ホワイトペーパー シンクライアント・仮想デスクトップ 【事例：新日本検定協会】VDI導入で高パフォーマンスと約50％の電力削減に成功 【事例：新日本検定協会】VDI導入で高パフォーマンスと約50％の電力削減に成功 2017/09/15 新日本検定協会は、1948年に創設された一般財団法人で、輸出入貨物や国内貨物における、公正な鑑定、検査、検量および分析業務を行っている。同協会はブレードPC方式によるデスクトップ仮想化環境を利用していたが、老朽化とともに、非常に電力負荷が高いという課題を抱えていた。そこで、Server VDI方式のソリューションとシンクライアント端末、SSDとHDDを組み合わせたNimbleストレージを導入。これまでと変わらない高いパフォーマンスと約50％の電力削減に成功した。その成功の裏側とは。
ホワイトペーパー シンクライアント・仮想デスクトップ 働き方改革に朗報、1Uサーバに超小型のPCを20台集約したVDIの新しい選択肢 働き方改革に朗報、1Uサーバに超小型のPCを20台集約したVDIの新しい選択肢 2017/09/15 セキュリティ強化やBCP/DR対策、在宅勤務の実現にVDIはメリットの多いテクノロジーだ。しかし、導入検討を開始すると、コストや開発期間の問題に直面して導入を断念するケースも少なくない。しかし、「リモートPCアレイ」であれば、こうした問題点を一気に解決できる。これは、1Uサーバの筐体に超小型のPCを20台集約し、20人のユーザーに専用のデスクトップを提供するアプライアンス製品だ。特にこれまでVDIをあきらめていた中堅・中小企業にとっては、有望な選択肢となるだろう。ここでは、製品コンセプトと機能の詳細をわかりやすく紹介する。
ホワイトペーパー シンクライアント・仮想デスクトップ ノート型からモニター一体型まで、Atrustの豊富なシンクライアント端末を網羅 ノート型からモニター一体型まで、Atrustの豊富なシンクライアント端末を網羅 2017/09/15 Atrust Computerは、台湾に本社を置く新興のシンクライアントベンダーである。品質の安定性や生産・開発における柔軟性、高いサポート力などで、極めてわずかな期間で急速に支持を集め、急成長している。端末のバリエーションが豊富なのも特徴だ。ノート型からデスクトップ型、モニター一体型にゼロクライアント、ミニサーバーなど、企業の仮想デスクトップに対するさまざまなニーズに対応できる多様な端末をラインアップしている。本資料は、2017年における同社全製品の最新スペックを確認することができる。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ 【事例】医薬品の安定供給と営業社員の働き方改革をシンクライアントで実現する 【事例】医薬品の安定供給と営業社員の働き方改革をシンクライアントで実現する 2017/09/15 バイタルネットは、東北6県、および新潟県を中心に関東圏まで、医薬品の供給を始め、地域に密着したヘルスケアサービスの提供を幅広く行っている。同社は、今に至るまで企業における大きな課題となっている情報漏えい課題とPC環境における運用管理課題への対応を検討していた。さらに、必要な医薬品を必要な時に、必要な量を適切に提供する必要があるため、BCPへの対応も不可欠であった。そこで同社は2010年に社内システムの仮想デスクトップ化を実現。いかなる場所や時間であってもアクセス可能な仮想デスクトップおよびシンクライアントソリューションは、情報漏えい、運用管理、BCPの3つの課題を解決した。さらに、同社の営業部門も仮想デスクトップを導入した。シンクライアントがバイタルネットにもたらした変革を掘り下げる。
