ホワイトペーパー 業務効率化 「こんなはずではなかった…」RPA導入企業から聞こえてきた落胆の声、その原因と対策 「こんなはずではなかった…」RPA導入企業から聞こえてきた落胆の声、その原因と対策 2019/02/04 人間が行う作業をソフトウェアで代行するのが「ロボティック・プロセス・オートメーション（RPA）」だ。ここ1年で一気に脚光を浴び、多くの企業がこぞってその導入に取り組んでいる。しかし、先行して導入した企業からは、想定したほど効果が得られず「こんなはずではなかった……」という落胆の声も聞こえてきた。なぜ、そのような事態が起きるのか。本資料では、RPA導入の失敗パターンとその原因、導入を成功に導く具体的な対策を解説している。現在、RPA導入を検討している企業はもちろん、導入したものの思ったような効果が得られていない企業も、ぜひ参考にしたい。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 サイバー攻撃対策で注力すべき「リスク管理」、どのように取り組むのが正解か サイバー攻撃対策で注力すべき「リスク管理」、どのように取り組むのが正解か 2019/02/04 サイバーセキュリティに関するインシデント件数はここ数年間、2万件前後で推移している。ビジネスのデジタル化が進む中で、サイバー攻撃は今後も増え続けると考えられる。こうした状況に企業はどのように立ち向かうべきか、東京大学情報学環 特任准教授の満永 拓邦 氏は、攻撃者の動向にも目を向けた「リスクマネジメント」が重要であると提言している。
記事 システム開発ツール・開発言語 IoTスタートアップ11社の取り組みからわかる「IoTで何ができるのか」 IoTスタートアップ11社の取り組みからわかる「IoTで何ができるのか」 2019/02/04 IoT（モノのインターネット）が盛り上がりを見せている。IDC Japan が2018年9月に発表した報告によると国内IoT市場における2022年の支出額は11兆7,010億円になるという。製造工場のマシーン、日常生活で使用する道具や機械、あらゆるものがインターネットに接続され、新たなビジネスやサービスが続々と生まれている。本稿ではJ-Startup選定企業およびデロイト トーマツ イノベーションサミット参加企業などをもとに注目すべきスタートアップを11社ピックアップし、その事業内容とともに紹介する。各スタートアップの課題意識や発想は、自社の事業のヒントとなるかもしれない。
記事 システム開発ツール・開発言語 Rubyのまつもとゆきひろ氏が「だからどうか建設的であってほしい」と願う理由 Rubyのまつもとゆきひろ氏が「だからどうか建設的であってほしい」と願う理由 2019/02/04 オープンソースソフトウェアの開発においては、コミュニティメンバーからのコードのコントリビュートだけでなく、さまざまな立場の人々から「この機能がほしい」「この動作はバグではないか」といった意見が寄せられます。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 これから漁業の“逆転劇”が始まるワケ、もう「衰退産業」とは言わせない これから漁業の“逆転劇”が始まるワケ、もう「衰退産業」とは言わせない 2019/02/04 水産業は、世界的にみれば養殖を中心に成長しているが、かつて世界一の漁業国だった日本は、残念ながら水産業は衰退産業の様相を呈している。そんな中、2018年12月に改正漁業法が公布された。漁獲量などの規制強化と、漁業許可制度や漁業権などの規制緩和が同居する内容で、成長産業化を目指す政府の「水産改革」がいよいよ本格化する。日本の水産業にも、水産物輸出額の伸び、就業人口の若返りの兆し、漁業とITが結びついた「漁業テック」のようなイノベーションの波動など、未来への希望の光も見えている。
記事 ID・アクセス管理・認証 パスワードのいらない世界へ～FIDO2（Web認証）がいよいよ離陸！～ パスワードのいらない世界へ～FIDO2（Web認証）がいよいよ離陸！～ 2019/02/01 2018年12月7日、オンライン認証に関する国際的な標準化団体 FIDO（ファイド）アライアンスが主催する「第5回FIDOアライアンス東京セミナー」が開かれた。テーマは「パスワードのいらない世界へ～さらなるFIDOの展開、そしてFIDO2（Web認証）がいよいよ離陸！～」。会場内ではスポンサー各社のブースも展開され、Yubico、ディー・ディー・エス、飛天ジャパン、インターナショナルシステムリサーチ、Nok Nok Labs、Aware、CAPY、Egis Technology、ジェムアルト、日本電気、OneSpanの11社が、それぞれ自社のソリューションを紹介した。
