記事 ワークスタイル・在宅勤務 慶應大 鶴教授が語る、人工知能時代の「働き方改革」の本質 2017/11/16 政府の「働き方改革実現会議」は、2017年3月に「働き方改革実行計画」を決定。「働き方改革」は実行フェーズに入ったように見える。しかし、企業には「本当にメリットがあるのか」「生産性は高まるのか」といった不安があると慶應義塾大学 大学院 商学研究科 教授で経済産業研究所(RIETI) プログラムディレクター/ファカルティフェローの鶴 光太郎 氏は指摘する。生産性向上にはICT活用が不可欠と述べる同氏が、実効性ある働き方改革のポイントを解説した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ソフトバンク成長のカギは「千本ノック」という情報共有の仕組みにあった 2017/11/16 データによる現状の可視化、PDCAサイクルの高速化──企業が成功するための方法論、ノウハウとして語られることの多いキーワードだが、実際に成長を遂げている企業ではどのように実践されているのだろうか。元ソフトバンク社長室長で、現在はトライオン 代表取締役の三木 雄信 氏は、数値化、情報共有、仕組み化というキーワードを元に、ソフトバンク流・組織が業績を伸ばしていくためのノウハウを解説した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 AI、ロボット、IoTとの連携で拓ける「新しい働き方」 2017/11/14 クラウド、モバイル、SNS、AI、ロボット、IoT…。さまざまなテクノロジーが活用フェーズに入っている昨今、ビジネスのやり方や働き方を適切に変えていかなければ、変化の激しい時代においては今の売上を維持することすら難しい。クラウドのオフィススイートとして確固たる地位を築いているグーグルの「G Suite」やマイクロソフトの「Office 365」も、単に導入するだけではなく、いかに自社の課題やこれからの働き方に合わせてカスタマイズするかが問われている。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革にFacebookやLINEなどの「コンシューマー向け」ツールが効果的なワケ 2017/10/31 労働人口の減少や人材確保難といった状況下で、企業は社員一人ひとりの生産性を高め、多様な働き方に対応し、競争力を確保していく必要がある。こうした働き方改革を進めるには、ITツールの活用は避けて通れないが、「導入してみたもののなかなか成果が出ない」「そもそも使いこなせない」といった声もよく聞く。多様な働き方に対応していくための課題とは何か? そして、それを解決するツールとして“ビジネス版Facebook”や“ビジネス版LINE”について解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 DMM.make AKIBAが鹿児島県 錦江町でミニ四駆を使ったIoT教室、その先に見据えるものは 2017/09/22 2017年9月2日、廃校をリノベーションして作られた錦江町 まち・ひと・『MIRAI』創生協議会に10組ほどの親子が集まった。ミニ四駆を改造して、スマートフォンで操作できるラジコンカーを作るワークショップに参加するためだ。指導をするのは、DMM.make AKIBAから駆けつけた、ものづくりのプロフェッショナルたち。子どもたちが大いに楽しんだこのワークショップは、錦江町が進めるサテライトオフィス誘致事業のさらに先を見据えたものだった。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 【事例:時事通信社】出張中でも「スマホで内線」できる環境を実現 デジタル変革の布石に 2017/09/01 時事通信社は、国内外のさまざまなニュースを配信しているメディア企業だ。情報の速さと正確さが最も重視される同社では、これまで使っていたPBXシステムの更改に合わせてモバイルワーク環境の刷新を決断。クラウド型PBXの活用により、社内外で内線が利用できるスマートフォンを導入して、場所を問わず効率的に仕事ができる環境を実現した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 手持ちのスマホで内線を! 今こそ「会社電話」の再構築を本気で考える 2017/08/21 今やワークスタイル変革に取り組む企業は珍しくないが、その「変革」はデータ通信系の環境整備ばかりに目が行ってないだろうか。実は、「電話」に潜むワークスタイルのムダは多く、それが会社の生産性の足を引っ張っていることもよくある。