記事 ERP・基幹システム ITR 浅利浩一氏が解説、売上アップに直接貢献できるERP構築術とは ITR 浅利浩一氏が解説、売上アップに直接貢献できるERP構築術とは 2016/12/20 企業は今、デジタルイノベーションによって、新事業領域への進出や、既存顧客価値の最大化を図っている。こうした新領域への投資を行うためには、従来からある定常費用を削減し、その余剰予算を確保することが急務となる。アイ・ティ・アール（以下、ITR）のリサーチ統括ディレクター／プリンシパル・アナリスト 浅利浩一氏が、限られた予算のなかで、売上に直接貢献できる新たなモダンERP構築の方法について解説した。
記事 ERP・基幹システム SAPやオラクルとのライセンス交渉、ガートナーがコスト削減する方法を伝授 SAPやオラクルとのライセンス交渉、ガートナーがコスト削減する方法を伝授 2016/12/19 業務アプリケーション（ERP/SCM/CRM/BI）分野の2大メガベンダー、SAPとオラクル。日本企業はこうしたグローバルなメガベンダーのアプリケーションを利用する場合、必ずライセンス交渉をしていかなければならない。もちろんコストを削減する方法を考える必要もあるだろうし、ライセンスが不足していたという事態を防ぐ必要もある。調達や維持コストの最適化、そしてコンプライアンス確保、さらにはSAPとオラクルそれぞれのライセンス形態で注意するべきポイントをガートナー リサーチ部門 リサーチ ディレクターの海老名 剛氏が解説する。
記事 ERP・基幹システム 人事給与システムの導入には「ワークシェアリング」などの新しい視点が必要だ 人事給与システムの導入には「ワークシェアリング」などの新しい視点が必要だ 2016/11/04 人事給与システムは、会計や販売などとともに多くの中堅・中小企業が導入している業務システムの一つだ。しかし、その導入理由は「法制度に対応するため」が多く、「人材の育成に役立てている」といったケースは少ない。ただし、昨今ではこうした状況にも変化が見え始めている。そこで、本稿ではユーザー企業を対象としたアンケート調査結果を元に、中堅・中小企業が今後検討すべき人事給与システムの活用方法について考えていくことにする。
記事 ERP・基幹システム 伊藤忠商事、SAP S/4HANAで基幹システムを全面刷新へ 総合商社で初 伊藤忠商事、SAP S/4HANAで基幹システムを全面刷新へ 総合商社で初 2016/07/28 伊藤忠商事は28日、2001年度から稼働している基幹システムを全面刷新すると発表した。2018年度から段階的に新システムに移行し、2020年度から本格稼働を開始する計画という。
記事 ERP・基幹システム 建設会社事例に学ぶ、基幹システムの課題を「敏腕プロジェクトマネージャ」はどう解決したか 建設会社事例に学ぶ、基幹システムの課題を「敏腕プロジェクトマネージャ」はどう解決したか 2016/07/27 経営のさらなるスピード化のために、経営状況を「見える化」するビッグデータ分析は大きな経営課題の一つとなっている。しかし、増え続けるデータにより、基幹システムのストレージ容量の逼迫や、データ処理のパフォーマンス低下といった課題が顕在化しているケースも多い。将来の拡張性までも見据えたインフラ構成を設計、移行するために必要なことは何か。某大手建設会社が抱えていた基幹システムの課題を解決したプロジェクトマネージャに、プロジェクトの成功ポイントを聞いた。
記事 データベース 商用NoSQLのマークロジックCEOに聞く、「分断された」企業内データの融合戦略 商用NoSQLのマークロジックCEOに聞く、「分断された」企業内データの融合戦略 2016/06/21 リレーショナルデータベース（RDBMS）の登場から約50年。技術革新の著しいITの世界にあって、いまだ現役を譲らない息の長いテクノロジーだが、ビッグデータ、ソーシャルの時代の今、さまざまな課題に直面している。こうした中、これらを解決できるとして、出現したのが「NoSQL（Not only SQL＝SQLだけではない）」だ。この分野はOSSの台頭が著しいが、エンタープライズ向けNoSQL製品としてユニークな地位を築いているMarkLogic（マークロジック）最高経営責任者（CEO）兼社長 ゲイリー・ブルーム氏に企業内データの活用術を聞いた。
記事 データベース SQL Server 2016の一般提供開始、コストがオラクルの1/10になると主張 SQL Server 2016の一般提供開始、コストがオラクルの1/10になると主張 2016/06/06 マイクロソフトは、Microsoft SQL Server 2016の一般提供を開始した。約1年のパブリックプレビューを経ての公開となる。インメモリやビジネスインテリジェンス（BI）機能の強化が図られており、「R言語」がリレーショナルエンジンに統合された「R Services」などを備えた。
