記事 競争力強化 これではビジネスに追い付けない!ニブすぎるシステムを「足かせ」にしない劇的方法 2018/09/03 テクノロジーの進化によって、企業と顧客の関係は大きく変わった。これまでの、記録のためのシステム「SoR:System of Record」だけではなく、顧客との関係構築のためのシステム「SoE:System of Engagement」が重視されている。ところが、多くの企業システムは、この時代の変化に追随できていない。これではデジタル時代の競争を勝ち抜いていけないことは明らかだが、既存の「資産」を捨てるわけにもいかない。ではどうすればいいのか。
記事 人材育成・人材獲得 エンジニア不足だ…と嘆く企業へ、育成・評価に効く「ITスキル版TOEIC」のすすめ 2018/09/03 デジタルトランスフォーメーションに取り組むことが企業にとって急務となっているが、一方で、実際にサービスにテクノロジーを実装する担い手としてのITエンジニア不足は深刻だ。エンジニア不足時代に「育成」に舵を切ろうとする企業は多いものの、そこでネックとなるのが「現有戦力の定量的な把握」である。これまで、エンジニアの自己申告と面談を中心とした定性的な評価が中心だった技術レベルの可視化には、技術の成長度、定着度を測るための共通の「ものさし」が必要なのだ。
記事 ダイバーシティ 「1個100円の惣菜」で社員を健康にする方法 2018/06/21 「健康経営」が注目を集めている。少子高齢化の進展で採用競争は激しくなっており、健康的に働ける環境を提供することで人材の獲得と採用定着を図る企業が増えているのだ。そうした中、「食」から従業員の健康にアプローチするという新しい手法が注目されている。特に、従業員が会社を出ないで、時間を選ばず食事をとれるようにするサービスに期待が高まっている。惣菜宅配サービス「オフィスおかん」を提供するOKAN 代表取締役 CEO 沢木恵太氏に話を聞いた。
記事 ユニファイド(ビデオ会議・Web会議) マイクロソフト×ポリコム:なぜ今後、人のコミュニケーションがさらに重要になるのか 2018/06/01 今や、猫も杓子も「働き方改革」だ。しかし、この盛り上がりもいずれは沈静化する。そのとき、本当の「働き方改革」に取り組んだ企業だけが、その果実を得ることになるのだろう。長年、協業を組んできたマイクロソフトとポリコムは、本来の目的を見失いつつある今の「働き方改革」に警鐘を鳴らす。そして、「真の働き方改革」の実現には、両社が提案する最新のソリューションが有効だと主張する。その詳細をご紹介しよう。
記事 人材育成・人材獲得 【特集】空前のエンジニア不足の突破口 ITオフショア最前線 2018/05/08 近年、国内のエンジニア不足にどの企業も悩みを抱えている。経済産業省の発表によれば、2018年現在すでに約20万人の不足が生じており、2030年には最大で約80万人が不足すると予測されている。こうしたエンジニア不足を解決する処方箋として期待されるのがオフショアだ。特に最近ではベトナムやタイといった、東南アジアでのオフショアに注目が集まっている。経済発展目覚ましいアジア新興国でのオフショアにはどのような可能性があるのだろうか?本特集では最新のオフショア事情に詳しい識者のインタビューや東南アジアのオフショアサービスに力をいれる企業のサービスを紹介する。
記事 グローバル化 早大 白木三秀 教授に聞く、日本企業のグローバル人材活用はなぜ「問題だらけ」なのか 2018/04/27 空前の人手不足の中、日本企業のグローバル化が加速している。世界的な人材獲得競争が勃発し、人材を求めて企業ごと買収するというケースも出てきたことも背景にある。こうした中で、日本企業のグローバル人材戦略はうまくいっているのだろうか。さまざまな調査と分析から、日本企業の人材活用の実態と課題を浮き彫りにしてきた早稲田大学 政治経済学術院 教授 白木三秀 氏に話を聞いた。
