記事 地方自治体・地方創生・地域経済 トヨタ、ウーバー、京都府京丹後市などが挑戦、自動車x自治体xITは交通難民を救うか トヨタ、ウーバー、京都府京丹後市などが挑戦、自動車x自治体xITは交通難民を救うか 2016/05/19 買い物難民や医療難民が増え続ける過疎地の高齢者に新たな移動手段を提供する実証実験が、愛知県豊田市など全国各地で進められている。過疎地を抱える自治体は民間のバス路線廃止やタクシー会社の廃業を受け、これまでもコミュニティーバスの運行や予約制の相乗りタクシー導入などを進めてきた。しかし、すべての地域を網羅することができないばかりか、過疎の進行に対応が追いつかない。そこで情報通信技術や超小型電気自動車など最新技術を導入し、新しい移動手段を模索しているわけだ。名古屋大未来材料・システム研究所の三輪富生准教授（交通計画学）は「高齢者に多様な新移動手段を提供することが過疎地の課題解決につながる」と指摘する。新たな移動手段は過疎地を救うことができるのか。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 伊勢志摩サミット目前の三重県、盛況のジュニアサミットとインバウンド施策 伊勢志摩サミット目前の三重県、盛況のジュニアサミットとインバウンド施策 2016/05/19 5月26日、27日の日程で開催される伊勢志摩サミット。オバマ大統領が広島を訪問するなど歴史に残るサミットになることから、期間中だけでなくその後のレガシー展開にも注目が集まっている。この好影響をいかに若い世代に受け継ぎ、産業を成長させることができるか。サミットに先立って4月に開催されたジュニアサミットの様子と、サミット開始直前のインバウンド施策、中小企業支援情報などを紹介する。
記事 セキュリティ総論 CSIRT実践構築術、実効性を最大化させる人、業務、技術のバランスとは CSIRT実践構築術、実効性を最大化させる人、業務、技術のバランスとは 2016/05/18 サイバー攻撃による被害が多発している現在、企業には被害を受けることを前提とした体制作りが求められている。そこで今、日本企業が注力しているのがインシデント発生時に対応に当たるCSIRTの構築だ。しかし、デロイト トーマツ リスクサービス マネジャーの岩本高明氏は、「実際にCSIRTを立ち上げている企業も多いが、具体的に組織としてどう運営していくのか、どんな攻撃があった時にどんな動きをするのかといったところまで詰め切れている企業は、まだまだ少ない」と指摘する。それでは実効性のあるCSIRTを構築するためには、一体どうすればいいのか。岩本氏が明らかにした。
記事 セキュリティ総論 サイバー攻撃のリスク評価に必要不可欠な「サイバー・インテリジェンス」とは サイバー攻撃のリスク評価に必要不可欠な「サイバー・インテリジェンス」とは 2016/05/18 デロイトトーマツグループでサイバーリスクへの対応支援を専門とするデロイト トーマツ リスクサービス。同社では2016年5月、新たにサイバー・インテリジェンス・センター（CIC）を開設し、サイバー・インテリジェンスを活用したより高度なセキュリティ分析サービスの提供を開始する。シニアマネジャーの佐藤功陛氏は、「現在のサイバー攻撃のリスクを正しく評価するためにはサイバー・インテリジェンスが必要になる」と指摘、そもそもサイバー・インテリジェンスとは何か、CICでどんなサービスを提供するのかについて説明した。
記事 人材管理・育成・HRM 日産自動車、グローバル人事システムに「Workday HCM」採用 日系グローバル企業で初 日産自動車、グローバル人事システムに「Workday HCM」採用 日系グローバル企業で初 2016/05/18 日産自動車（以下、日産）は18日、同社のグローバル人事システムに、クラウド型人事ソリューション「Workdayヒューマン キャピタル マネジメント（以下、Workday HCM）」を日系グローバル企業で初めて導入したと発表した。
記事 情報共有 10年以上移行に携わった専門家が教える、Notes移行8つのポイントと2つの成功パターン 10年以上移行に携わった専門家が教える、Notes移行8つのポイントと2つの成功パターン 2016/05/18 いくつもの重要な選択が迫られ、難易度の高いプロジェクトと言われるNotes移行。どうすればプロジェクトを成功裏に進めることができるのだろうか？ Notes開発やSharePoint環境へ移行するビジネスに10年以上携わってきたテンダの中村 和彦氏が、Notes移行で後悔しないための8つのポイントと2つの成功パターンを解説した。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 「爆増」する標的型攻撃にどう対応？コストを抑えながら効果を最大化する方法とは 「爆増」する標的型攻撃にどう対応？コストを抑えながら効果を最大化する方法とは 2016/05/18 特定の企業や組織を狙って機密情報を盗む「標的型攻撃」が猛威をふるっている。標的型攻撃というと、大企業や官公庁などの大きな組織を狙うものというイメージがあるかもしれないが、最近では中堅・中小企業に対しても手間がかかった巧妙な攻撃が行われ、大きな被害を生むケースが増えてきた。マイナンバー法案などにも絡んで、企業はますますセキュリティ対策が求められているが、対策にかけられるコストには限りがある。中堅・中小企業において、コストパフォーマンスの高い最善のセキュリティ対策とは何なのか。