記事 製造業界 トヨタが狙う「自動倉庫」でも世界トップ、相次ぐ買収に見せる本気度 トヨタが狙う「自動倉庫」でも世界トップ、相次ぐ買収に見せる本気度 2017/09/15 大都市の富裕層から南極大陸の観測隊まで、「TOYOTA」ブランドの自動車は今や世界の隅々まで浸透しているが、今年「自動倉庫（物流ソリューション）」のビジネスでも、トヨタは大型M&Aを駆使して世界有数のベンダーに躍り出た。トヨタグループの総本家で、フォークリフト世界トップシェアの豊田自動織機が、アメリカとオランダの物流システム企業を続けざまに買収。一気に事実上の世界シェア4位につけて「トヨタは本気だ」と思わせた。上位にはドイツのシェーファーとデマティック、トップに君臨する日本のダイフクがいるが、「TOYOTA」のブランド、グループ力を活かしながら、アマゾンなどeコマースの発展とともに成長する自動倉庫の世界市場をどう攻略していくかに注目だ。
記事 人材管理・育成・HRM 「部下が気が利かない」のは上司のせいだ 「部下が気が利かない」のは上司のせいだ 2017/09/15 「部下が気が利かない」。職場にそう嘆く人はいないだろうか。あるいは、自分の上司が陰でそう言っているのを耳にしたころはないだろうか。昨今の企業においては、「自らの仕事に対して、常に現状を疑い、打破すること」、すなわち「絶えざる自己変革」が求められている。これと対極にあるのが、「何をするにしても指示が必要な人」すなわち「気が利かない」人である。「気が利かない部下」は本当に気が利かないのだろうか？ 本当に気が利かないのは誰なのか？ 「仕事の任せ方」の観点から、「気が利く人材」の育て方をお教えする。
記事 衛星通信・HAPS・NTN JANOG歴代会長5名が議論する、「インターネット技術の、その先にあるもの」 JANOG歴代会長5名が議論する、「インターネット技術の、その先にあるもの」 2017/09/15 インターネット黎明期の1997年からミーティングを重ねてきたJANOG（日本ネットワーク・オペレーターズ・グループ）。20周年記念の年にあたる今回は、現在はアプリックスやまほろば工房、NTTコミュニケーションズ、グーグル、NTT Americaに務める歴代会長5名が並び、これまでの20年とこれから迎える未来について語り合った。
記事 セキュリティ総論 「完全に防ぐのは不可能」なDDoS攻撃、どうする？ 意外なところから切り札が登場！ 「完全に防ぐのは不可能」なDDoS攻撃、どうする？ 意外なところから切り札が登場！ 2017/09/14 DDoS攻撃は、サイバー攻撃の主な手法として古くから知られている。2015年4月に改訂された金融庁の金融検査マニュアルでも、サイバー攻撃として「DDoS攻撃」が明記され、対策を打つ必要性を謳っている。DDoS攻撃が一般的かつ重大な攻撃であることが、政府機関においても認められた格好だ。ただし、DDoS攻撃を完全に防ぐ方法は、実はまだ確立されていない。それはなぜなのか。また、現時点で企業がとりうる最善の対策は何なのか。DDoS対策ソリューションに本格参入したライムライト・ネットワークスに話を聞いた。
記事 AI・生成AI 汎用人工知能（AGI）が登場すれば何が変わるのか？ 東大 松尾氏や山川氏らが解説 汎用人工知能（AGI）が登場すれば何が変わるのか？ 東大 松尾氏や山川氏らが解説 2017/09/14 画像認識から実用化が始まった深層学習（ディープラーニング）の研究は、深層強化学習へと移り、プランニングに向かう──東大 准教授の松尾豊氏はそう指摘する。さらにその先に待ち受ける汎用人工知能（AGI）が実現したあと、社会はどう変わるのか。全脳アーキテクチャ・イニシアティブ代表山川宏氏、松尾氏、そしてハイロード・コンサルティング 坂井尚行氏らが語った。
記事 ロボティクス 「農薬散布」「精密農業」「害獣対策」のドローン活用の今とこれから 「農薬散布」「精密農業」「害獣対策」のドローン活用の今とこれから 2017/09/14 さまざまな産業で進むドローン活用。特に農業分野では欧米を中心に、ドローンから得られた情報を栽培や農地管理に活用する「精密農業」などが期待されている。一方、日本では、従来行われてきた産業用無人ヘリによる農薬散布の“ダウンサイジング化”の文脈でドローン化が先行していたが、就農人口の減少に伴う管理農地面積の増大や生産性向上、ノウハウの継承といった課題解決にドローン活用が検討され始めている。そこで今回は、農業をはじめ林業、水産業におけるドローン活用現状や課題、今後の展望などについて紹介する。