コミュケーションのロスや通話コストに対して、今真剣に向き合えばリターンは大きいはずだ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 マイクロソフト自身の取り組みからわかった!働き方改革にITが果たすべき役割 2017/08/18 少子高齢化に伴う人材確保の困難、グローバル競争の激化などにより、生産性の向上が企業にとって急務となっている。「働き方改革は、当社にとってもまさに試行錯誤の連続だった」と語るのは、日本マイクロソフト 執行役員 常務 デジタルトランスフォーメーション事業本部長 伊藤 かつら 氏と、長年マイクロソフトの働き方改革を進め、企業のコンサルティングも手がけてきたマイクロソフトテクノロジーセンター エグゼクティブアドバイザーの小柳津 篤 氏だ。両氏に、働き方改革でITが果たすべき役割について話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 東洋アルミニウムはなぜ「働き方改革」で若手発案のビジネスチャットを導入したのか 2017/08/02 アルミ箔・アルミペーストの世界的な企業として知られる東洋アルミニウム。食品や医薬品の包装材から、エレクトロニクス分野、アルミペースト、太陽電池用部材まで、社会や産業、暮らしに役立つさまざまな製品を開発する同社だが、「コミュニケーションのロスが多い」という課題を抱えていた。折しも時間外労働の削減も課題となっており、働き方改革は待ったなしの状況だった。
記事 業務効率化 「日本企業の『経営力不足』は致命的」 赤羽雄二氏に聞くホワイトカラーの生産性向上 2017/07/28 日本企業の生産性向上、特にホワイトカラーの生産性向上は、いまや喫緊の課題となっている。近年注目を集める「残業の抑制」や「ワークスタイル変革」も、生産性向上の手段だ。では、生産性向上のため、経営者を含めたビジネスパーソン一人一人が今日から実践できる具体的な取り組みは何だろうか? ベストセラー『ゼロ秒思考』の著者である赤羽 雄二氏に、日本企業が抱える課題とともに、生産性向上のために今求められていること、その中でITが果たす役割などを聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 JAL、何十年も変わらなかった業務を現場主導のアプリ開発で変革へ 2017/06/21 航空機整備は乗客の「安心と安全」の保証に直結するため、整備作業には国家資格が必要になる。また、運航整備は特殊な作業環境で航空機の発着の合間の限られた時間内に行わなければならない。さらに、作業中のコミュニケーションは紙と無線だけが頼りだった。一方、重要な任務であるがゆえに整備状況の管理負担も大きく、書類作業などが整備士の作業の4割を占めていた。「安心と安全」をさらに向上し、整備士の働きやすさを実現するにはやり方を変える必要があった。そこで、日本航空 (以下、JAL) の航空機整備を行うJALエンジニアリングは、現場主導のデジタル変革として最先端モバイルソリューションの開発に着手した。IBM Watson Summit 2017に登壇したJALエンジニアリング IT企画部長 西山 一郎氏がその内容を概説した。
記事 人材育成・人材獲得 セキュリティ人材不足待ったなし――企業の「セキュリティ運用」は誰がすべきなのか 2017/05/24 サイバーセキュリティ対策は企業にとっての経営課題と認識され、セキュリティインシデントに対応するためのSOCやCSIRTといった組織的な仕組み作りの重要性が叫ばれている。しかし、これを実現するのは容易ではない。経済産業省によれば、2020年には約19.3万人のセキュリティ人材が不足すると試算されており、人材確保、有効活用が大きなカギを握る。企業はいかにして、セキュリティ運用を最適化していけばよいのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 大和ハウス工業の働き方改革 「現場で仕事を完結」をどう実現させたのか 2017/04/06 働き方改革を実現するためには、言うまでもなく業務効率化への取り組みが欠かせない。社員の生産性を上げる環境づくりが求められる中で、どうすればユーザーの利便性やセキュリティを保ちつつ、業務効率化できるのだろうか。2017年2月24日にスタートしたプレミアムフライデーをいち早く採り入れるなど、働き方改革を推進する大和ハウス工業が、現場で仕事が完結できるモバイル業務システム構築などの取り組みの成果を語った。
記事 業務効率化 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 2017/03/09 稟議申請などによって、意思決定を円滑化し、業務を効率的に遂行したりするためのワークフローシステム。交通費精算をはじめ、すべての従業員が利用する経費精算システム。いずれも多くの企業が利用するシステムだが「とりあえず利用できればよい」と考えている企業も少なくないのが現状だろう。しかし、こうした状況に甘んじているとさまざまな弊害が生じることになる。そこから脱却するには何が必要なのか。また、これらのシステムを導入するときに考えるべき視点とは何だろうか。
