記事 経営戦略 なぜアップルは「自前」にこだわるのか？ グーグルとまるで異なるビジネスモデル なぜアップルは「自前」にこだわるのか？ グーグルとまるで異なるビジネスモデル 2016/12/16 すでにスティーブ・ジョブズがこの世を去って5年の月日が流れた（2011年10月5日没）。しかし、アップルの時価総額はいまだに60兆円を超え、世界最高額クラスを維持している。しかし、スマートフォン市場での売上やシェアは減衰し、2016年第4四半期決算（7月〜9月）は約469億ドル（前年同期比の約91％）利益は約90億ドル（約81％）と、2001年以来15年ぶりとなる初の減収減益となった。現在の2017年度の第１四半期（10月〜12月）はiPhone7の投入、新MacBook Pro、クリスマス商戦、Apple Payなどと持ち直しが期待されるが、以前のような急激な成長は見込めなくなってきている。新たな製品投入の声が聞かれないまま、アップルは一体どこへ向かおうとうしているのだろうか？
記事 システム開発ツール・開発言語 クラウドワークスは、なぜ今「投資育成事業」へ乗り出すのか クラウドワークスは、なぜ今「投資育成事業」へ乗り出すのか 2016/12/12 2016年11月、クラウドソーシング事業を提供するクラウドワークスは100%子会社「クラウドワークスベンチャーズ」を設立し、投資育成事業に参入することを発表した。代表には、ソフトバンクでIRチームマネージャーを務め、国内外の機関投資家などへのサポート業務をしてきた表一剛 氏が就任した。表氏に、クラウドワークスが投資育成事業に参入した経緯や活動の状況、投資先を見る際のポイントなどについて話を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 ドイツと日本、インダストリー4.0「標準化」の進捗状況は？ ドイツと日本、インダストリー4.0「標準化」の進捗状況は？ 2016/12/09 インダストリー4.0を提唱し、国家レベルで推進するドイツ。同国では、日本の経済産業省と文部科学省にあたる部門と企業の代表が集まり、全員で使える共通プラットフォームを検討している。シーメンス・ジャパン 専務執行役員 事業本部長 島田太郎 氏が、インダストリー4.0を主導している技術委員会のWG（ワーキンググループ）の活動状況を紹介した。
記事 CRM・SFA・コールセンター 【特集】営業マネジメント最前線 【特集】営業マネジメント最前線 2016/12/08 本格的なデジタル時代を迎え、ネットやソーシャルにはサービスや商品に関する情報が溢れ、買い手はキーワードで検索するだけで、価格や性能、口コミ評価などといった多様な視点からサービスや商品を比較検討ができるようになった。こうした状況により、企業が消費者や購買担当に、モノやサービスを売ることはますます難しくなっている。SFAやマーケティングオートメーションといったツールを導入しても、なかなか成果が表れないという企業も増えてきた。デジタル時代を勝ち抜くための、新しい営業の形とはどういったものなのだろうか？識者や関連企業へのインタビューから迫ってみたい。
記事 IP電話、固定電話 【事例】『勘定奉行』のOBCが“要（かなめ）”と語るサポートセンターを改革した理由 【事例】『勘定奉行』のOBCが“要（かなめ）”と語るサポートセンターを改革した理由 2016/12/07 会計システムの「勘定奉行」で知られるオービックビジネスコンサルタント。多くの中堅・中小企業を顧客に抱える同社にとって、サポートセンターは単なる問い合わせ窓口ではなく、『製販保一体』を掲げる同社と顧客を結ぶ重要な役割を果たしている。顧客の生の声をくみ取ることに重きをおく同社のサポートセンターだが、従来のPBXシステムだけでは正確なコール数を把握することができず、要員体制の増減判断にミスリードが発生しかねない状況だったという。それを解決し、顧客満足度向上とオペレーターの適正化に貢献したのが、NTTコミュニケーションズの「ナビダイヤル」だった。
記事 IP電話、固定電話 【特集】コールの見える化から始める ビジネス改革 【特集】コールの見える化から始める ビジネス改革 2016/12/07 顧客からのリアルな第一声を受け取るコールセンターは、単なる「電話窓口」以上の重要性がある。顧客の意見から次の需要を見出し、製品開発やブランディングに活かしてこそその存在価値を最大化できるのだ。顧客に丁寧かつ効率よく対応し、顧客データを適切に管理、活用するために、コールセンターの改革が今こそ求められている。