記事 セキュリティ運用・SOC・SIEM・ログ管理 【特集】コストパフォーマンスを最大化する最新セキュリティ対策とは？ 【特集】コストパフォーマンスを最大化する最新セキュリティ対策とは？ 2016/05/18
記事 情報共有 シスコ、GEはどうやって企業文化を変えたのか？ グローバルな強い企業文化の作り方 シスコ、GEはどうやって企業文化を変えたのか？ グローバルな強い企業文化の作り方 2016/05/18 企業を語る上で無視できない企業文化。しかし、「企業文化とは何か」「業績と企業文化には関係があるのか」と聞かれると困るビジネスパーソンも多い。経営者と命題のあるべき関係を解説する本連載、今回はシスコシステムズ、GEを例に、「社員マネジメントの一環としての経営者主体企業文化の構築」をアクト・コンサルティング取締役経営コンサルタント野間彰氏が解説する。
記事 人材管理・育成・HRM リクルートコミュニケーションズがエンジニアの成長のために取り組んでいること リクルートコミュニケーションズがエンジニアの成長のために取り組んでいること 2016/05/18 一般に組織の成長とは人が増えることですが、リクルートコミュニケーションズの阿部直之氏は、「僕らが目指しているのは人を増やすのではなく、メンバー自身が成長することで組織の価値を増やしていくこと」と語ります。組織としてエンジニアを成長させるために、阿部氏が取り組んでいる4つのポイントを紹介します。
記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS トヨタ 杉山雅則 常務理事が語る、グローバルで戦うための「新自動車技術開発体制」 トヨタ 杉山雅則 常務理事が語る、グローバルで戦うための「新自動車技術開発体制」 2016/05/18 これまで国内自動車メーカーは、厳しい技術競争を勝ち抜き、世界をリードしてきた。しかし、企業ごとに基礎研究まで行う現在の開発スタイルは限界を迎えている。一方、ドイツを中心とする欧州は、国をあげた産学連携による効率的な研究体制を構築している。トヨタ自動車で長年エンジン技術開発に携わってきた、常務理事 エンジン技術領域 領域長 杉山雅則氏は、「従来のトライ＆エラー型の開発でなく、大学の科学力を基礎研究に活かし、OEMはリソースを競争領域に集中させる開発スタイルのパラダイムチェンジが求められる」とし、「グローバル化に対応する日本の新自動車技術開発体制」をテーマに、持続可能な自動車社会に向けた業界の方向性を示した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「沖縄に移住して働く」を実現させる秘訣は？ 知っておきたいルールや価値観 「沖縄に移住して働く」を実現させる秘訣は？ 知っておきたいルールや価値観 2016/05/18 沖縄に移住し、Webデザインを中心に、動画制作やソーシャルゲームの開発も手がけるフリーランスデザイナーの槇 恵希（まき よしき）さん。槇さんはなぜ仕事の拠点を東京から沖縄県へ移したのか。国内外のクライアントとの取引を維持するために意識していることとは。槇さんに、沖縄に移住して得られたメリットや、沖縄で働く際に知っておきたいルールなどについて聞いた。
記事 システム開発ツール・開発言語 三菱商事、前駐日米国大使ジョン・ルース氏らと投資ファンド設立 三菱商事、前駐日米国大使ジョン・ルース氏らと投資ファンド設立 2016/05/17 三菱商事は17日、前駐日米国大使でウィルソン・ソンシーニ・グッドリッチ＆ロサーティ法律事務所元CEOのジョン・ルース氏、米国大手ベンチャーキャピタルであるアンドリーセン・ホロウィッツ元パートナーのアシュビン・バチレディ氏と、シリコンバレーの先端企業に成長資金投資を行うファンド「Geodesic Capital Fund I」を設立したことを発表した。