記事 見える化・意思決定 意思決定が変わる!企業が解決すべき、テレビ会議によくある「4つの課題」 2017/03/06 組織を運営するためになくてはならないものが「会議」である。とりわけ国内外に数多くの支社/支店を抱えている企業にとっては、リモートでの会議を実現するためのテレビ会議は必要不可欠と言えるだろう。しかし、多くの企業が導入・活用しているオンプレミスのテレビ会議システムには、企業のコミュニケーションを妨げかねない問題がある。そこで今回は、テレビ会議によくある「4つの課題」を浮き彫りにし、これらを解決することでワークスタイル変革やコスト削減を目指す方法を解説しよう。
記事 業務効率化 「RPA」によるIT運用管理の自動化は「働き方改革」の救世主となるか 2017/02/22 企業は「攻めのIT」へより多くのリソースを割くため、「守りのIT」である運用コストをさらに削減する必要性に迫られている。労働力確保の難しさという視点からIT運用の自動化に着目する企業も増えており、「ロボティック・プロセス・オートメーション」(RPA)という技術にも注目が集まる。IT運用を自動化するRPAとはどのようなものか、そして、企業がデータセンターの「働き方改革」を実現する上で必要なポイントとは何かを探った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 SurfaceHub から、Skype for Business、Office 365 まで、マイクロソフトとソフトバンクが提案するこれからの働き方 2017/02/01 少子高齢化が進み、日本の労働人口が下り坂を迎える中、企業においては少ない人的リソースで効率的に成果を生み出す、「新しい働き方」を模索する企業が増えている。在宅勤務やテレワークといったワードが、再び注目を集めているのも、こうした企業側のニーズが背景にある。この働き方改革の鍵を握るのが、AIやICTの活用だ。12/9に品川のマイクロソフト本社で開催された「マイクロソフトとソフトバンクが提案する『働き方改革』への第一歩」では、SurfaceHubやOffice365、ソフトバンクブレーンなど、新しい働き方を実現する上で武器となる、最新のソリューションが紹介された。本レポートではそのセミナーの詳細をいち早く紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライオンが取り組む、健康的な働き方改革 2017/01/26 ハミガキ、ハブラシなどのオーラルケア商品、石けん、洗剤からヘアケア・スキンケア製品などを幅広く手がける総合日用品メーカーのライオン。創業120年超の老舗メーカーは、中長期経営計画の中の重点戦略の1つとして、働き方改革に取り組む。「社員一人ひとりが健康でいきいきと働いていること」が生産性向上につながるという同社のワーク・ライフ・バランスの取り組みや、柔軟な働き方を支えるモバイルPCの活用といったIT戦略について話を聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 ソシャハラ、既読プレッシャーに要注意!ストレスを感じないビジネスチャットの使い方 2017/01/16 企業は常に業績の拡大を目指している。その活動を支えるのが、他ならぬ社員同士の効率的なコミュニケーションである。昨今は短い文章で手軽なことから、ビジネスシーンでのチャット利用が増えている。しかし、セキュリティやコンプライアンス面の配慮、ソーシャルハラスメント(ソシャハラ)、既読プレッシャーによる社員同士コミュニケーション齟齬など、活用するためには課題も多い。ビジネスチャットを活用し、仕事を効率よく気持ちよく進めるためには、何に気を付ければいいのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライフネット生命 出口治明 氏が説く、働き方改革のために日本が解決すべき3つの課題 2017/01/13 課題先進国といわれる日本。少子高齢化、人口減少、介護など問題は山積みだ。こうした様々な問題を解決し、人々が幸せな生活を送ることができる社会を実現するためには、働き方(ワークスタイル)を変えることが必須の取り組みとなる。日本は今後、どんな視点に立ち、具体的にどのような取り組みをすべきなのか。ライフネット生命保険 代表取締役会長の出口治明 氏が、日本が取り組むべき3つの課題とその解決策のヒントを提言した。
