記事 グループ会社管理 海外子会社含めたグローバル連結経営管理、絶対押さえたい4つのポイントとKPI設定術 海外子会社含めたグローバル連結経営管理、絶対押さえたい4つのポイントとKPI設定術 2016/03/24 日本在外企業協会の調査によると、自社のグローバル化の進捗状況について、実に78％の企業は「まだまだ途上である」と回答しています。実際、グローバルでトップシェアを誇るような世界的な大企業でも、海外子会社の経営状況を正しく把握できておらず、適切なガバナンスが行き届いていないケースもあります。一方で、内需が縮小していく中で、世界に打って出るのは必須の課題。そこでここでは、グローバルを視野に入れたグループ会社の連結経営管理を支えるITのあるべき姿について解説します。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「日本食」で育てるグローバルリーダー 伝統文化で稼ぐプラットフォームは作れるのか 「日本食」で育てるグローバルリーダー 伝統文化で稼ぐプラットフォームは作れるのか 2016/03/24 2013年にユネスコ無形文化遺産に登録された日本食。海外の日本食レストランも大幅に増え、ここ2年間で5万5,000軒から8万9,000軒に増加した（農林水産省調べ）。北米で1.5倍、欧州で1.9倍、オセアニアでは2.6倍の伸び率を見せている。2020年には56年ぶりとなる東京オリンピックが開催され、日本食の需要が増えることが見込まれる中、日本食を世界に広げようとする動きが活発だ。『武士の食卓』の著者で饗応（きょうおう）料理研究家、きれい塾JAPAN CULTURE 代表取締役、緋宮 栞那氏に日本食の可能性と今後の展望について聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 シドニー大学でも群を抜く中国人の存在感、ジャパノロジストの「日本経済論」で新風を 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（72） シドニー大学でも群を抜く中国人の存在感、ジャパノロジストの「日本経済論」で新風を 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（72） 2016/03/24 人材が富の源泉となる情報の時代には、多様なバックグラウンドを持つ人々が意見を交わすことで、煮詰まった議論にも新風を吹き込むことができる。悲観論に陥りがちなステレオタイプの日本経済論はまさにその一例かもしれない。論者の背景が同質的であれば、議論が百出しているようで、実は中身が単調なことも多い。国の内外を問わず次の時代を担う若い世代に日本経済の奥深さと面白さを知ってもらうべく、ジャパノロジスト（海外の日本研究者）による日本経済論を開講してはどうだろうか。
記事 クラウド Google Cloud Platform、東京リージョンを開設 エンタープライズクラウドに本気 Google Cloud Platform、東京リージョンを開設 エンタープライズクラウドに本気 2016/03/23 Googleは、日本国内にGoogle Cloud Platformの東アジアリージョン（東京リージョン）を開設すると正式に発表しました。
ホワイトペーパー グローバル・地政学・国際情勢 世界と日本のCEOを比較 成長への自信、ビジネス上の脅威、人材獲得の考え方は 世界と日本のCEOを比較 成長への自信、ビジネス上の脅威、人材獲得の考え方は 2016/03/23 複雑な経営環境下で持続可能な成長を遂げるために、世界のCEOたちは何を考えているのだろうか。本資料では、PwCが行った第19回世界CEO意識調査の結果を紹介。成長するマーケットやビジネス上の脅威、ステークホルダーとの新しい対話の方法について解説する。