記事 人材管理・育成・HRM ケント・ギルバート氏と考える、日本国憲法の未来 ケント・ギルバート氏と考える、日本国憲法の未来 2017/09/14 連日のようにメディアで報道される北朝鮮のミサイルによる挑発。これに対し、トランプ政権はもし、グアムに何かあれば「誰も見たことのないような事態が北朝鮮で起きるだろう」と警告。一歩も引かない姿勢を見せる。両者のにらみ合いは安全保障面だけでなく、日本経済にも大きな影響を与え、日経平均が大幅に下落するという可能性も。この状況で、私たちにするべきことはあるのだろうか？ カリフォルニア州弁護士資格を有し、法律コンサルタントとして長年日本で活躍するケント・ギルバート氏の著書『米国人弁護士だから見抜けた日本国憲法の正体』（角川新書）を読み解きながら考察していきたい。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 セキュリティ対策は運用負荷が… 安心して運用を任せられるNECのクラウドサービスのススメ セキュリティ対策は運用負荷が… 安心して運用を任せられるNECのクラウドサービスのススメ 2017/09/14 日々激化するサイバー攻撃に備え、セキュリティ対策をさらに強化したいと考える企業は多いだろう。NECの「クラウド型サイバー攻撃対策ソリューション」なら、セキュリティ機器などの煩雑な導入作業がなく、低コストでマルウェア感染や情報漏えいを防止できる。お客様の課題や要望に応じて、複数サービスを選択・組み合わせて利用できるのも特長だ。
ホワイトペーパー メールセキュリティ 安全なメールのみ配送！ メールセキュリティをクラウドサービスで手軽かつ強固に強化する 安全なメールのみ配送！ メールセキュリティをクラウドサービスで手軽かつ強固に強化する 2017/09/14 攻撃者は、標的型攻撃やランサムウェア攻撃を仕掛ける際、ビジネスツールとして欠かせないメールを多く悪用している。そのため、現在利用しているオンプレミス上のメールシステムのセキュリティや、クラウドメールサービスの標準的なセキュリティ機能では、不安を感じていたり、攻撃がすり抜けて対応に追われていたりしないだろうか？ NECの「クラウドメールセキュリティサービス」なら、オンプレミス上のメールシステム・クラウドメールサービスのどちらでも、DNSの設定変更（MXレコード移行）やメールシステムの配送先MTAの設定を変更するだけで、利用が開始できる。また、利用者に安全なメールのみ配送するなどセキュリティを強化できるのも嬉しいポイントだ。
ホワイトペーパー ID・アクセス管理・認証 万が一ファイルが漏れても情報漏えいを防ぐ！ 利便性の高いファイル暗号化環境をクラウドサービスで実現 万が一ファイルが漏れても情報漏えいを防ぐ！ 利便性の高いファイル暗号化環境をクラウドサービスで実現 2017/09/14 標的型攻撃を始めとするサイバー攻撃の巧妙化により、機密情報の漏えいリスクが経営上の重要課題になっている。それゆえ、機密情報を含むファイルを保護するようにと社内ルールを設けても、利用者のモラルに依存した運用はもはや限界と言えるが、むやみにセキュリティツールを導入しても業務効率の低下につながるため、利用者から反感を買うこともある。そこでオススメしたいのが、NECの「クラウドセキュアファイルサービス」だ。ファイルを⾃動的に暗号化し、万が一ファイルが流出してもファイルの中身は読まれない、セキュアな環境をクラウドサービスで実現できる。また、暗号化されたファイルは、利用者の利便性を損なうことなく、従来と変わらない操作性である点も嬉しいポイントだ。
記事 セキュリティ総論 セキュリティ対策の「運用の壁」をどう乗り越える？ コストを抑えて安全性を高める秘訣 セキュリティ対策の「運用の壁」をどう乗り越える？ コストを抑えて安全性を高める秘訣 2017/09/14 巧妙化・多様化したサイバー攻撃による被害が相次いでいる。特に最近では、標的型攻撃に加えて、身代金を要求するランサムウェアによる攻撃も急増している。たとえば2017年春頃に世界150か国で20万件の被害を出した「WannaCry(ワナクライ)/WannaCrypt(ワナクリプト)」は、日本国内でも大手企業が被害に遭い、業務が停止するという事件が起きたことは記憶に新しい。このような被害は大企業のみならず、中堅企業でも起きており、もはや対岸の火事とは言えない状況だ。とはいえセキュリティ対策には、高コストで導入・運用の手間もかかり、本格的な対策に踏み切れない企業も多いだろう。こうした課題をどのような視点で解消すべきだろうか。
