近年のサイバー脅威の高まりを受け、日清食品グループでは、企業全体でサイバーセキュリティ対策の強化を進めている。ゼロトラスト・アーキテクチャーやランサムウェア侵入を検知する仕組みの構築、対応体制の整備、セキュリティリテラシー啓発など、グループが進めている取り組みについて、日清食品ホールディングスのグループITガバナンス部サイバーセキュリティ戦略室のプロフェッショナルである押原弘明氏が解説する。
「サイバーセキュリティ」を中長期成長戦略の重要施策とした理由
日清食品ホールディングスのグループITガバナンス部、サイバーセキュリティ戦略室のプロフェッショナルである押原弘明氏は、セキュリティについてこう語る。
「出社が当たり前の時代、当社ではオフィス内を守ることが前提の防御策をとっていました。しかし、コロナ禍以降さまざまな変化が進み、拡大するセキュリティリスクへの対策が追いつかない状況が発生していたのです。サイバー攻撃の手口が多様化しただけでなく、テレワークにより守るべき社内外の境界線が曖昧になり、クラウドサービスの活用が進んだことで守るべき対象範囲も広がりました。対応する人材の確保も難しい状況でした」(押原氏)
日清食品グループの情報システムプラットフォームにおける2030年に向けた中長期成長戦略で、経営上のリスクを踏まえて掲げた施策の上位に挙げられたのが、「サイバーセキュリティ」と「グローバルITガバナンス」だった。グループ全体として、サイバーセキュリティを最優先事項として推進することを決定したのだ。ここからは、およそ1万6000人のグループ社員を抱える、日清食品グループのセキュリティ対策の具体的な内容を解説していく。
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・日清食品グループの組織の大整備、設置された“ある2つの部隊”とは?
・日清食品グループの「EDR+SOC」運用の中身
・グループ各社の「セキュリティの実力」をスコア評価で可視化した“ある方法”
・社員のセキュリティ訓練はどうしてる? 利用ツールを紹介
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