記事 ID・アクセス管理・認証 特権ID管理製品の市場規模、12.9％増 情報漏えい対策需要が後押し 特権ID管理製品の市場規模、12.9％増 情報漏えい対策需要が後押し 2016/05/17 国内特権ID管理市場の2015年度の売上金額は38億5,000万円、前年度比12.9％増となった。2016年度の同市場は12.5％増と、引き続き2015年度レベルの成長が予測できるという。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 星野リゾート星野 佳路氏が民泊に賛成する理由 「旅館やホテル業こそ参入すべき」 星野リゾート星野 佳路氏が民泊に賛成する理由 「旅館やホテル業こそ参入すべき」 2016/05/17 2020年に向けて、政府や民間企業はさまざまな分野から日本の観光業活性化に取り組んでいる。こうした中で課題とされるのが、ホテルや旅館といった宿泊施設の不足である。民泊は、これを解決する手段となり得るのか。新経済サミット 2016に登壇した星野リゾート星野 佳路氏、ネクスト 井上 高志氏、ウォール・ストリート・ジャーナル ピーター・ランダース氏、楽天 山本 考伸氏が民泊のメリットと課題について議論した。
記事 システム開発総論 アプリケーション開発を劇的に変える「HTAP」と「マイクロサービス」とは？ガートナーが解説 アプリケーション開発を劇的に変える「HTAP」と「マイクロサービス」とは？ガートナーが解説 2016/05/17 デジタルビジネスは「アプリケーションの本質」を変えつつあるようだ。多くのエンドポイントが存在するようになり、瞬間的なビジネスモーメントをその場で捕捉しなければ、ビジネスチャンスはすぐに消えてなくなってしまうからだ。デジタルビジネスの時代のアプリケーション開発で注目するべき、HTAP、マイクロサービス、PaaS、コンテナなどのテクノロジーについて、ガートナーリサーチ バイスプレジデント兼最上級アナリストのアン・トーマス氏が解説した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR なぜ3C分析が使えないのか？ 代表的フレームワークを経営企画のケースで解説する なぜ3C分析が使えないのか？ 代表的フレームワークを経営企画のケースで解説する 2016/05/17 フレームワークの代表中の代表とも言える、「3つのC（3C分析）」。Customer（市場・顧客）、Competitor（競合）、Company（自社）の頭文字をとったもので、自社の経営戦略を考える時は、この3つを念頭に置くと良いですよ、というフレームワークだ。経営企画やコンサルティングファームといった経営戦略を担う部門などが多用する印象があるこの3Cだが、ビジネスの現場において有効活用できていないビジネスパーソンは少なくない。
記事 デジタルマーケティング総論 日本通運の「Fun！Japan」、ASEAN280万人を活用したデジタルマーケティングとは 日本通運の「Fun！Japan」、ASEAN280万人を活用したデジタルマーケティングとは 2016/05/17 物流サービスをグローバルに展開する日本通運が、ASEANへ進出する日本企業を支援するために提供している現地ソーシャルサイトが「Fun! Japan」だ。現在、同サイトは会員数28万人、Facebookファン280万人を抱えるまでに成長している。「Fun! Japan」を利用して実現できるのが、カスタマージャーニーに沿ったASEAN向けのデジタルマーケティングである。実際の取り組みについて、日本通運 事業開発部 アジア・マーケティング・プラットフォーム推進室の石田和也氏が明らかにした。
記事 流通・小売業界 イオンが新会社「ビオセボン・ジャパン」設立 オーガニック市場拡大へスーパー出店 イオンが新会社「ビオセボン・ジャパン」設立 オーガニック市場拡大へスーパー出店 2016/05/16 イオンは16日、フランスを中心に欧州でオーガニック小型SM（スーパーマーケット）事業を展開するBio c’ Bon社を傘下に持つMarne & Finance Europe社と合弁会社「ビオセボン・ジャポン」を6月に設立すると発表した。
記事 Web戦略・EC 「4秒ルール」は時代遅れ 公式サイトが重いだけで顧客はあっという間に離れていく 「4秒ルール」は時代遅れ 公式サイトが重いだけで顧客はあっという間に離れていく 2016/05/16 いまや、Webサイトを持っていない企業はほとんどないだろう。顧客が情報収集する際の手段としてインターネットが主流となっている昨今、Webサイトのパフォーマンスがビジネスに何らかの影響を及ぼすのは、どの企業も同じだ。では、サイトの遅延を防ぎ、パフォーマンスを高めるために、企業がとれる対策は何か。その代表がCDN（Content Delivery Network）だ。世界最大規模のプライベートネットワークを活かしたCDNサービスを提供するライムライト・ネットワークス・ジャパンに、CDNの仕組みやCDNサービス選択のポイントを聞いた。