記事 情報共有 チャットだけではもったいない? ビジネスチャット活用のカギは「Bot連携」! 2016/12/19 昨今、「ビジネスチャット」を銘打つサービスが数多く登場している。導入やテストを検討している企業も多いだろうが、どれも似たような機能を備えているだけに、どれが自社にとって最適なのか判断が難しい。重要なポイントは、「どこまでビジネスに特化した設計がなされたサービスなのか」を読み解くことだ。ビジネスチャットは単なるメールの置き換えではなく、ビジネスの世界観をガラリと変える可能性を持つプラットフォームなのである。
記事 業務効率化 「残業ゼロ」を絶対達成! 残業にまつわる「4つの誤解」から紐解く、達成のための「仕組み」とは 2016/12/13 企業経営者はいま岐路に立たされている。数百名規模の企業であれば、「残業80時間」以上という従業員は必ずいるものだ。しかし長時間労働が習慣化した従業員が自ら働き方を変えるのは不可能に近い。全社的に改革を進めなければ、残業ゼロは達成できないのだ。
記事 情報共有 【覆面座談会】本音で議論!日本企業はなぜNotesの移行・継続を決められないのか 2016/11/11 グローバルでの競争に勝ち抜くために、長年活用してきたNotesを新しい情報共有基盤に刷新したいという大手企業は依然として多い。しかし、Notesで作り込んだ複雑で膨大な業務アプリケーションが足かせとなり、なかなか刷新に踏み切れない状況だという。そこで今回は、Notes移行検討中で、海外売上高比率が約8割のグローバル企業、約10年前にNotes移行を実現した国内企業を招いて座談会を開催。Notesを移行する場合、継続利用する場合それぞれのポイントや、情報共有や業務改革における課題について、匿名だからこそ言える生々しい「本音」を語っていただいた。
記事 情報共有 津田大介氏が導入してわかった、ビジネスチャットの「実効力」 2016/11/11 ジャーナリスト/メディア・アクティビストとして、八面六臂の活躍を見せる津田大介氏。Twitterが国内で普及し始めた2009年頃、短い言葉で情報を発信し続ける「tsudaる」という言葉が流行るなど、短文で情報発信・情報共有を行う一時代を切り開いた人物でもある。その津田氏は今、チャットツールをどう使いこなしているのか。また、現在のビジネスチャットの盛り上がりをどう見ているのか、話を聞いた。
記事 情報共有 対談:なぜ情報共有基盤の移行で「日本人の強み」がアダとなるのか 2016/10/28 Google AppsやOffice 365などSaaS型グループウェアへの移行は、スマートデバイスの普及や国内データセンターの整備などによって急速に増えた。しかし、導入企業の多くはメールやスケジュール管理などの部分利用にとどまり、本当の意味での情報共有基盤はNotesなど従来のままという声も聞こえてくる。今後10年先を見据えた情報共有のあるべき姿とは何か。情報共有基盤の市場動向に詳しい富士キメラ総研の 河村裕紀 氏と、アシックスをはじめ数々の大手企業のNotes移行に携わってきたドリーム・アーツの栗木楽 氏に語ってもらった。
記事 見える化・意思決定 遠藤功が語る「アジャイル経営」の真髄。JRの地方路線が復活した現場力に迫る 2016/10/03 さまざまなテクノロジーの急速な台頭により、今までのビジネスモデルが一気に陳腐化する可能性がある時代で、企業は経営の舵取りをすることが求められる。エイトレッド主催のセミナー「業績を伸ばす企業の意思決定とは?成功する企業の判断力と実行力を学ぶ」に登壇したローランド・ベルガー会長の遠藤 功氏は、経営のアジリティ(敏捷性)を高める現場の問題解決力や、的確かつ迅速な判断力などのポイントについて語った。また同セミナーでは、『月刊総務』編集長 豊田 健一氏、エイトレッドの千林 正太朗氏による講演も行われた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 これは単なるディスプレイではない。Surface HubとSkypeが仕事のカタチを再定義する 2016/09/20 個人の生産性を追求しても、いずれすぐに限界を迎える。そのためチームの総合力を最大限に引き出す新しいワークスタイル変革が求められている。先ごろ開催されたプライベートセミナー「Surface HubとSkype for Businessが切り拓く新しい仕事のカタチ」では、日本マイクロソフトで最も「Microsoft Surface Hub」(以下、Surface Hub)に精通したエバンジェリスト 鈴木 敦史氏と、通信キャリアとして最速でSurface Hubの販売を開始したソフトバンクの石井 基章氏が、「魅力的で生産的な会議」によって、いかに総合力を高められるのか、詳しいデモを交えながら紹介した。