記事 ERP・基幹システム 朝日放送、人事システム刷新でERP「HUE」を採用 人工知能活用で業務効率化 朝日放送、人事システム刷新でERP「HUE」を採用 人工知能活用で業務効率化 2016/05/31 ワークスアプリケーションズは31日、朝日放送の次期統合人事システムとして「HUE」HRシリーズが採用されたことを発表した。
記事 ERP・基幹システム freee、中堅企業向けクラウドERP市場に本格参入 5年で30万事業所への導入目指す freee、中堅企業向けクラウドERP市場に本格参入 5年で30万事業所への導入目指す 2016/05/30 freeeは30日、同社が提供する「クラウド会計ソフト freee」に権限管理や管理会計の機能を強化した「ビジネスプラン」を6月1日に正式リリースすると発表。中堅企業の基幹システムを「クラウドERP」化することを目指す。
記事 ERP・基幹システム カルビー、SAP HANA対応ERPで基幹システムを刷新 アドオンを98％削減 カルビー、SAP HANA対応ERPで基幹システムを刷新 アドオンを98％削減 2016/04/18 スナック菓子最大手のカルビーは、経営体制の変革を機にSAP HANAに完全対応した基幹業務システム「SAP Business Suite powered by SAP HANA」を導入し、基幹システムを再構築した。
記事 ERP・基幹システム グローバル経営者に伝える日本の弱点 -これが世界のトップ主導のグローバル営業改革だ グローバル経営者に伝える日本の弱点 -これが世界のトップ主導のグローバル営業改革だ 2016/04/07 今、経営者に求められていることは何か。命題解決のために経営の基本的な考え方（モデル）を考え、実行することだ。経営者が主体的にモデルを創造し、実行しなければ、本当の意味で経営は改善されない。経営者によるモデル構築がなければ、現場任せの一貫性に欠ける、その場しのぎの「仕組み改革」が繰り返されることになる。日本企業がグローバル企業と戦うために必要な経営とは何か。アクト・コンサルティング取締役経営コンサルタント野間彰氏が解説する。
記事 ERP・基幹システム ERPをグローバル展開するときの基本、必ず設定しておくべき「6つの決めごと」とは ERPをグローバル展開するときの基本、必ず設定しておくべき「6つの決めごと」とは 2016/04/06 前回、海外子会社を含めたグローバル連結経営管理において、絶対押さえたい4つのポイントについて解説しました。では実際にグローバル連結経営管理を実現していくにはどうしたらよいのでしょうか。そこで役に立つのがITです。今回は、グローバル展開を成功に導くためのERP構築に関する基本と、その際に必ず設定しておくべき「6つの決めごと」について解説します。集約するのか、拠点ごとに導入するのか、それとも両者を組み合わせるのか。企業は、さまざまな選択にあらかじめ備えておく必要があるのです。
記事 インボイス・電子帳票 現場・経理・マネージャー、それぞれの事務処理負担はどうすれば削減できるのか？ 現場・経理・マネージャー、それぞれの事務処理負担はどうすれば削減できるのか？ 2016/03/30 企業の統合、再編、合従連衡など、経営の効率化や意思決定のスピード化に取り組む動きが活発化する中で、業務システムの統廃合を進めながら、非常に短い期間で従来の業務運用ルールを整理し、新たな価値を作り出していくといった取り組みが求められている。しかしながら、稟議申請、経費精算などの業務の効率化、IT化と現場業務の円滑な遂行という両立に悩む企業はまだまだ多い。現場部門・経理部門・マネージャー層の業務の効率化はどうあるべきか？ 経費精算や稟議申請業務を中心に課題と解決策を紹介しよう。
記事 ERP・基幹システム グローバル経営者に伝える日本の弱点 - 日本のIT化の遅れを取り戻す唯一の方法 グローバル経営者に伝える日本の弱点 - 日本のIT化の遅れを取り戻す唯一の方法 2016/02/26 命題を真正面から捉え、解決のために経営の基本的な考え方（モデル）を変えること。これが今、日本の経営者に求められている。前々回は欧米のモデル、前回は日本の強力なモデルを概観した。今回は、モデルを実践に移すための「トップダウンなIT化」がテーマ。アクト・コンサルティング取締役経営コンサルタント野間彰氏が解説する。
記事 ERP・基幹システム ERP刷新の方法をガートナーが指南、最初は何から取り組むべきか ERP刷新の方法をガートナーが指南、最初は何から取り組むべきか 2016/01/13 ビジネス環境が激変するデジタルビジネス時代では、その変化に即応できる俊敏性や柔軟性を備えた新たなERPが求められている。ビジネスを加速させ、より戦略的な事業展開を推進する原動力としてITが担っていく役割が拡大しており、レガシーなERPをビジネス視点に基づいて刷新していくことが急務となっているのである。この課題に日本企業はどう臨むべきなのか、CIOやITリーダーがとるべき次の一手を提言する。
