アングル：米ハイテク株軟化、押し目買いの機会かさらなる調整の兆しか

［ニューヨーク　５日　ロイター］ - 足元の米ハイテク株軟化は押し目買いの機会か、それともさらなる調整の兆しなのか、投資家の論争が続いている。

ナスダック総合は２月１２日に付けた終値ベースの過去最高値からこれまでの下落率が８．３％と、Ｓ＆Ｐ総合５００種の３倍強に達した。人気を集める成長株の下げはもっときつく、電気自動車（ＥＶ）のテスラは２７％、オンラインフィットネスのペロトンは３２％下落した。

アップルやアマゾン・ドット・コムといった銘柄が値下がりした場面ですかざす買いを入れる方法は、過去１０年間ずっと成功し続けてきた戦略の１つ。この間、大型ハイテク株と成長株が米国株をけん引してきたからだ。既に押し目買いの気配は見られ、５日のナスダック総合は急落後に切り返し、１．６％高で取引を終えている。

ただ一部の市場参加者は、現在のハイテク株の下げ局面が以前より長引くのではないかと懸念する。その背景には、米経済が力強く回復し、「巣ごもり」関連銘柄から、全面的な経済活動再開の恩恵を受けそうな銘柄への資金シフトが加速するとの見方がある。そうした循環物色の勢いをさらに強めているのが長期金利の高騰で、５日には米１０年国債利回りが一時１．６２５％と、１年余りぶりの水準に跳ね上がった。

ネッド・デービス・リサーチのチーフ米国ストラテジスト、エド・クリソルド氏は「米経済活動が再開するとともに、ハイテク以外のセクターの利益が劇的に伸びようとしている」と述べた。大型ハイテク株と成長株の増益率はそれに及びそうにはないという。

また利回り上昇は、バリュエーションが膨らんでいるハイテク株と成長株にとってより重圧となりかねない。これらの銘柄の長期的なキャッシュフローの価値が損なわれる恐れがあるからだ。

実際、今の利回り高騰が始まった２月半ば以降、Ｓ＆Ｐ総合５００種の情報技術セクターは７％、ラッセル１０００成長株指数は７．７％それぞれ下がった一方、景気回復がプラスに働く銀行などを含むラッセル１００バリュー株指数は１．８％上昇した。

チェース・インベストメント・カウンセルのピーター・タズ社長は、ここ数週間でハイテク株保有高を圧縮し、アップルやクアルコムといった銘柄の一部を売却したと明かした。その理由としてバリュエーションを巡る不安や、市場が他のセクターに買いの対象を移している証拠がある点を挙げている。

タズ氏は「ハイテク株が他の多くのセクターほど値動きが良くないのは明確だ」と話す。

確かに米経済の持ち直しは、低迷してきたセクターの業績を強力に押し上げる公算が大きく、ハイテク株の予想利益が色あせてしまう面もある。

リフィニティブＩＢＥＳによると、今年の金融、素材、工業の増益率見通しはそれぞれ２３％、３４％、７２％だが、ハイテク株は１５％にとどまる。同時にハイテク株のバリュエーションはなお歴史的高水準で、リフィニティブ・データストリームが示す予想利益に基づく株価収益率（ＰＥＲ）は２６．６倍と、過去平均の約２１倍を上回っている。

それでも投資家の間では、ハイテク株の収益基盤は強固で、景気回復に伴う全般的な業績回復が一服した後でもしっかりした増益基調を保てるとして、今の下げ局面は押し目買いの好機になり得るとの声も聞かれる。

ハイテク株のバリュエーションが跳ね上がったとはいえ、２０年前のドット・コム・バブル時代に比べるとまだ随分と低い。この時、ナスダック総合は１年足らずで５０％を超える下落を記録している。

シノバス・トラストのシニア・ポートフォリオマネジャー、ダニエル・モルガン氏は「ハイテクセクターの健全性は当時をはるかに上回っている。私は引き続き楽観的で、ファンダメンタルズはしっかりしているとの思いは変わらない。２０００年夏のような大幅安は想定していない」と主張した。

（Lewis Krauskopf記者）