記事 ERP・基幹システム 生産性は“仕組み”で上げよ、働き方改革の鍵は「タイムマネジメントと振り返り」だ 生産性は“仕組み”で上げよ、働き方改革の鍵は「タイムマネジメントと振り返り」だ 2019/02/01 4月からの「働き方改革関連法案」の施行を控え、企業にとって「働き方改革」はますます待ったなしの状況になってきた。実際、改革に取り組む企業も増えてきたが、なかなかうまくいかないという声も少なくない。ITを活用する動きも広がる中で、「働き方改革には、ツールの導入だけでは解決できない課題がある」と語るのは、チームスピリット 代表取締役社長 荻島 浩司氏だ。働き方改革を実効的なものにするには何がポイントなのか。萩島社長に聞いた。
記事 業務効率化 なぜRPA導入が頓挫するのか？業務プロセス改革プロジェクトを成功させる秘訣とは？ なぜRPA導入が頓挫するのか？業務プロセス改革プロジェクトを成功させる秘訣とは？ 2019/02/01 ホワイトカラー業務の自動化・生産性向上を実現するツールとして、RPA（Robotic Process Automation）・Automation（自動化）への注目が集まっている。しかし、すでに導入した企業からは「本格導入できない」「コスト削減につながらない」といった課題も聞こえている。また、海外ではRPAの導入プロジェクトのうち、50％が失敗しているというデータもある。それはなぜなのか。RPA・Automation（自動化）導入における留意点と対策をまとめた。
記事 データ戦略 “忖度しない”人工知能が虐待を見抜く、AIが判断すべきはこの領域だ “忖度しない”人工知能が虐待を見抜く、AIが判断すべきはこの領域だ 2019/02/01 人工知能（AI）技術は、より具体的な社会実装の段階に入り、ここ1年でさまざまなビジネスやサービスに適用されるようになるだろう。たとえば、AI技術を「意志決定」に導入することにより、過去のデータに基づいた結果を提示することで忖度のない決定が可能となる。そして、その結果が時には人間の命をも助ける可能性もあるのだ。
ホワイトペーパー AI・生成AI 経営者550人を調査、マシンやAIによる自動化の未来はこうなる 経営者550人を調査、マシンやAIによる自動化の未来はこうなる 2019/02/01 人工知能（AI）や機械学習、ロボティクスなどの技術が進化し、人間とマシンが相互作用し、新たな価値を生み出す世界が近づいている。中でも最先端技術を活用してビジネスを自動化する「インテリジェンス・オートメーション」（IA）に注目が集まる。その主な目的は「人間の頭脳を拡張する」ことだ。本稿では、世界各国13業種を超える550人の経営者を対象に実施した、IA導入に関する調査結果を紹介する。デジタル時代におけるビジネスオペレーションの再構築に関するヒントになるだろう。
記事 営業戦略 「すみません、他社が安かったので…」は本当か？ 顧客の本音を暴く営業の“質問力” 「すみません、他社が安かったので…」は本当か？ 顧客の本音を暴く営業の“質問力” 2019/02/01 営業担当者なら、案件を失注した理由をお客様に聞いたとき、「他社が安かったから」「今回は要件に合わなかったから」と言われたことがあるだろう。しかし、それは本当だろうか？ もしも、それが「建前」で「本音」ではないとしたら…。顧客の本音を掘り下げていくと、新しい時代に求められる営業の姿も見えてくる。数多くの企業で営業アセスメント研修やコンサルティングを手がけてきたTORiX 代表取締役 高橋 浩一氏に、営業を取り巻く環境の変化と、これからの営業に求められる能力について聞いた。
