益事業者においてイノベーションの加速化をもたらすだろう。またこうした顧客情報システムを低コストにて導入を可能とするが、どのように実現できるのか、本資料にて解説しよう。
記事 AI・生成AI よくわかるAI超入門～先生、難しい説明や専門用語なしでAIのことを教えてください～ よくわかるAI超入門～先生、難しい説明や専門用語なしでAIのことを教えてください～ 2020/04/13 人工知能（AI）がブームになっています。その仕組みはよくわからなくとも、製品にAIを使っているだけで「なんだかすごそう」と思われる方もいるでしょう。しかし、明治大学理工学部でAI研究室を持ち、企業でのAIコンサルも行っている高木友博教授は「AIができることは非常に限られている」と断言します。AIの仕組みや可能性について、専門的な言葉を一切使わずに教えてもらいました。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX なぜこんなにサーバ集約しても運用管理が楽にならないのか なぜこんなにサーバ集約しても運用管理が楽にならないのか 2020/04/13 多くの企業では、社内に分散して複雑化した業務システムを仮想化・集約することで、IT基盤の運用管理を効率化している。だが、「リソース不足への懸念」「複雑化するシステム環境」「システム更改・移行の負担」など、新たな課題も生じている。それらの解決策として、ハイパーコンバージドインフラストラクチャー（HCI）による仮想化基盤に注目が集まっている。マルチクラウドなどの複雑なIT環境を統合し、その運用管理を効率化できるHCIの導入メリットを紹介する。
記事 ペーパーレス化 「経費精算のために出社」から卒業、“真のテレワーク”で従業員を救うには 「経費精算のために出社」から卒業、“真のテレワーク”で従業員を救うには 2020/04/13 現在多くの企業が、感染症のパンデミック（世界的流行）対策や事業継続計画（BCP）の観点からテレワーク導入の必要性に迫られている。急きょテレワークを導入した企業の中には、十分な準備期間が取れないまま、従業員がある日を境に急にオフィスに出社しなくなったことで、一部の業務に支障を来しているケースもあるという。特に、いまだに紙の書類や帳票を使った処理が主流となっている「経費精算」は、多くの企業でスムーズなテレワーク導入の障壁となっているようだ。ペーパーレス化がなかなか進まない業務の代表ともいえる経費精算を電子化して、快適なテレワーク環境を実現するには、一体どのような施策が有効なのだろうか？
記事 その他 日本銀行 副島 豊氏が語る、なぜ「お金・決済・金融サービス」が“再起動”を迎えるのか 日本銀行 副島 豊氏が語る、なぜ「お金・決済・金融サービス」が“再起動”を迎えるのか 2020/04/13 フィンテックサービスが日々生まれる昨今、“決済”や”お金”のあり方自体も変わりつつある。日本銀行 FinTechセンター長の副島 豊氏はこの変化をどのように見ているのか。日本銀行の決済機構局審議役 FinTechセンター長である副島豊氏は、「お金、決済システム、金融サービスがリブート（再起動）を考える時期に来ている」と語る。どのように再起動が起こっているのかを解説する。
記事 建設・土木・建築 「小型建機」市場が大躍進、コマツや日立以上に期待の “建機のベンツ”とは？ 「小型建機」市場が大躍進、コマツや日立以上に期待の “建機のベンツ”とは？ 2020/04/13 2010年代、建設機械で特に大きく伸びたジャンルが「小型・ミニ建機」だ。最大手の小松製作所（コマツ）や日立建機もこの分野を戦略的に強化しているが、輸出の躍進を引っ張った主役が、長野県の竹内製作所だった。2020年代も国土強靱（きょうじん）化、人手不足対応、電動化、新興国市場の立ち上がりなど、小型・ミニ建機の成長を後押しする要素は尽きない。小型・ミニ建機をめぐるこれまでの10年と今後の展望を解説する。
記事 Office、文書管理・検索 タスク効率が劇的にアップする4つのコツとは？ Excelを使った管理法も紹介 タスク効率が劇的にアップする4つのコツとは？ Excelを使った管理法も紹介 2020/04/12 毎日タスクに追われて、深夜まで残業が続いていませんか？ 次から次へと湧き出るタスクに対処するには、タスクをコントロールするための方法論が必要です。タスク管理法には、4つのポイントがあります。
記事 ビデオ会議・Web会議 Zoomはリモート会議で使って良いの？ リモートワークセキュリティのポイント整理 Zoomはリモート会議で使って良いの？ リモートワークセキュリティのポイント整理 2020/04/10 日本でも緊急事態宣言が発令され、リモートワークの動きが急速に広がっている。しかし、すでにいくつかの課題も上がってきている。リモートワークのための環境整備や仕組み導入の混乱、そしてセキュリティ対策だ。これらの本質的な問題は、業務プロセスそのものがリモートを前提に成り立っていないことに起因する。リモートワークのセキュリティを考える上でも、ポイントとなるのは、この前提条件や環境の違いだ。