記事 製造業界 欧州の隠れ工業国「チェコ」がドイツと提携するワケ 欧州の隠れ工業国「チェコ」がドイツと提携するワケ 2016/12/06 インダストリー4.0の本場・ドイツは、EU諸国を巻き込みながら、製造業におけるグローバル標準化を推し進めている。実は、そのドイツの隣に位置するチェコ共和国も、ヨーロッパ屈指の工業国だ。同国はインダストリー4.0を受けて、いち早くドイツとの連携を表明した国でもある。「ロボット革命国際フォーラム」に登壇したチェコ工科大学プラハ校 チェコ情報 ロボティクス サイバネティクス研究所（以下、CIIRC）のVladimir Marik教授は、チェコ版インダストリー4.0ともいえる「Prumysl 4.0」について解説した。
記事 CRM・SFA・コールセンター SFA導入の罠、自社の営業プロセスをなぜツールに合わせる必要があるのか SFA導入の罠、自社の営業プロセスをなぜツールに合わせる必要があるのか 2016/12/02 企業の営業活動を最適化し、売上向上を支援する「SFA（営業支援システム）」。最近は、手軽に開始できるクラウド型も一般化し、導入する企業も増えてきた。ただし、導入を検討しても、ツールが現場の実態に合わないという声や、導入してもなかなか定着しないという声も少なくない。それはいったいなぜなのか。SFA導入を成功に導き、定着させるポイントは何なのかを探った。
記事 製造業界 メーカーは「データドリブン」な製造プロセスを確立せよ メーカーは「データドリブン」な製造プロセスを確立せよ 2016/12/02 多くの製造系企業にとって課題となっているのは、製造現場のダウンタイム削減だ。日々刻々と変化する市場に対し、迅速かつタイムリーに製品を提供することができなければ、あっという間にシェアを失う。そうした状況で注目されているのが、「アジャイル・マニュファクチャリング」である。仏ダッソー・システムズが11月に中国・上海で開催した「Manufacturing In The Age of Experience」では、多くの企業がアジャイル・マニュファクチャリングに関心を寄せた。
記事 デジタルマーケティング総論 なぜMAや営業支援ツールだけではうまく案件化につながらないのか？ なぜMAや営業支援ツールだけではうまく案件化につながらないのか？ 2016/12/01 「もっとリード（見込み客）を獲得したい」「さらに売上を上げたい」という企業の課題は切実だ。顧客はどんどん賢くなり、商品やサービスを売るのはますます難しくなっている。特にB2Bマーケット（法人市場）では、ターゲットとなる顧客が限られる上に、購入意思決定までの期間も長い。法人営業でリード獲得から案件化の間に営業がやらなければならない仕事はどんどん増えており、営業のさらなる効率化が急務となっている。しかしながらMAやSFAといった営業支援ツールを導入しても、なかなか案件化につながない。B2B営業で案件化に結びつく本当に有効な営業とは、どのような方法なのか、探ってみた。
記事 業務効率化 依存する人しない人、スマホ「5分」の使い方はどう違う？ 依存する人しない人、スマホ「5分」の使い方はどう違う？ 2016/11/24 年末が近づき、今年も恒例の新語・流行語大賞の候補が発表された。「ポケモンGO」やYouTubeでブレイクしたピコ太郎の「PPAP」など、スマホ経由で楽しむコンテンツの話題が有力視されている一方で、ながらスマホや歩きスマホが事故を引き起こすなどネガティブな面がフォーカスされる可能性もある。果たしてスマホは善なのか悪なのか？ スマホに依存することなく、効果的な使い方をするための「5分」の重要性とは。
記事 製造業界 「中国製造2025」とは何か？ 中国版インダストリー4.0による製造改革の可能性と課題 「中国製造2025」とは何か？ 中国版インダストリー4.0による製造改革の可能性と課題 2016/11/22 1 ドイツの「インダストリー4.0」や、米国の「インダストリアル・インターネット」と並び、世界が注目している取り組みがある。中国政府（国務院）が主導する「中国製造2025（メイド・イン・チャイナ2025）」だ。2049年の中華人民共和国建国100周年までに「世界の製造大国」としての地位を築くことを目標に掲げたこの取り組みは、今後の製造業にどのような影響を及ぼすのか。中国製造2025の基本方針や原則、中国製造2025を成功させるための課題などについて、中国国内のキーパーソンが議論を繰り広げた。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 インバウンド立県へ！ 三重県がベトナムに「トップセールス」する理由 インバウンド立県へ！ 三重県がベトナムに「トップセールス」する理由 2016/11/22 昨年、イクメンオブザイヤーを受賞した三重県の鈴木英敬知事。育児のための休暇を取得するなど、男性の育児参画推進の旗手を担う。その鈴木知事が推進する「みえの育児男子プロジェクト」の一環として実施している「ファザー・オブ・ザ・イヤーinみえ」の授賞式がプロレスラーの蝶野正洋さんをゲストに迎えて行われた。さらに同県は、高い経済成長率が続くベトナムへ最新の経済環境を視察するミッション団を派遣するほか、伊勢志摩サミットを契機とした県民活躍シンポジウムの開催、食・観光サービス産業の高品質化の取り組みなどにも着手する。
