就業体験もジョブ型で＝ミスマッチ防止、選考に利用も―民間企業

大学３年生を中心とした２０２５年卒業予定学生のインターンシップ（就業体験）が本格化している。入社後のミスマッチを防ごうと、事業や職種を細かく選べる「ジョブ型」の就業体験を行う企業が目立つ。今年から５日以上の開催など一定条件を満たせば、就業体験で得た学生の情報を採用選考で利用できるようになり、企業は優秀な人材の囲い込みに懸命だ。

大手鉄鋼メーカーの日本製鉄は、７月下旬から就業体験を開始した。理系向けに約３００の実習テーマを設定。製鉄所の見学や実験への立ち会いなどを２週間かけて実施する。辛島広祐採用課長は「鉄鋼業は実際の仕事がイメージしにくい。業務や社員と触れ合う機会を多くつくり、理解を深めやすいよう工夫している」と話す。参加した学生の情報は、来春以降の選考に活用する方針だ。

日立製作所は今年度、就業体験に前年度比約１．３倍の８００人を受け入れる予定。社員との１対１の対話を通じて職務への理解度や適性を見極める戦略だ。昨年参加し、「内々定」を得ている照井雪乃さんは「一社員として職場に受け入れてもらい、学んだことを仕事に生かすイメージができた」と話す。三菱電機も約３００の実習テーマを必要なスキルと共に提示した。

技術系以外の職種にもジョブ型就業体験は広がる。キリンホールディングスはマーケティング職の希望者向けに５日間の日程で実施。実務に近い体験を通じて「入社に向けた動機の形成や、他企業との差別化を図る」（人事担当）という。

マーケティング支援のベンチャー企業ＤｅａｒＯｎｅ（ディアワン、東京）は同社初の１日就業体験を開催。採用選考とひも付けられる長期の実施は難しいというが、人手不足の中、事業への関心を持ってもらう狙いだ。

就職・採用支援サービス「ｄｏｄａ（デューダ）キャンパス」の岡本信也編集長は、ジョブ型就業体験は「文系、理系の枠を超えて学生の適性を見極めやすい」と話す。一方、今年はコロナ禍が落ち着いて対面や長期間の開催が増えたことで「地方在住者が参加しにくい面もある」と指摘している。

【時事通信社】 〔写真説明〕日本製鉄のインターンシップ（就業体験）で製鉄所を見学する学生（同社提供） 〔写真説明〕日立製作所のジョブ型インターンシップ（就業体験）に参加する女子学生（同社提供） 〔写真説明〕ＤｅａｒＯｎｅ（東京）のインターンシップ（就業体験）で議論する学生（同社提供）