記事 データベース 日本精工、「Oracle Exadata」を導入 基幹システムをプライベートクラウドへ 日本精工、「Oracle Exadata」を導入 基幹システムをプライベートクラウドへ 2015/12/02 日本精工（以下、NSK）は2日、同社の基幹システムの統合データベース基盤として、オラクルの高速データベース・マシン「Oracle Exadata Database Machine （以下、Oracle Exadata）」を導入し、海外拠点を含むグループ共通のプライベートクラウド環境として稼働開始した。システム導入支援はアシストが担当。
記事 ERP・基幹システム NEC、自社基幹システムを「SAP S/4HANA」で全面刷新 運用コスト25％削減へ NEC、自社基幹システムを「SAP S/4HANA」で全面刷新 運用コスト25％削減へ 2015/11/05 NECは5日、自社グループの販売・経理・購買業務を支える基幹システムのプラットフォームを全面的に刷新すると発表した。具体的には、基幹システムに蓄積される経営ビッグデータのリアルタイム処理基盤として、SAP社のインメモリプラットフォーム「SAP HANA」を採用する。
記事 インボイス・電子帳票 横河ソリューションサービスが全社3000名規模で取り組んだ、トップダウンでの電子決裁システム導入 横河ソリューションサービスが全社3000名規模で取り組んだ、トップダウンでの電子決裁システム導入 2015/10/16 従業員数約3000名を抱える横河ソリューションサービス。同社は毎年1万件にのぼる稟議を紙で処理していた。しかし2013年12月、意思決定スピードの向上や間接業務削減、ペーパーレス化を目的に稟議決裁システムを導入し、紙で処理する稟議からの脱却をはかった。同社は、いかにして稟議プロセスの電子化を実現したのだろうか。
記事 ERP・基幹システム 小型電源ICメーカー、トレックスの経理部門が主導したシンガポール拠点のERP導入 小型電源ICメーカー、トレックスの経理部門が主導したシンガポール拠点のERP導入 2015/10/06 電源IC（半導体デバイス）の開発、設計製造を手がけるトレックス・セミコンダクター（以下、トレックス）。世界5カ国、7つの地域に営業拠点を擁し、ベトナムには生産拠点を構えるなどグローバル化にも積極的に取り組んでいる。2014年のジャスダック上場を機に内部統制を強化することになったトレックスは、シンガポールの営業拠点におけるERP導入を短工期かつ、ほぼノンカスタマイズで実現した。同社は、いかにしてこのERP導入プロジェクトを進めていったのだろうか。
記事 データベース ユーザーはOracle DatabaseとSAPの組み合わせを望んでいる SAPでのインメモリDB最適解 ユーザーはOracle DatabaseとSAPの組み合わせを望んでいる SAPでのインメモリDB最適解 2015/09/24 SAPにおけるOracle Database 12cおよびDatabase In-Memoryの利用が認定された。SAP環境のOracle Databaseを12cにバージョンアップする効果、Database In-Memoryの詳細や実装方法、注意点についてのセミナーが実施され、既存SAP on Oracle Databaseへのロードマップが示された。米オラクルのSAPアカウント担当 バイスプレジデント ゲルハルト・カップラー氏は、今後もオラクルはSAPユーザーに対して製品とサービスを提供し続ける立場である点を強調する。
記事 ERP・基幹システム SaaS型ERP市場、freeeとマネーフォワードが牽引して46.3％の大幅増に SaaS型ERP市場、freeeとマネーフォワードが牽引して46.3％の大幅増に 2015/08/26 2013年度のSaaS型ERP（会計・販売・人事）市場は45億6,000万円で、前年度の21.9％幅増となった。さらに2014年度は61億8,000万円の35.5％増と、大幅に増加した。新たに市場参入したfreeeとマネーフォワードの貢献が非常に大きく、同2社を除くと56億1,000万円の23.0％増という。ミック経済研究所が発表した。
記事 ERP・基幹システム ANA CIO 幸重孝典氏インタビュー：基幹システム全面刷新、国際線クラウド化の狙い ANA CIO 幸重孝典氏インタビュー：基幹システム全面刷新、国際線クラウド化の狙い 2015/07/16 LCC（格安航空会社）の台頭や国際航空物流の増加など、近年、航空業界では熾烈な競争が続いている。そのような状況下、他社との差異化を打ち出し、利用者から選ばれる航空会社となるために、経営を支えるITはどのような役割を果たすべきか──。全日本空輸（ANA）は、IT推進に携わる部門を「業務プロセス改革室」に名称変更し、社内のワークスタイル革新から基幹システムの刷新まで、全社レベルで業務改革に取り組んでいる。その“旗振り役”である取締役 執行役員 業務プロセス改革室長 幸重孝典氏に話を聞いた。