記事 新規事業開発 印刷関連機器メーカーが「4月に売上ゼロへリセット」からの脱却に取り組んだ理由 印刷関連機器メーカーが「4月に売上ゼロへリセット」からの脱却に取り組んだ理由 2016/11/21 製品がコモディティ化していく中で、製品のライフサイクルにおける「アフターサービスによる付加価値提供」は、ブランドの差別化を図り、収益に貢献する重要な要素であるとの認識が広がっている。とくに、製造業にとってはサービス事業の収益化、サービスイノベーションは喫緊の課題だ。中期事業戦略に「サービスの売上拡大による収益の安定化」を掲げるSCREENグラフィックアンド プレシジョンソリューションズ サービス統轄部 統轄部長の髙田敏和氏が、同社がIoTなどを活用しながらワールドワイドで進めるサービス戦略について語った。
記事 デジタルマーケティング総論 ほぼ日とハブスポットが語る、新時代「カルチャーとコンテキスト」のマーケティング ほぼ日とハブスポットが語る、新時代「カルチャーとコンテキスト」のマーケティング 2016/11/17 情報、メディアといったものの捉え方自体が常に変動している今、マーケティングにも大きな波が起きている。「ほぼ日」の愛称で知られるWebサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」を運営する東京糸井重里事務所のCFO 篠田真貴子 氏と、マーケティングオートメーション（MA）市場でトップシェアを誇る米HubSpot社の経営陣が、ライフスタイルに合わせて変わる新しい時代のマーケティングのあり方について語り合った。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 大手映画会社社員がNYとLAでアイドルになったワケ 大手映画会社社員がNYとLAでアイドルになったワケ 2016/11/15 子どものとき、若いとき「宇宙飛行士になりたい」「アイドルになりたい」「女優・俳優になりたい」「小説家になりたい」と思った人は多いだろう。しかし、周りの人間の就職活動を見て、自分が会社員になって、そんな気持ちに蓋をして、夢なんてなかったことにする人は多い。しかし、「なかったことにする」必要は、本当にあるのだろうか。学生時代、会社員時代と一貫して夢を実現しようともがき、苦しみ、アラフォーとなったいまはさらに大きな夢に向かって活動するヴォーカリスト荒井さち重さんに話を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 世界はインダストリー4.0で標準化されるか？ドイツ、中国、日本らキーパーソンが議論 世界はインダストリー4.0で標準化されるか？ドイツ、中国、日本らキーパーソンが議論 2016/11/14 ドイツ政府が主導する第四次産業革命「インダストリー4.0」の流れを受けて、フランス、中国、日本など、各国で製造業の標準化が積極的に進められている。こうした中で、各国によって異なる課題も見えてきた。「Japan Robot Week 2016」で併催されたロボット革命国際フォーラムでは、ドイツのシーメンス、フランスのダッソー・システムズ、中国のDJI、チェコ工科大学、日本のロボット革命イニシアティブ協議会からキーパーソンが集まり、グローバルにおける産業のデジタル化に関する状況と課題、今後の目標について議論された。
記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS ホンダ、ドゥサンはなぜ製造改革するのか？ダッソーが「価値ある体験」の重要性を解説 ホンダ、ドゥサンはなぜ製造改革するのか？ダッソーが「価値ある体験」の重要性を解説 2016/11/10 仏ダッソー・システムズは11月3、4日の2日間、中国上海において同社のグローバルイベント「Manufacturing in the Age of Experience」を開催した。主に中国の顧客企業を対象にした同イベントの基調講演では、同社が提唱する「エクスペリエンス・エコノミー」の重要性が語られたほか、それを実現する「3Dエクスペリエンス・プラットフォーム」のユーザー企業が登壇。