記事 ユニファイド(ビデオ会議・Web会議) 【物語で理解】Office 365やSkypeを導入しても、なぜ出張は減らないのか? 2018/03/30 グローバルに複数の拠点を持ち、国内にもいくつかの工場を持つ中堅の精密機械メーカーのA社。アジアを中心にグローバル展開をさらに加速するため、一昨年は海外の部品メーカーを買収した。その結果、社員同士の意思疎通に齟齬が生じたり、国内外での出張が急増。そこで情報共有・コミュニケーションの共通基盤としてOffice 365を導入した。コミュニケーションは活発化した一方で、いざフタを開けてみると、それでも出張の数は減らなかったのである。
記事 ユニファイド(ビデオ会議・Web会議) 退社16時半の味の素が明かす、働き方改革で大胆に削った“ムダ”のすべて 2018/03/30 働き方改革の推進は、今やどの企業にとっても経営課題の一つだ。この課題に対して2017年4月から本格的に取り組んだ味の素は、1日の所定労働時間を20分短縮した。半期で1人当たり32時間の総実労働時間を削減してもなお時間売上高を上げられたのは、味の素が効率よく“ムダ”を削ったためだ。本企画では、「すべての企業が実現しうる」という“味の素流働き方改革”の真髄に迫る。カギは「テレワーク」、そして「会議」だ。
ホワイトペーパー ダイバーシティ 「残業するな」は逆効果? 中央大 佐藤博樹教授が説く正しい「働き方改革」 2018/03/30 連日、多くのメディアで取り上げられている「働き方改革」。人的資源管理を専門とし、新・ダイバーシティ経営企業100選運営委員会で委員長も務める、中央大学大学院戦略経営研究科の佐藤博樹教授によれば、働き方改革に取り組んでいると回答する企業数が増えている一方で、その本質を十分に理解し、実践できている企業数はわずかだという。本資料では、同氏が説いた働き方改革の本質についての話がまとめられている。
ホワイトペーパー リーダーシップ 超えたロジカルシンキングの壁、つかんだ知財専門職のキャリア 社会人大学院で得たものとは 2018/02/16 MBA(経営学修士)・MIPM(知的財産マネジメント)の修士を授与する社会人大学院、K.I.T虎ノ門大学院。修了生はなぜ同大学院の門を叩いたのか。外資系大手製薬会社、大手製造企業、自動車メーカーに勤める3名のインタビューを通して、K.I.T入学の動機や家族への説明、講義から得たもの、終了後の仕事の変化などを紹介する。
記事 ユニファイド(ビデオ会議・Web会議) 田澤氏に聞く働き方改革に潜む「落とし穴」、なぜテレワークがうまくいかないのか 2018/02/05 2017年は「働き方改革」という言葉を耳にする機会が多かった。労働環境の改善は、企業だけでなく国全体にかかわる課題だからだ。そうした中で、ICTを活用した時間や場所を有効に活用できる働き方として「テレワーク」が改めて注目を集めている。かつて取り組んで失敗した企業も多かったが、ここにきて大きく異なる動きがあるという。テレワークマネジメント 代表取締役 田澤由利 氏に話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 カギは「幸せの4因子」、創造性3倍も夢ではない働き方改革とは 2018/01/17 政府主導のもとで各企業が推進している働き方改革。しかし、多くの企業は「何を」「どうやって」改革すればよいのかに頭を悩ませている。そのような状況下、「働き方改革のカギを握るのは従業員の幸福度」だ、と述べるのは、幸福学の学問領域を新たに切り開き、幸福学を科学で実証するオピニオンリーダーとして名高い、慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科 委員長・教授の前野隆司氏だ。その真意はどこにあるのか。どうすれば「従業員と社会を幸せにする働き方」が実現できるのか。