記事 製造業界 CIO対談:ホンダ 宮下学氏「自動運転ではGoogleやAppleも参入、異業種連携も視野に」 CIO対談:ホンダ 宮下学氏「自動運転ではGoogleやAppleも参入、異業種連携も視野に」 2016/05/16 ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第22回は、本田技研工業（ホンダ）。同社のIT本部は、組織を再編し、「ITイノベーション推進室」と「サイバーセキュリティ推進室」の2つを新たに設置した。その狙いは何か。今回の組織再編をリードされ、IT本部の企画・管理機能を束ねるIT本部長代行、IT戦略企画室 室長、宮下 学氏に話を聞いた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 星野リゾート星野氏、ネクスト井上氏らが議論、日本のインバウンド需要はバブルなのか 星野リゾート星野氏、ネクスト井上氏らが議論、日本のインバウンド需要はバブルなのか 2016/05/16 新経済連盟は、2030年までにインバウンドの観光だけで1億人・年間消費額30兆円の超観光立国を目指すという大目標を掲げた。これは自動車産業の輸出額よりも大きな野心的な数字だ。本当にこの高い目標を達成できるのだろうか？ 新経済サミットでは、星野リゾート星野 佳路氏、ネクスト 井上 高志氏、ウォール・ストリート・ジャーナル ピーター・ランダース氏、楽天 山本 考伸氏が、日本の観光ポテンシャルを最大限に引き出すための施策について議論した。
記事 情報共有 厳しい家計が奪う「リワイヤリング」の機会、地元入学者増が大学の危機につながる理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（74） 厳しい家計が奪う「リワイヤリング」の機会、地元入学者増が大学の危機につながる理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（74） 2016/05/16 目まぐるしい4月が過ぎて、5月病やホームシックに悩む人が出てくる季節になった。前回触れたように、イノベーションでカギを握る「構造的空隙」の価値を考えれば、人脈の形成で大切なのは、多様な出会いだ。その点で日本の大学に気がかりなことが起きている。全国各地から多彩な人材が集まる傾向が低下し、近年は地元の入学者が上昇し続けているのだ。背景には、家計を取り巻く厳しい経済事情もあるようだ。今回はこの問題を考えてみよう。
記事 データセンター・ホスティングサービス ソフトバンクとアリババが新会社「SBクラウド」設立 国内で「Alibaba Cloud」提供へ ソフトバンクとアリババが新会社「SBクラウド」設立 国内で「Alibaba Cloud」提供へ 2016/05/13 ソフトバンクとアリババグループは13日、新会社の「SBクラウド」を設立し、アリババグループ傘下の会社が提供するクラウドサービス事業「Alibaba Cloud」を日本で提供すると発表した。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 デル会長のマイケル・デル氏が明かす、約8兆円でEMCを買収した狙い デル会長のマイケル・デル氏が明かす、約8兆円でEMCを買収した狙い 2016/05/13 昨年10月、約8兆円を投じてEMCを買収すると発表したデル（Dell）。EMC World Las Vegas 2016で、初日の基調講演に登壇したデルの会長マイケル・デル氏は、15年前を振り返りながら、DellとEMCによって次世代のテクノロジーカンパニーを作る決意を語りました。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 アップル、滴滴出行（ディディ・チューシン）に10億ドル出資 中国最大の配車アプリ アップル、滴滴出行（ディディ・チューシン）に10億ドル出資 中国最大の配車アプリ 2016/05/13 米アップルは、中国最大の配車サービス「滴滴出行（ディディ・チューシン）」に10億ドルを出資すると発表した。
記事 電子メール・チャット 2つの事例から探る、Notes移行で回避すべき6つのトラブル 2つの事例から探る、Notes移行で回避すべき6つのトラブル 2016/05/13 グループウェアに「IBM Lotus Notes/Domino（以下、Notes）」を利用する企業は多い。旧バージョンのサポート終了などに伴い、別システム等への「マイグレーション」が大きな課題の1つとなっている。移行をスムーズに行うポイントはどこにあるのだろうか？ 多くのNotes連携／移行実績を持つ法人向けメール専業企業サイバーソリューションズの秋田 健太郎氏と宍戸 眞一氏が、実際の移行事例を交えて解説した。
記事 システム開発ツール・開発言語 元クックパッドCOO 山岸氏×コロプラ取締役 千葉氏、日本版エンジェルの役割を語る 元クックパッドCOO 山岸氏×コロプラ取締役 千葉氏、日本版エンジェルの役割を語る 2016/05/13 イノベーションを起こすスタートアップベンチャーの資金提供だけでなく、事業家としての経験を活かし、さまざまな面で支援を行う個人投資家「エンジェル」の存在が、国内においてもクローズアップされてきている。元クックパッドCOOの山岸 延好氏と、コロプラ取締役の千葉 功太郎氏が、日本版エンジェルの役割について語った。
