半導体最大手のインテルは14日、2009年第4四半期（10-12月期）の決算を発表した。発表によれば売上高は106億ドルで前年同期比28％（23億ドル）増、営業利益は25億ドルで前年同期比62％（9億5,800万ドル）増となった。純利益は23億ドル、対前年比20億ドルだった。なお、今期の決算には米AMDとの和解合意に伴う12億5000万ドルの出費が含まれている。

　インテルは経費削減などが奏功した第3四半期から回復基調が鮮明で、景気後退の影響を大きく受けた2008年第4四半期との比較となった今回、粗利益率は過去最高の65％を記録し、前年同期比で12ポイント上昇し、マーケット予測を上回る好決算となった。

　事業部別では、PCクライアント事業部が前期比で10％増、データセンター事業部の売上は対前期比で21％増、インテル・アーキテクチャー事業本部のその他の事業部の売上は対前期比で22％増となった。

　2010年通年の見通しとしては、粗利益率が61％（+-3％）、研究開発費、販管費で約118億ドル（+-1億ドル）、設備投資として約48億ドル（+-1億ドル）を見込んでいる。

　米調査会社のガートナーによれば、2009年第4四半期（10-12月期）のワールドワイドのPC出荷台数は7年ぶりの高水準を達成。Windows 7の販売がソフトウェア販売を大きく押し上げたという米NPDの調査結果もあり、ハイテク業界全体の回復基調が鮮明になっている。

　ただ、ガートナーの調査を見れば、中国をはじめとするアジア地域が2008年第4四半期比44％と大きく押し上げる一方で、EMEA（ヨーロッパ圏）では微増に留まっており、単価の高い先進国市場での本格回復は これからとみる向きもある。