［１６日　ロイター］ - 米個人投資家にとって、今年は「ミーム株」や特別買収目的会社（ＳＰＡＣ）や暗合資産（仮想通貨）などのリスク資産に背を向け、上場投資信託（ＥＴＦ）を買い増した年ということになりそうだ。利上げに伴う金利上昇や市場のボラティリティーが背景だ。

バンダ・リサーチの最新リポートによると、個人投資家の今年の個別株購入はこれまでのところ前年比４．４％減少の１７３０億ドル。これに対しＥＴＦ購入は約１４％増の１１６０億ドルだ。

ＪＰモルガンのアナリストであるペン・チェン氏とエマ・ウー氏によると、今年の米個人投資家のポートフォリオ・リターンは平均マイナス３９％。昨年はプラス１８％だった。

調査分析会社フィニマイズのマキシミリアン・ロファガー最高経営責任者（ＣＥＯ）は「個人投資家の間では今年、投資で資産形成したければ長期的視点に立つべきだという考え方が広がり始めている」との見方を示した。個人投資家２３００人に対する最近の同社調査では、投資から手を引きたいと答えた割合はまだわずか１％。リセッション（景気後退）は心配だが投資は続けたいという人が約６５％おり、投資の積み増しも狙っている人は２９％いたという。

一方で、投資の主流はＥＴＦに傾きつつある。昨年のミーム株ブームで個人投資家がソーシャルメディアの掲示板に群がり、ゲームストップやＡＭＣエンターテインメント・ホールディングスなどの株価を押し上げたのとは様変わりだ。今年のゲームストップ株は６３％安、ＡＭＣ株は４５％安になっている。

これに対し、個人投資家が今年最も大量に買った株式類はＳ＆Ｐ５００種総合指数の値動きを反映するＥＴＦ「ＳＰＤＲ・Ｓ＆Ｐ５００・ＥＴＦ・トラスト」だった。バンダ・リサーチによると、この買い越し額は２６４億ドルと、昨年の１７７億ドルから大幅増加。バンダのアナリスト、ルカス・マントル氏は、投機的に急上昇するリスク資産があっても、個人投資家のポートフォリオ価値と市場全体とが持続的に反発しない限り長続きはしないとの見解を強調した。

ザックス・インベストメント・マネジメントの顧客ポートフォリオマネジャー、ブライアン・マルベリー氏によると、「将来の成長はどこから来るだろうか」「リセッションは始まっているのだろうか」といった疑問が生じている現在の環境下では、ファンダメンタルズ（基礎的諸条件）の重要性が増すという。

一方でバンク・オブ・アメリカ・グローバル・リサーチは２００８年以降のデータを引き合いに、今年のような株価下落相場の翌年１月には株式市場に個人投資家の資金が大量に流入する可能性があるとの経験則に基づく期待を示した。