記事 経営戦略 キーエンスはなぜこんなにも強いのか、営業利益率55%を叩き出す「カイゼン」とは？ キーエンスはなぜこんなにも強いのか、営業利益率55%を叩き出す「カイゼン」とは？ 2019/02/01 日本の現状を踏まえ、前回は営業/マーケティング現場のカイゼン――「カイゼン2.0」時代が来ると述べた。その「カイゼン2.0時代」の旗手、オピニオンリーダーとなるのがキーエンスであると筆者は考える。キーエンスはデジタル化で圧倒的な実績を積み上げ、「営業現場の自動化」に最も近い日本メーカーだ。圧倒的な営業利益率や平均年収で注目を集める同社は、なぜそんなに強いのか。筆者が独自に行った取材をもとに、キーエンスの内情をえぐった。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 1000万人規模の訪日中国人ビジネス、“すでに勝負あり”のワケ 1000万人規模の訪日中国人ビジネス、“すでに勝負あり”のワケ 2019/02/01 2018年、訪日外国人は3,119万人に達した。そのうち訪日中国人は838万人、実に全体の27%を占める。2019年は訪日中国人客がいよいよ1000万人目前になると予想される。社会現象となった「爆買い」ブームは終わり、安定した需要をもたらす中国インバウンドの主役は若いネット世代だ。インバウンドビジネスを成功させるには彼らの心をつかまなければならない。だが実は、訪日時にはすでに“勝負がついている”のである。
記事 情報漏えい対策 渡辺研司教授に聞く、IoT時代の制御システムセキュリティ対策の進め方 渡辺研司教授に聞く、IoT時代の制御システムセキュリティ対策の進め方 2019/01/31 東京五輪などを控え、社会インフラにダメージを与えるサイバー攻撃のリスクが増大している。特に巧妙化・高度化の一途をたどっている制御システムに対するサイバー攻撃に対処するためには、どのような対策を講じればよいのか。また、あらゆる企業にとって他人ごとではない問題とは。重要インフラのサイバーセキュリティや演習などに詳しい名古屋工業大学 大学院 社会工学専攻 教授 渡辺研司氏に話を聞いた。
記事 製造業界 「車が売れない」時代到来、燃え上がる“コネクテッド”競争 「車が売れない」時代到来、燃え上がる“コネクテッド”競争 2019/01/31 自動車、特に乗用車が売れない時代だといわれる。オートモティブニュースによると、米国の2018年の新車販売は前年比で微増したものの、販売数が増えたのはSUV（多目的スポーツ車）やクロスオーバー、ピックアップトラックのみで、乗用車は3割近い下落を見せている。もはや「新しい車をデザインして売る」というビジネスモデルは成り立たなくなった。自動車メーカーが将来の成長を目指すために取り組むべきこととは一体何だろうか？
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「スポーツツーリズム」とは何か？市場規模や国内事例まで徹底解説 「スポーツツーリズム」とは何か？市場規模や国内事例まで徹底解説 2019/01/31 プロ野球の沖縄キャンプを見に行ったり、サッカーのアジアカップに出場する日本代表の応援でUAEまで行くような、スポーツが目的の旅行を「スポーツツーリズム」という。世界的には2021年までの5年間で約4倍に拡大すると予測されている超成長市場だ。日本は2019～2021年の3年間、スポーツの大きな国際大会が続けざまにある「ゴールデン・スポーツイヤーズ」を迎えた。スポーツ庁は2021年度の国内スポーツツーリズム関連消費額を、2015年度比72.4％増の3800億円へ伸ばすという数値目標を掲げている。
記事 政府・官公庁・学校教育 消費税の増税延期論、リーマン級で「進むも地獄退くも地獄」となるワケ 消費税の増税延期論、リーマン級で「進むも地獄退くも地獄」となるワケ 2019/01/31 景気の雲行きが怪しくなってきた。米中貿易摩擦により、中国経済が大きく減速。日本電産が6年ぶりの下方修正を発表して市場を驚かせるなど、日本の製造企業の業績見通しにも大きな影響が出てきた。2019年10月には消費税10%への引き上げが予定されているが、一部からは安倍政権が消費増税を再び延期し、場合によっては衆参同日選挙に打って出るとの観測も出ている。景気の現状と消費増税再延期の可能性について考察した。
記事 AI・生成AI 人工知能（AI）開発の基本、データの準備からシステムへの組み込みはこう進めればいい 人工知能（AI）開発の基本、データの準備からシステムへの組み込みはこう進めればいい 2019/01/31 現在、人工知能（AI）は3回目のブームを迎えています。今回のブームでは、AIのビジネス利用も急速に拡大し、社会に対して大きな影響を与え始めています。ではそのAIを活用したシステム開発はどのように行えばよいのでしょうか。『図解 人工知能大全』の著者である野村総合研究所 古明地 正俊氏と長谷 佳明氏に「AI開発の流れ」を解説してもらいました。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 公共施設の民営化は問題ないのか？ コンセッション方式にも欠点がある 公共施設の民営化は問題ないのか？ コンセッション方式にも欠点がある 2019/01/30 国や地方自治体が施設の所有権を持ったまま、運営権を民間に任せる「コンセッション方式」による民営化が全国に広がってきた。空港は大阪府の関西空港、宮城県の仙台空港など7空港を民間が運営しているほか、和歌山県の南紀白浜空港など3空港が4月から民営化される予定（関連記事）。有料道路や下水道、文教施設でも民営化した例がある一方で、上水道では各地で民営化に反対する住民の声が上がっている。奈良県立大地域創造学部の下山朗教授（地方財政論）は「コンセッション方式の民営化にもデメリットがある。国や自治体はリスク対応を忘れてはいけない」と指摘する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業が「廃校」を活用する、計り知れないメリット 企業が「廃校」を活用する、計り知れないメリット 2019/01/30 太田建設（株） 取締役会長 太田次男 現在の円安の状況、世界的に問題になっているエネルギー問題、そのような影響を少しでも小さくできるようなビジネスとして国内消費型のビジネスを考え、廃校を利用したビジネスは無いかと考えました。 先の記事の内容を拝見しましたが、廃校になった建物利用のみを模索して、ビジネスというより社会貢献のみの方向の利用になっているかと考えました。 ビジネスは投資もあれば、維持管理の経費があります。投資に対する回収も次の事業展開の為には必要です。 そのような事を考えた時に広大な敷地も利用することでどのようなビジネスを持ち込むことができるか？など、それと地方自治体、文科省を含めた国からの援助がどのようなものがあるのかが解らず初期投資を含めて、運営に対する不安があります。出来れば取り組みたい事業として真剣に考えていますが、それだけに 不安要素が大きくあります。参考になる事例を模索しているところです。
記事 営業戦略 「カスタマーサクセス」を取り入れてはいけない 「カスタマーサクセス」を取り入れてはいけない 2019/01/30 最近「カスタマーサクセス」という言葉が脚光を浴びている。「自社の業務にカスタマーサクセスを取り入れるには、どうすればいいか」と考える人もいるだろう。しかし、カスタマーサクセスが何か、何をすべきかを理解していないなら、「カスタマーサクセス」を取り入れてはいけない。その理由をお教えしよう。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 女性の就職で「職人」が意外とアリなワケ 女性の就職で「職人」が意外とアリなワケ 2019/01/30 少子高齢化が進み、人手不足が加速。政府主導で「女性活躍」が叫ばれる中、中小企業においても女性人材の獲得が重要になってきている。大阪府堺市に本社工場を持ち、手ぬぐいの製造販売をおこなっているナカニも、女性の職人の活躍がターニングポイントとなった。同社 中尾雄二社長は、女性が職人という職業を選ぶことについて、「退職・復帰によるキャリアのリセットがない」とメリットを語る。同社が女性の積極採用を始めた理由と、そのノウハウを語った。
記事 業務効率化 ANAがいま明かす「働き方改革」6年間の軌跡、“顧客満足は効率化の先にある” ANAがいま明かす「働き方改革」6年間の軌跡、“顧客満足は効率化の先にある” 2019/01/29 日本を代表する航空会社の全日本空輸（以下、ANA）は、業界でも非常に早い時期からITを業務に取り入れ、顧客に対して先進的なサービスを届けている「お客さまファースト」の企業だ。そんな同社は、まだ「働き方改革」というキーワードが登場する前の2012年から社内の業務改革に取り組んできた。2018年までの約6年間で、ANAはどのような課題を抱え、そして解決してきたのか。また、業務効率化を成し遂げた今、次に何を目指すのか。
記事 情報共有 働き方改革「第二章」どうなる？デンソー、リクルート、コニカミノルタジャパン、経産省が激論 働き方改革「第二章」どうなる？デンソー、リクルート、コニカミノルタジャパン、経産省が激論 2019/01/29 2019年4月、いよいよ「働き方改革関連法案」が施行される。自社での働き方改革実現に向けた取り組みは、期待通りの成果を上げているだろうか？ 具体的な成果が見えないという声も聞かれる中、働き方改革を牽引する3社のリーダー──デンソー成迫 剛志氏、リクルート野口 孝広氏、コニカミノルタジャパン牧野 陽一氏、そして経産省でAI・IT政策を推進する伊藤 禎則氏によるディスカッションが、コミュニティ型ワークスペースを提供するWeWork東京スクエアガーデンで行われた。次のフェーズに突入した働き方改革を成功させる秘訣を探る。