記事 業務効率化 元社員が今だから明かす グーグルが働き方改革をしない理由 2018/01/10 日本企業にとって働き方改革は喫緊の課題だ。多くの企業は在宅勤務を「検討」したり、フレックスタイム制の「ルール策定」に乗り出している。しかし、グーグルでグローバルな人材教育戦略に取り組んだピョートル・フェリークス・グジバチ氏は、「検討」や「ルール策定」の取り組みを「馬鹿げている」と一蹴する。真の働き方改革を実現するにために、企業は何をすべきなのか。日本の働き方改革の進め方から、ITツールの活用法、さらに大前提となる経営の根本改革まで話を聞いた。
記事 グローバル化 海外展開を失敗させる「2つの原因」、回避するなら「顧問」を使え 2017/12/28 海外事業を成長戦略に取り込む企業が増えている。特に、経済成長や市場拡大が見込める新興国に熱い視線を注ぐ日本企業は多い。しかし、十分な現地調査と綿密な事業戦略立案をせずに海外進出した結果、思わぬ挫折に見舞われるケースもある。企業の海外進出の現状、課題、失敗ケースにみられる原因を紹介しながら、「知識」「経験」「人脈」の観点から海外進出を成功に導くために必要なポイントを解説する。
記事 人材育成・人材獲得 Yahoo!創業者に英語で皮肉られ発奮! 孫正義の右腕を務めた三木氏に学ぶ「英語術」 2017/12/15 かつてソフトバンクで社長室長を務め、孫正義社長の右腕として辣腕を振るった三木 雄信氏。三木氏は独立後、トライオンを設立し、デジタル教育、英会話、ロボットコミュニケーションなどの事業を展開したり、多くの企業で社外取締役を務めてきた。トライオンの事業の柱の1つである英会話事業では、1年間で英語がマスターできる「TORAIZ(トライズ)」や、30年の実績を誇る「KENT英会話学院」を運営。英語関連事業を多く手がける三木氏だが、実はソフトバンクに入社する前までは、ビジネス英語はあまり得意ではなかったという。では一体どうやって英語をモノにしたのだろう? 三木氏に、そのノウハウや上達の秘訣についてうかがった。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革、まずは業務見直しから始めたほうがよいワケ 2017/12/06 労働力人口減少や業務の多様化など、労働環境は急激に変化している。今、企業に求められるのは、社員が柔軟に働ける労働環境の改善・改革だ。日本政府も2016年に「働き方改革実現推進室」を設置し、働き方改革の取り組みを提唱している。では、どのように働き方改革を進めていくべきなのだろうか。大塚商会の静谷隆臣氏に「働き方改革」の進め方のポイントを聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 マイクロソフト自身の取り組みからわかった!働き方改革にITが果たすべき役割 2017/08/18 少子高齢化に伴う人材確保の困難、グローバル競争の激化などにより、生産性の向上が企業にとって急務となっている。「働き方改革は、当社にとってもまさに試行錯誤の連続だった」と語るのは、日本マイクロソフト 執行役員 常務 デジタルトランスフォーメーション事業本部長 伊藤 かつら 氏と、長年マイクロソフトの働き方改革を進め、企業のコンサルティングも手がけてきたマイクロソフトテクノロジーセンター エグゼクティブアドバイザーの小柳津 篤 氏だ。両氏に、働き方改革でITが果たすべき役割について話を聞いた。
記事 タブレット・電子書籍端末 眠っているタブレットを使いこなして営業・研修・販促を効率化する方法 2017/07/28 2010年に初代iPadが発売され、多くの企業でタブレットの導入が進んだ。外出先でのメールやスケジュールのチェック、取引先でのプレゼンなど、一部の業務では利用されているが、「タブレットを100%使いこなしている」と断言できる企業は少ないのではないだろうか。そんな中、タブレットの良さを見直し、再活用する動きが注目されている。商品の受発注用タブレットに社員教育用コンテンツを配信したり、営業資料を配信・アップデートして急な法改正や施策変更に対応したり、VR技術や360度パノラマカメラを利用して、表現力豊かな販促コンテンツを作ったり。社内に眠っているタブレットを活用し、営業・研修・販促を効率化する具体例を紹介する。