韓国の総合重工業企業であるドゥサンや、日本の本田技研工業（以下、ホンダ）が取り組む製造現場改革事例などが紹介された。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 顧客が激変！IoTなどを活用した「サービス差別化」で勝ち抜く方法 顧客が激変！IoTなどを活用した「サービス差別化」で勝ち抜く方法 2016/11/07 「顧客は変わった」といわれて久しい。インターネットやモバイルの普及により購買活動はデジタル化し、企業と顧客との接触機会は多様化している。製品での差別化が難しくなった今、「サービスでの差別化」が企業の競争優位性の源泉と認識され、一貫した顧客体験の提供がブランドに対するロイヤリティ向上につながる。世界中の400社以上のサービス事業の収益化を支援してきたレイ・カサイ氏が、最高のサービスを提供する企業＝「サービスエクセレンス」に変革するための3つの原則について語った。
記事 デジタルマーケティング総論 インバウンドマーケティング事例：イベントレジストの営業が得た「顧客化への気付き」 インバウンドマーケティング事例：イベントレジストの営業が得た「顧客化への気付き」 2016/11/04 イベントやセミナー、カンファレンスなどの事前登録を支援するクラウドサービスを提供するベンチャー企業の「イベントレジスト」。同社が取り組んでいるのは、従来のマスマーケティングとは異なり、個々の顧客と個別のコミュニケーションを通してビジネスを加速させる「インバウンドマーケティング」だ。ハブスポット主催の「Grow with HubSpot」では、イベントレジスト 取締役COO 小笹文 氏、コンベックス代表取締役社長 美里泰正 氏、ブイキューブ マーケティング本部 本部長 佐藤岳 氏らが登壇し、各社が取り組むインバウンドマーケティング事例が紹介された。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「優秀な銀行マンの営業」をヒントにした不動産サービスとは？ 「優秀な銀行マンの営業」をヒントにした不動産サービスとは？ 2016/10/29 野村総研の調査によれば、日本の富裕層の純金融資産の総額はおよそ241兆円と言われている。マイナス金利の影響で、この金融資産が不動産投資に流れにわかに活気づいている。これに追い打ちをかけるのが相続税の増税だ。いわゆる地主と呼ばれる富裕層が節税のためにと不動産を買う動きが出てきている。さらに海外の富裕層が投資目的で日本の不動産を買う傾向も見逃せない。こうした中で、銀行マン出身の経営者が手掛けた不動産サービスがにわかに注目を集めている。
記事 新規事業開発 自由に働いてがっぽり稼ぐ人材は「業務委託」で生きている 自由に働いてがっぽり稼ぐ人材は「業務委託」で生きている 2016/10/27 少子化、高齢化、子育て、介護が社会的な課題となり、労働者は仕事一本に集中できなくなった。こうして、働く側にも、雇う側にも、「フレキシブルなワークスタイル」と「ダイバーシティ」の重要性が実感されるようになってきた。ヤフーが週休3日制を検討しているという話も記憶に新しい。では、自分の状況に合わせて働き、お金を稼ぎ、時間においても経済においても「自由」を手に入れられるのはどんな人材なのだろうか。女性総合職と企業のマッチングを行っているWaris 代表取締役の田中美和氏に話を聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ なぜ『PPAP』は世界でウケたのか？ その生態系に学ぶ21世紀型グローバル戦略 なぜ『PPAP』は世界でウケたのか？ その生態系に学ぶ21世紀型グローバル戦略 2016/10/26 ビルボードのチャートにトップ100入りは松田聖子さん以来26年ぶりに日本人が躍り出た。その名は『PIKOTARO（ピコ太郎）』。子供たちを中心に世界を巻き込んだブームとなっている。SNSから飛び出たワールドワイドなスターになるのか？ それとも一発屋で終わるのか？ ビジネス視点でこのブームの潮流を分析してみたい。
記事 人材管理・育成・HRM 講演回数5000回超の達人に聞く「心を動かす話し方」の極意 講演回数5000回超の達人に聞く「心を動かす話し方」の極意 2016/10/21 世界最高峰のコンサルティンググループ、ボストンコンサルティンググループ（BCG）の日本代表を務めたのち、日本初のコンサルティング集団、ドリームインキュベータを設立、その後同社を上場にまで導いた堀紘一氏。講演やプレゼンも数多くこなしており、これまで行った数は5000回をゆうに超える。その堀氏が初めて、話し方についての本『心を動かす話し方』を上梓した。そこで堀氏に「話し方の極意」を聞いた。