記事 経営戦略 2019年にテクノロジーが「国家主義の武器」になる、これだけの理由 2019年にテクノロジーが「国家主義の武器」になる、これだけの理由 2019/01/29 昨年の年初、「2018年は、米中テクノロジー対決の構図が鮮明化する年になる」と予測したが、まさにその通りの1年になった。今年は、普遍的で開放的でグローバル化を促進する要因であったテクノロジーが、逆に国家主義や民族主義に奉仕する閉鎖的でローカルな「軍事的武器」へと変質してゆくだろう。米中テック戦争でテクノロジーにまつわる製品やサービス、人材の自由な往来や取引を阻む「壁」が築かれる中、2019年に世界へもたらされる「パラダイムシフト」とは何なのか。
記事 製造業界 トヨタ式カイゼンは次世代へ、これから国内製造業が目指すべき企業はあそこだ トヨタ式カイゼンは次世代へ、これから国内製造業が目指すべき企業はあそこだ 2019/01/29 今、日本の製造業を取り巻く環境が大きく変化している。長く続いてきたトヨタ式カイゼンの時代から、次の時代へとシフトしつつある。そこでキーとなるのが、デジタルマーケティングの文脈で多く語られるものの決して進行しているとは言えない「営業現場の自動化」だ。なぜ今営業現場の自動化が求められているのか。その理由を日本の製造業に今訪れている3つの潮流から解説し、筆者が考える“カイゼン2.0”時代のオピニオンリーダーの名を挙げる。
記事 金融業界 キャッシュレスは危険？ なぜ暗号通貨と「組み合わせて考えるべき」なのか キャッシュレスは危険？ なぜ暗号通貨と「組み合わせて考えるべき」なのか 2019/01/29 中国のキャッシュレス化の進展が日本でも注目を集めている。現金を持ち歩かなくても、スマートフォンのモバイル決済で大抵の支払いができる点は大きなメリットだろう。一方で、そのキャッシュレス化の危険性を説くのが、『暗号通貨 vs. 国家 ビットコインは終わらない』を上梓する慶應義塾大学 経済学部の坂井 豊貴教授だ。モバイル決済が主流の社会では、アカウントが利用停止になるだけで経済活動から締め出されてしまうからだ。こうした背景から坂井教授は「暗号通貨と組み合わせて考えよ」と説く。その真意はどこにあるのか。
記事 医療業界 MITメディアラボの石井副所長が絶賛！人類未踏の「脳」に挑戦するストレージ MITメディアラボの石井副所長が絶賛！人類未踏の「脳」に挑戦するストレージ 2019/01/28 独創性にあふれた、世界最先端の研究を進めているMITメディアラボでは、「宇宙」「深海」と並び、科学の未踏領域としての「人間の脳」を研究している。この研究は、アルツハイマー病をはじめとするさまざまな病気の治療につながる、人類にとって非常に重要な研究だ。しかし、人間の脳解明の鍵となるニューロンの情報量は、3ゼタバイトともいわれ、高速なCPUやストレージなど、膨大な数の最先端コンピューティングリソースが必要とされる。そこで採用されたのが東芝メモリのSSDである。ストレージ技術がどのように人類の未来を支えるか紹介する。
記事 サーバ さくらインターネット 田中社長が語る、進化したSSDの現在と活用のノウハウ さくらインターネット 田中社長が語る、進化したSSDの現在と活用のノウハウ 2019/01/28 日本を代表するデータセンターサービス事業者であるさくらインターネット。同社代表取締役 田中 邦裕氏が大規模エンタープライズシステムでのSSD活用戦略を語った。そのほか、サーバハードウェア・ソフトウェア市場を代表する2社の最新製品・技術トレンドとともに紹介する。
記事 経営戦略 「ITの根本にあるのは『愛』」元ギタリスト現コンサル 松永エリック匡史の2030年予測 「ITの根本にあるのは『愛』」元ギタリスト現コンサル 松永エリック匡史の2030年予測 2019/01/28 バークリー音楽大学に学んだ元プロのギタリスト。その後、AT&T、アクセンチュア、日本IBMでコンサルタントとして活躍し、2019年は大学教授になる。この異色かつ華麗なキャリアを持つ人物が、松永エリック匡史氏だ。現在は、アクセンチュアとマイクロソフトの出資によるジョイントベンチャーとして設立されたアバナードでデジタル最高顧問として活躍する松永氏に、現在の企業を取り巻く状況と2030年を語ってもらった。