ホワイトペーパー CRM・SFA・コールセンター 優良顧客発見、オムニチャネル成功――デジタル時代のカスタマーストラテジーとは 優良顧客発見、オムニチャネル成功――デジタル時代のカスタマーストラテジーとは 2016/03/23 近年、デジタル化の発展が著しく、顧客の顔を見ることができる環境が整いつつある。同時に、低成長下で顧客が希少化し、マージンも圧縮され、「マス」を相手にビジネスを組み立てるのは難しくなってきている。 企業は、誰が自社の顧客なのかを明確にし、その顧客との関係性構築のために、デジタル化を含め、ケイパビリティを最大限に高め、活用してこそ生き残りの道がある。本資料では、いくつかの取り組みと、ケイパビリティ獲得のために考えておきたいことを紹介する。
ホワイトペーパー コンプライアンス総論 規制環境と地政学的リスクに対応せよ デジタル時代のコーポレートガバナンス 規制環境と地政学的リスクに対応せよ デジタル時代のコーポレートガバナンス 2016/03/23 PwCの第17回全世界CEO意識調査では、CEOの81％が、今後5年間にわたってビジネスを最も変革する要因として「テクノロジーの発展」を取り上げている。テクノロジーの発展がもたらす外部変化と内部変革は、そのコンビネーションによってリスクエクスポージャーは高まり、伝統的なリスク管理システムでは対処不能な能力ギャップが広がっている。本資料では、PwCの全世界サーベイ「Risk in Review」およびリスクマネジメントのフレームワークを用いてデジタル時代のリスクガバナンスの課題分析と対応トレンドを紹介する。
記事 市場調査・リサーチ PwC 第19回世界CEO意識調査から読み解く、企業が推進すべき3つのキーワード PwC 第19回世界CEO意識調査から読み解く、企業が推進すべき3つのキーワード 2016/03/23 グローバル企業のCEOは、海図のない航海をしているようなものだ。こうした中で重要なのが、テクノロジーの進歩、人口構造変化、急速な都市化など、世の中の既成の概念を覆すほどの大きな力を持った地政学や経済のマクロな動き、いわゆる「メガトレンド」を理解し、対応することである。世界のCEOは今、何を考え経営の舵取りをしているのか。PwC Japan 日本代表 鈴木 洋之氏が、世界のCEOを対象に行った「世界CEO意識調査」の結果を読み解いた。
記事 経営戦略 セガサミーとニトリ、破天荒な昭和の大物経営者が若い世代の起業家に伝えたいこと セガサミーとニトリ、破天荒な昭和の大物経営者が若い世代の起業家に伝えたいこと 2016/03/23 今の起業家は、ビジネスプランを描き、事業計画書を整え、ファンディングに奔走して事業をスタートさせるのが普通の流れだ。しかし、かつては良い意味でも悪い意味でももっと「行き当たりばったり」で起業した人たちが多かった。セガサミーホールディングスの里見 治氏やニトリホールディングスの似鳥 昭雄氏などはその典型だ。人間的魅力あふれる彼らの失敗と成功には、多くの学びがある。
記事 モバイルセキュリティ・MDM セキュリティ比較！格安のSIMフリー・MVNOスマホとキャリアスマホの違いは？ セキュリティ比較！格安のSIMフリー・MVNOスマホとキャリアスマホの違いは？ 2016/03/23 飽和するモバイル市場において、2013年以降、契約数、端末出荷台数を増やしつつある格安スマホと呼ばれるMVNO・SIMフリーのスマートフォン（以下、スマホ）。MMD総研のレポートによれば、2015年度SIMフリースマホは携帯・スマホ市場全体の4.4％だが今後も市場の拡大は続くとしている。その格安スマホだが、一般的にセキュリティ面で不安があるとされる。もちろんリスク評価は守るべきものによって変わってくるので、どちらが安全という判断は簡単にはできないが、この問題をあらためて考えてみたい。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 空港民営化のメリットとデメリットは？11空港の取り組みは「地方創生」につながるか 空港民営化のメリットとデメリットは？11空港の取り組みは「地方創生」につながるか 2016/03/23 2016年は「空港民営化元年」となりそうだ。4月から大阪府と兵庫県にある関西、伊丹両空港の運営権が民間の新会社に移るのをはじめ、7月には宮城県の仙台空港が民営化される。さらに、福岡県の福岡空港、香川県の高松空港も民営化へ向けた動きが続いているほか、政府は北海道にある国管理の4空港を一括して民営化したい考えだ。各地の空港を民間の力で地域拠点とするのが狙いだが、地方空港は赤字経営がほとんど。島根県立大総合政策学部の西藤真一准教授（交通政策論）は「民間の創意工夫が地域発展につながるメリットはあるが、今後は収益性に乏しい空港の維持、運営のあり方が課題になる」と指摘する。空港民営化は「地方創生」につながるのか。