ホワイトペーパー 人材育成・人材獲得 店舗スタッフが自ら学べる!教育に役立つフレームワークとモバイルデバイス活用方法 2017/07/14 小売業には、顧客に積極的に提案するスキルを持った人材が不可欠だ。しかし、従来の集合研修では時間、場所、交通費など、あらゆるコストがかかる。新製品が登場したり、法令改正があった場合、研修の後のフォローアップも欠かせない。さらに、近年の離職率の上昇を考慮すると、効率のよい教育の仕組みの整備も必須だ。そこで注目したいのがタブレットやスマートフォンを使った学習だ。効果的なモバイルデバイスの活用法を紹介する
ホワイトペーパー UTM(統合脅威管理) 深刻なセキュリティ人材不足への打ち手はあるか? 社内人材育成「3つの柱」 2017/06/21 情報セキュリティを担う人材は、その需要の高まりから人材不足が深刻化しており、2020年には19.3万人も不足すると言われている。この課題に対する打ち手はあるのか。本資料では、セキュリティ人材不足の現状と課題を明らかにし、それらに対する打ち手や、社内人材育成のための3つの柱などを解説する。
ホワイトペーパー UTM(統合脅威管理) IT環境全体を可視化し、危険予測を自動化するセキュリティ・インテリジェンス 2017/06/21 ユーザー、アプリケーション、IT基盤の機器類から生成される多くのデータの中には、企業のITセキュリティとリスク管理に影響を及ぼす脅威が潜んでいる。しかし、人手だけで大量の情報の中からシステム上で発生している異常や脅威を見つけ出すことはなかなか難しい。本資料では、人手では分析が困難な大量の情報をリアルタイムに相関分析し、システム上で発生している異常を発見、予期される脅威を検出する「IBM Security QRadar」を紹介する。
記事 AI・人工知能・機械学習 最適な“人財”選出にAIを活用、マッチング精度の飛躍的向上で新ビジネス創出を目指す 2017/06/12 団塊世代の本格的リタイアが近づく中、人材確保と採用精度の向上はどの企業でも喫緊の課題だ。ところが、人間が行う採用活動では、ミスマッチもロジカルに減らしづらい。ここで、人工知能(AI)と会話しながら人材マッチングを行うシステムを真剣に模索し、具体的なシステムを開発し、さらに年内に公開まで予定している企業がある。AIを活用して「自社に合う人」を提案するシステムの仕組みと開発の背景に迫った。
ホワイトペーパー スマートフォン・携帯電話 モバイルを「働き方改革」に結び付ける方法とは? 2017/05/31 調査によると、モバイルテクノロジーをうまく活用できている企業の従業員は、生産性や創造性、満足度、ロイヤリティといった項目が高く出るという。すなわち、企業の最高情報責任者(CIO)はモバイルを活用することで「従業員体験」をよりよいものにし、業績改善に結び付けることができるというわけだ。本資料は、こうした取り組みへの調査結果と、実行に移すためのヒントについて書かれたエコノミスト・インテリジェンス・ユニットによるレポートである。
記事 人材育成・人材獲得 セキュリティ人材不足待ったなし――企業の「セキュリティ運用」は誰がすべきなのか 2017/05/24 サイバーセキュリティ対策は企業にとっての経営課題と認識され、セキュリティインシデントに対応するためのSOCやCSIRTといった組織的な仕組み作りの重要性が叫ばれている。しかし、これを実現するのは容易ではない。経済産業省によれば、2020年には約19.3万人のセキュリティ人材が不足すると試算されており、人材確保、有効活用が大きなカギを握る。企業はいかにして、セキュリティ運用を最適化していけばよいのだろうか。