記事 製造業界 ヤンマーCIOに聞く「IT部門が押さえるべき5つの領域」とは何か ヤンマーCIOに聞く「IT部門が押さえるべき5つの領域」とは何か 2017/09/13 さらなるグローバル化、ビジネスモデルのB2B2C化、エレクトロニクス系やソフトウェア系の技術の深耕、M&Aの進展、売上規模1兆2000億円の達成という5つの経営課題と、それを達成するためのIT戦略を掲げているヤンマー。その戦略策定の中心となったのが矢島孝應CIOだ。後編では同氏に、今後のIT投資の方向性とITガバナンスに対する考え方、およびCIOとしてのリーダーシップと後継者の育成方法を中心に話を聞いた。
記事 システム開発ツール・開発言語 花王の創業者が「正道を歩む」に込めた熱い志 花王の創業者が「正道を歩む」に込めた熱い志 2017/09/13 洗剤やトイレタリー、化粧品などを幅広く扱う、日本を代表する日用品メーカー・花王の企業行動の原点は「正道を歩む」という言葉にあります。2004年に制定された企業理念「花王ウェイ」の中の「基本となる価値観」に盛り込まれたこの言葉は、単に法令順守にとどまらず、消費者や取引先に誠実に対応し、より大きな満足を提供するという花王のものづくりの精神を表すものです。そこには創業者・長瀬富郎氏の熱い志が込められています。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ 2017/09/13 「メディア」の「働き方」といえば、「夜討ち朝駆け」と言われる文化や、2016年末の朝日新聞の違法残業問題などが容易に思い起こされ、「働き方改革」から最も遠い業界とも言われる。そんな激務必至のメディア業界にあって、前向きに働き方改革に取り組んでいるのが、米国BuzzFeedとヤフーの合弁会社であるBuzzFeed Japanだ。同社のニュースエディターを努める小林 明子 氏とBusiness Development ディレクター小関 悠 氏が、子育ての当事者として、またメディアで働くビジネスパーソンとして、「BuzzFeedの働き方」を語った。
記事 PC・ノートPC エッジコンピューティング「DE100」で実現する東芝の「働き方改革」の本気度 エッジコンピューティング「DE100」で実現する東芝の「働き方改革」の本気度 2017/09/12 生産性向上や競争力確保のため、働き方改革への企業の関心は高まるばかりだ。そのために必要な要素の一つが「モバイルをはじめとするデバイス小型化だ」と語るのは東芝クライアントソリューション 取締役社長の覚道清文氏である。このほど開催された「働き方改革ソリューションセミナー」では、同社の「モバイル・エッジコンピューティング・デバイス」である「DE100」が登場、想定されるユースシーンが提示された。
動画 IT戦略・IT投資・DX 【動画】30億のDNA情報解析を高速化～米国最大規模ゲノム研究機関のインフラ導入事例 【動画】30億のDNA情報解析を高速化～米国最大規模ゲノム研究機関のインフラ導入事例 2017/09/12 HudsonAlpha Institute for Biotechnologyは米国最大規模のゲノム研究機関だ。同社のビルには34社が入っており、非営利目的業務に携わる人員200名、営利目的業務に携わる人員600名をかかえる。そんな同社は、34社のリーダーと研究者200人をまとめ、生成されたデータとリソースを効果的に活用するためのプラットフォームを必要としていた。最終的に同社はヒトゲノムの分析ワークロード全体の修正時間を秒単位まで短縮した。その方法を動画で紹介する。