記事 人材管理・育成・HRM 日本マイクロソフト西脇資哲、TOKYO FMでラジオ番組開始 乃木坂46の若月佑美と 日本マイクロソフト西脇資哲、TOKYO FMでラジオ番組開始 乃木坂46の若月佑美と 2016/03/22 TOKYO FM（エフエム東京）は22日、日本マイクロソフトのエバンジェリスト 西脇 資哲氏がビジネススキルを伝授する新番組『エバンジェリストスクール！』を、4月2日よりスタートすると発表した。
記事 市場調査・リサーチ 国内モバイルデバイス市場に急ブレーキ…IDCによる今後の予測 国内モバイルデバイス市場に急ブレーキ…IDCによる今後の予測 2016/03/22 IT専門調査会社IDC Japanは22日、国内モバイルデバイス市場（スマートフォン市場、タブレット市場、PC市場、通信データカードなどのData Communicationを含む）の2015年の出荷台数実績および2016年～2020年の予測を発表した。
記事 新規事業開発 なぜ社長が「承認できない」と言ったのか──大手素材メーカーの有能プロマネの解決法 なぜ社長が「承認できない」と言ったのか──大手素材メーカーの有能プロマネの解決法 2016/03/22 意思決定者が抱く、投資の意思決定上の悩ましい問題である意思決定課題を洞察し、それを解決する提案を行うことで、承認獲得の可能性が高まり、提案者の価値を高めることができる。これを大手素材メーカーのPM（プロジェクトマネージャー）の実践事例と併せて紹介する。さらにこの勘所の実行に必要なスキル・行動規範・知識として、説得の設計スキル、落とし所に落とす行動規範、意思決定者の視点についての知識が必要であることを解説する。この勘所はパワフルであるが、修得にはたゆまぬ努力も必要になる。
記事 リーダーシップ 大塚家具のブランド戦略再構築 店舗のオープン化、リユース市場開拓がカギ 大塚家具のブランド戦略再構築 店舗のオープン化、リユース市場開拓がカギ 2016/03/22 大塚 久美子氏が大塚家具の社長に復帰したのが2015年1月。同年7月には企業ブランドロゴを一新し、「幸せをレイアウトしよう。」というスローガンを掲げて新たなブランド戦略を実行してきた。その結果が功を奏したのか、2015年12月期は売上高580億円、経常利益は6億3千万円と業績がプラスに転じた。大塚家具の取り組む店舗のオープン化、リユース市場開拓について紹介する。
記事 医療業界 臨床検査機器のシスメックス、大躍進の裏に「ICT」と「自動化」あり 臨床検査機器のシスメックス、大躍進の裏に「ICT」と「自動化」あり 2016/03/22 医薬品や医療機器の大手メーカーの陰に隠れて見かけは地味だが、日本が世界でもトップの技術力を有し、グローバルな成長性もあるのが「臨床検査機器／試薬／診断薬」の業界である。その国内トップ企業のシスメックスの業績は、直近5年間で売上高が2.0倍、営業利益、最終利益が2.8倍という高成長ぶり。臨床検査機器の測定の正確性、精密性、信頼性を確保する上で、ハードウェアとともにソフトウェアも重要で、同社ではそれをキーテクノロジーの一つに位置づけている。さらに、収益性の高いビジネスモデルを構築する上でも、ICTは非常に大きな役割を果たしている。キーワードは、IT業界と同じく「自動化」だ。