記事 Web戦略・EC メガネスーパー「当たり前」のオムニチャネル戦略はなぜ成功したのか メガネスーパー「当たり前」のオムニチャネル戦略はなぜ成功したのか 2016/10/20 1 メガネやコンタクトレンズなどの販売を行う業界大手のメガネスーパー。2000年前後からはじまったメガネの低価格競争に巻き込まれた同社は、2011年から2013年まで3期連続で超過債務に陥り、2015年7月には、東証の上場廃止目前にまで業績が低迷した。そうした同社の復活を支えたのが、ネット上のECサイトやリアル店舗など、あらゆる場所で顧客との接点を設けることで顧客満足度を向上させる「オムニチャネル」だ。2016年4月期決算で9年ぶりの黒字転換を達成したその裏には何があったのか。店舗とECサイトをつなぐオムニチャネル戦略について話を聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン ディズニーが販売した「不快なコスチューム」はアリなのか ディズニーが販売した「不快なコスチューム」はアリなのか 2016/10/19 毎年ハロウィンが近づくと、世界でも日本でもコスチュームが話題になる。今年も米国では「コスチューム」を巡る議論が過熱している。キーワードは「政治的な適切さ」。そして今回、その中心はディズニーだ。ディズニーが販売したコスチュームが「不快なコスチューム」としてバッシングを受けて、急遽販売を中止したのである。ディズニーのコスチュームは何が不快だったのか。議論を概観し、「不快感を与えない仮装」を考えたい。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 伊勢志摩サミットの「経済効果」はいくらだったのか？ 伊勢志摩サミットの「経済効果」はいくらだったのか？ 2016/10/17 7日に銀座で行われたリオデジャネイロ五輪・パラリンピックの日本代表選手団による初めての合同パレード。その3日前、三重県でもアテネ、北京、ロンドン、リオとオリンピック4大会連続でメダルを獲得された吉田沙保里選手の凱旋パレードが行われました。今回は、吉田選手凱旋パレードの模様や、伊勢志摩サミットの最終的な経済効果とポストサミット効果、さらには、男女ともに働きやすい職場を支援する取り組みと県外在住者のIターン、Uターンの促進を図るため、県内企業を取材した企業データベースについて紹介します。
記事 新規事業開発 結婚したいなら「恋愛コミュニケーション力」を上げるしかない 結婚したいなら「恋愛コミュニケーション力」を上げるしかない 2016/10/17 楽天オーネットが2016年１月に新成人600人を対象に行った調査では「結婚したい」という回答は74.3％に上るが、「自分は結婚できないのではないかと思うことがある」という回答が64.7％（男性60.3％、女性69.0％）と過半数を大きく上回り、結婚に対する希望と不安が浮き彫りになった。さらに衝撃的なのは「交際相手がいる」が、4人に1人の26.2％という数字。これでは結婚式はおろかお付き合いもままならない。しかし、携帯電話普及前からのネット合コンの火付け役であり、お見合い指導の達人でもあるラブライフバランス研究所代表の水野真由美さんは、「恋愛コミュニケーション力」の向上が結婚の可能性を上げると考える。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ スポティファイが日本市場で「大逆転」する方法 スポティファイが日本市場で「大逆転」する方法 2016/10/14 2016年9月、音楽配信サービスのSpotify（スポティファイ）が日本でもサービス提供を開始しました。楽曲レコメンドやオフライン視聴などの機能を揃えるスポティファイは世界で1億人のユーザーを抱える人気サービスですが、AWAやLINE MUSICなど先行するプラットフォームの存在もあり、日本市場での苦戦が予想されています。後発のスポティファイが日本で勝つためには、どのような手段があるのでしょうか。
記事 新規事業開発 泣いている子どもが3分で寝落ちする「アルマスリング」とは？ 泣いている子どもが3分で寝落ちする「アルマスリング」とは？ 2016/10/13 電車の中、食事の席、あるいは一人きりで子どもの世話をしているとき、子どもが泣いていては、親も心身ともに疲弊する。仕事のストレスを抱えての子育てとなると、さらに辛いだろう。乳幼児用の抱っこひも「アルマスリング」は、「使って3分で子どもが寝落ちする」と評判で、毎回販売開始から１分ほどで完売する。アルマスリングの開発者であり、看護師であり、『どんなに泣いている子でも 3秒で泣き止み、3分で寝る まぁるい抱っこ』（講談社）の著者でもある辻直美さんに話を聞いた。