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 【事例】SBIグループのFXを支える「予測不可能な要求に適応できるシステム」構築法 【事例】SBIグループのFXを支える「予測不可能な要求に適応できるシステム」構築法 2017/09/12 SBIリクイディティ・マーケットは、SBIグループにおける外国為替事業を統括している。同社は2008年の設立以来、右肩上がりの成長を続け、その売買金額は2016年に、都協証券取引所第一部の売買金額を上回る684兆円に達した。しかし、2016年は英国のEU離脱や米国大統領選など、世界規模で不確実性が高まり、FX取引への影響も大きかった。にもかかわらず、同社のFX取引システムは揺らぐことはなかった。リスクを見極めながらシステム全体を強化し、予測不可能な要求に抵抗できるシステムを実現したからだ。同社が行った目的に合ったサーバの採用、システムのセットアップや構成変更の自動化への取り組みとは。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 【事例】ゲノム研究のITインフラ戦略とは？「データを多用するうえに変化が多い」 【事例】ゲノム研究のITインフラ戦略とは？「データを多用するうえに変化が多い」 2017/09/12 米国アラバマ州ハンツビルに拠点を置く非営利のゲノム研究機関HudsonAlpha Institute for Biotechnology (HudsonAlpha)は、2008年に設立された。同機関は、200人のスタッフと構内の36のバイオテクノロジー企業に勤務する550人の人員にITリソースを提供している。ゲノム研究はデータを多用するうえに変化が多いため、ITインフラストラクチャの負荷は高まり続けており、コストとパフォーマンスに関する要件のバランスをとることが次第に難しくなり、ITインフラストラクチャに対する新しいアプローチの導入が必要になった。HudsonAlphaはどのようにしてITインフラストラクチャをアップグレードし、コンピューティング容量を大幅に増加させ、ITリソース管理の柔軟性を手に入れたのか。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 【誰でもわかる】物理・仮想サーバ、コンテナを自由自在に活用するインフラ整備 【誰でもわかる】物理・仮想サーバ、コンテナを自由自在に活用するインフラ整備 2017/09/12 IT部門はビジネスニーズに応えるため、熱心な取り組みを行ってきた。しかし、時代が変わり、企業が変わり、環境も変わった。ビジネスは10年前よりも大幅にテクノロジーに依存している。こうした中、これまでとは違うものの見方とインフラストラクチャが要求されている。今後企業が直面するさまざまなITの課題を解決し、物理・仮想サーバ、コンテナの自由自在な活用を実現するインフラ整備とは。
記事 経営戦略 「東京五輪ではソフトウェアがレガシーに」、舘局長が語るセキュリティへの取り組み 「東京五輪ではソフトウェアがレガシーに」、舘局長が語るセキュリティへの取り組み 2017/09/12 東京オリンピック・パラリンピックまで、あと3年弱となった。競技場などのインフラ整備が急ピッチで進む中、まったく新しいテクノロジーを活用することへの挑戦、あるいはスムーズに運営するためのセキュリティ対策の重要性も高まっている。「JAIPA Cloud Conference2017」では、東京オリンピック・パラリンピック 競技大会 組織委員会テクノロジーサービス局 局長の舘 剛司氏が登壇し、東京五輪で活用する最新テクノロジーとサイバーセキュリティ対策について語った。
記事 医療業界 GEヘルスケアの世界最先端工場、どこまで医療経営を効率化できるのか GEヘルスケアの世界最先端工場、どこまで医療経営を効率化できるのか 2017/09/12 地域における病院機能の分化が進み、少子高齢化と労働不足が叫ばれるなかで、医療機関は効率的な経営や運営を迫られている。情報システムが導入され、データも蓄積されているが、十分にデータを活用しきれていない実情もある。こうした中、医療機器世界大手のGEヘルスケア・ジャパンは新たに医療データ分析サービス「Applied Intelligence」を発表。これに合わせて同社の「Brilliant Factory」に選出された日野工場での取り組みを取材した。