記事 ID・アクセス管理・認証 マイクロソフトが、アマゾンやグーグル並みに恐れる「Okta」とはどういう企業か マイクロソフトが、アマゾンやグーグル並みに恐れる「Okta」とはどういう企業か 2016/03/18 マイクロソフト主催のカンファレンス「Microsoft Ignite」へのスポンサー参加を巡って、ちょっとした波乱があった。あるスタートアップ企業のスポンサー参加が認められなかったのだ。その企業の名は「Okta（オクタ）」。アマゾン（AWS）やグーグルが拒否されるならいざ知らず、一スタートアップ企業が参加を拒否されたとあって、逆に注目を集める結果になった。その後、マイクロソフトは対応を一転、Oktaを同カンファレンスのスポンサーとして再度招待した。マイクロソフトの判断をぶれさせたOktaとは、いったいどんな企業なのだろうか。
記事 リーダーシップ 上場企業の役員報酬はどう決まるのか？どう決めれば業績を伸ばせるか 上場企業の役員報酬はどう決まるのか？どう決めれば業績を伸ばせるか 2016/03/18 米国企業の役員報酬の総額は18億1718万、英国企業では7億2,053万円にのぼる。これに対して日本企業では6,965万円と米英と大きな差が付いている。一方、米英独仏では上場企業の100％が報酬委員会を設置し、その中で役員の報酬が決まるというスキームになっているが、日本では一部上場企業の28％しか報酬委員会を設けていない。企業の役員報酬は、どのような過程を経てどう決定されるべきなのか。デロイト トーマツ コンサルティング パートナーの村中靖氏は、2015年6月に適用が開始された「コーポレートガバナンス・コード」を踏まえた、日本企業における役員報酬制度のあるべき姿を提示した。
記事 経営戦略 AIやディープラーニングで完璧な文法チェック・スペルミス修正ができる日は来るのか AIやディープラーニングで完璧な文法チェック・スペルミス修正ができる日は来るのか 2016/03/18 グーグルの囲碁ソフト「AlphaGo」が韓国のトッププロ囲碁棋士に勝利するなど、AI分野におけるディープラーニング技術が注目を集めている。自律走行車から、環境センシング・ロボットまで、ディープラーニングは世界で最も困難な技術的課題のいくつかに取り組んでいる。そのうちの1つ、ディープラーニングを活用した文法チェックツールとして知られる「Grammarly」の取り組みを、NVIDIAブログが紹介した。
記事 新規事業開発 DMM、アフリカで新規事業「DMM.Africa」スタート 立ち上げ・調査スタッフ募集へ DMM、アフリカで新規事業「DMM.Africa」スタート 立ち上げ・調査スタッフ募集へ 2016/03/17 DMM.com（以下、DMM）は17日、アフリカにおける新規事業「DMM.Africa」を開始することを発表した。
記事 個人情報保護・マイナンバー マイナンバー制度対応「完了」は3割台…多くの企業が未対応という現実が浮き彫りに マイナンバー制度対応「完了」は3割台…多くの企業が未対応という現実が浮き彫りに 2016/03/17 一般財団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）とアイ・ティ・アール（ITR）は17日、国内企業672社のIT／情報セキュリティ責任者を対象に共同で実施した「企業IT利活用動向調査2016」の一部結果を速報として発表した。
記事 組み込み・産業機械 STAMPとは何か？ IPA/SEC 松本隆明 所長に聞くCPS/IoT時代の安全性開発モデル STAMPとは何か？ IPA/SEC 松本隆明 所長に聞くCPS/IoT時代の安全性開発モデル 2016/03/17 現実社会（フィジカル空間）にある、あらゆるデータを収集してサイバー空間で分析し、その知見を実世界で活用する――。今、現実社会とサイバー空間が緊密に結びついた「サイバーフィジカルシステム（CPS）」が注目されている。しかし、CPS社会の実現には、セキュリティ対策や相互接続を前提としたシステム設計など、克服すべき課題も多い。本稿では、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）技術本部 ソフトウェア高信頼化センター（SEC）の松本隆明所長に、CPS社会に向けた取り組みとその課題、今後の展望について話を聞いた。