記事 ERP・財務会計・人事給与 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 2017/04/05 2020年に向けて、あらゆる業界で人材不足問題が本格化している。中でも建設・住設業界は深刻で、人手不足に伴う人件費増に加えて、原材料高などが追い打ちをかけている状況だ。とはいえ、仕事を一から見直す余裕はなく、もしそれができたとしても日本の「現場力」が失われ、現状の品質を維持できないようであれば元も子もない。こうした課題を解決するヒントになるのが、現場を知り抜いた「業務特化型IT」の存在だ。
ホワイトペーパー セキュリティ戦略 セキュリティ人材が不足、インシデント対応方法がわからないに応えるサービス 2017/03/30 セキュリティ・インシデントの対応方法がわからなくて不安、セキュリティの知見を持った人材が不足している、こうした悩みがないだろうか? 本資料では、セキュリティ技術者の常駐やセキュリティアナリストのリモートサポートなどを実現するサービスを紹介する。
記事 クラウド 【特集】テレビ会議の見直しで、会議の生産性が変わる 2017/03/06 「会議」は、あらゆる組織の意思決定を支える重要なイベントです。しかし、支社や支店から社員やスタッフを集めて開催する全社会議やグローバルな経営会議を実施する際には、出張費がかかったり、運営の手間がかかったりとさまざまな課題が潜んでいます。たとえテレビ会議システムを導入していたとしても、設定が面倒だったり、運用コストが高かったりと、全支店に展開するには限界を感じている企業も多いのではないでしょうか。実は、このテレビ会議の仕組みを見直すだけで、全社会議の生産性は飛躍的に上がるのです。この特集ではテレビ会議を見直すことで全社会議や経営会議がどのように変わるのか、わかりやすい漫画で解説します。
記事 統合運用管理・サーバ監視 ネットイヤー 石黒不二代氏xServiceNow対談:楽しみながらでないと生産性は上がらない 2017/03/06 IT運用の現場では今、人材の確保が難しくなっており、今後もますますその傾向は強くなるとみられている。一方で、ビジネスのデジタル化はさらに進展し、ITなくしてこれからの企業競争を生き抜いていくのは難しい。こうした中で、企業はいかにしてTCOを削減しながら、IT保守・運用を効率化し、競争力を保ち続ければよいのか。CIOとの交流が深く、知見も豊富なネットイヤーグループ 代表取締役社長 兼 CEOの石黒 不二代氏と世界的なクラウド型運用管理サービスを手がけるServiceNow Japan ソリューションコンサルティング統括本部長のヴィクラント・プラダン氏が語り合った。
ホワイトペーパー リーダーシップ MBAやMIPM(知財マネジメント)取得で、自己変革とキャリアジャンプを実現する方法 2017/02/05 企業のイノベーションを強固かつ持続可能なものとするためには、プロフェッショナルとしてイノベーションをマネジメントできる経営人材とともに、企業経営やビジネスモデルにおいて知的財産を有効に活用することができる人材が求められている。本資料では、こうした時代要請に基づいた、社会人対象の「修士(経営管理)/MBA」と「修士(知的財産マネジメント)/MIPM」の2つの学位に対応したカリキュラムについて紹介する。
動画 人材育成・人材獲得 【動画】ベネフィット・ワン急成長の秘密、なぜトップセールス4人のうち3人が若手なのか 2017/01/26 法人向けの福利厚生代行サービスをはじめ、インセンティブ、ヘルスケアなど8つの事業を展開するベネフィット・ワン。自社開発による営業支援システム(SFA)の仕組みを使用していた同社では、入力フォーマットのカスタマイズ、外部閲覧、数値集計などに課題を抱えていたためSFAを刷新。これにより、トップセールス上位4人のうち3人が入社1、2年目の若手が占めるなど若手営業が飛躍的に成長し、事業部全体としても前年比360%の受注件数アップにつながっているという。本動画では、ベネフィット・ワンでのSFA活用事例を紹介する。