記事 ERP・基幹システム GSTでインド企業の納税額は下がるのか？ ビフォー&アフターを徹底検証 GSTでインド企業の納税額は下がるのか？ ビフォー&アフターを徹底検証 2017/09/12 7月以来インドでは、物品・サービス税（GST）の仕組みが導入され、あらゆるビジネスの実務に影響を及ぼしている。専門家たちは「産業界がGSTの継続を信じて、継続的にGSTに対応することで本当のニーズは満たされる」と見ている。GSTは長期的にはインドのビジネスに好ましい効果をもたらすが、現時点ではインド市場に混乱を招いており、対応に苦慮している事業者もあるようだ。前回に引き続きGSTがITセクターに与えた影響を詳説する。
記事 CDN・ADC・ロードバランサ なぜ既存クラウドの多くが、オンプレとうまく共存できないのか なぜ既存クラウドの多くが、オンプレとうまく共存できないのか 2017/09/11 企業のクラウド活用が本格化してきた。しかし、いざ導入しようとすると、なかなかうまくいかない、思っていた理想が実現できない、というケースは少なくない。というのも、企業の多くは独自の要件を持ち、汎用的なパブリッククラウドサービスではそのニーズが十分に満たせないケースがあるからだ。また、企業側に運用ノウハウや技術者が不足して、十分に使いこなせていないという理由もある。企業はこの問題にどう立ち向かえばよいのだろうか。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「駅すぱあと」のジオターゲティングはなぜユーザーに受け入れられるのか 「駅すぱあと」のジオターゲティングはなぜユーザーに受け入れられるのか 2017/09/11 IoTにより、生活者を取り巻くさまざまなものがデジタル化し、その流れはパーソナルデータ、すなわち生活者の「生活習慣」ともいうべきものにまで及んでいる。企業のマーケティング活動においても、生活者との接点や情報取得管理の手法をどのように捉え直し、何が顧客にとってのメリットとなり得るのか、新たな視点での判断が必要だ。日ごろから「ジオターゲティング施策」に取り組む電通、東急不動産SCマネジメント、ヴァル研究所、ブログウォッチャーのマーケターが、次世代のエリアマーケティングをどのように推進していけばよいかについて議論を交わした。
記事 人材管理・育成・HRM マッキンゼーが報告、デジタルによる「働き方改革」3つのポイント 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（90） マッキンゼーが報告、デジタルによる「働き方改革」3つのポイント 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（90） 2017/09/11 雇用の現状と自動化の影響をグローバルな視点で分析した「マッキンゼー報告」では、デジタル技術のイノベーションによって、これからの働き方がどう変わり、プラスの効果をもたらすと予測されているのだろうか。今回は、デジタル・タレント・プラットフォームによるマッチング機能、ギグエコノミーで広がる新しい働き方、グローバルに出現する多様な稼得機会の３点で読み解こう。
記事 人材管理・育成・HRM インターンシップ戦略から採用を成功させる 人事担当者必見ノウハウ インターンシップ戦略から採用を成功させる 人事担当者必見ノウハウ 2017/09/11 今日、6～7割の企業が何らかの形で学生インターンシップを実施しており、それが早期内定決定に大きく寄与しているという。しかし、その一方で、手間がかかる割には採用につながらないなど、そこには課題も数多く浮上している。そうした中、Beyond Cafe 代表取締役CEO 杉岡侑也氏は学生限定会員制カフェBeyond Cafeを運営し、「世界で一番人事と会えるカフェ」と称して、イベントやインターンシップ紹介などで企業と学生のマッチング機会を提供している。 インターンシップ戦略から採用を成功させるノウハウとは。