記事 製造業界 今さら聞けない！シャープを買収するホンハイ（鴻海精密工業）がスゴい理由 今さら聞けない！シャープを買収するホンハイ（鴻海精密工業）がスゴい理由 2016/03/17 1 電子機器受託製造サービス（EMS）大手の鴻海精密工業（ホンハイ）がシャープ支援に7000億円を投下し、約66％の株式を取得するというニュースが大々的に報じられました。豊富な資金力でシャープ支援に乗り出したホンハイですが、電子機器の受託製造というB2Bのビジネスモデルをとっているため、これまで電機・電子業界以外で報じられることはあまりありませんでした。創業者テリー・ゴウに率いられたEMS業界をリードするホンハイはなぜスゴいのか。そして、シャープ買収によってどのように事業転換を図っていくのでしょうか。
記事 新規事業開発 SBMHとギルドワークス、アイデアの事業化を支援する「第2回 MVP Award」を開催 SBMHとギルドワークス、アイデアの事業化を支援する「第2回 MVP Award」を開催 2016/03/16 SBメディアホールディングス（以下、SBMH）とギルドワークスは14日、アイデアの事業化を支援するアワード「第2回 MVP Award」を開催すると発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本のCIO500社調査、AIの導入は2.8％、IoTは4.1％、ウェアラブルは1.5％--NRI調査 日本のCIO500社調査、AIの導入は2.8％、IoTは4.1％、ウェアラブルは1.5％--NRI調査 2016/03/16 野村総合研究所（NRI）は16日、国内企業におけるIT活用の実態を把握するためのアンケート調査を大手企業501社のCIO（最高情報責任者）、またはそれに準じる役職者を対象に実施し、その結果を発表した。
記事 製造業界 日産自動車 佐藤部長「未来のクルマの価値は、ソフトウェアで創り出される時代に入る」 日産自動車 佐藤部長「未来のクルマの価値は、ソフトウェアで創り出される時代に入る」 2016/03/16 エネルギー、温暖化、渋滞、交通事故など、自動車を取り巻く課題は山積みだ。日産自動車（以下、日産） では、こうした課題を解決するために、環境や安全に対する取り組みを進めてきた。実際、2014年には、平均燃費を36％（2005年比）も節約し、さらに事故による死亡・重症者数を61％（1995年比）も減少させているという。日産で企画・先行技術開発本部 技術企画部 部長をつとめる佐藤 学氏は、「我々は、さらに高い目標を持って自動車の開発を進めている。そのための技術的なアプローチとして、クルマの"電動化”と“知能化”が必要だ」と語り、クルマの未来像について解説した。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 JAWS北九州 藤崎 優氏に聞くITでの地方活性、「俺がなんとかする」という気持ちが大事 JAWS北九州 藤崎 優氏に聞くITでの地方活性、「俺がなんとかする」という気持ちが大事 2016/03/16 IターンやUターンには色々なカタチがある。東京でできないことをやるために地方へ行く人、やむにやまれぬ事情を抱えて地元へ戻る人。それぞれの理由を抱えながら地方へ軸足を移したエンジニアたちは、どのような活動を行っているのだろうか。今回は、東京から福岡県北九州市へIターンしたことで、自ら働きかけるエンジニアへと変貌を遂げたオルターブース シニアアーキテクトの藤崎 優氏にインタビューを行った。
記事 政府・官公庁・学校教育 EduTech、教育のイノベーションを支える10のテクノロジーとは？ガートナー発表 EduTech、教育のイノベーションを支える10のテクノロジーとは？ガートナー発表 2016/03/16 高等教育を行うリーダーたちの焦点が、「費用対効果の向上」から「競争力の強化・ビジネスモデルのサポート」へと移り変わってきた。米ガートナーの発表によると、今後、高等教育機関の焦点は、「教育」と「リサーチ」へと動いていくという。
