Samuel Shen　Jiaxing Li

[上海／香港 ２４日 ロイター] - 投資家が中国の再生可能エネルギー関連株に殺到している。対イラン攻撃によって引き起こされた石油ショックを背景に、中国が主導するグリーンエネルギー分野で、需要が世界的に拡大すると見込んでいる。

エネルギー安全保障を巡る懸念の高まりや、米国への不信感増大に後押しされたアジアにおけるこうしたポートフォリオの動向は、石油やガスへの回帰を見せる米国と対照的だ。

ケンブリッジ・アソシエイツのアジア部門責任者アーロン・コステロ氏は２３日、香港で開催された会議で「各国は今、エネルギー安全保障に注力する必要がある」と強調。「再生可能エネルギーをさらに拡充し、送電網を整備し、おそらくは原子力発電を増やし、防衛にもより注力しなければならない。米国は、信頼できないとまでは言わないまでも、以前より予測不能な存在となっている」と述べた。

２月末に米国とイスラエルによる対イラン攻撃が始まって以来、太陽光や風力発電から電気自動車、バッテリーに至るまで、中国株への資金流入が続いている。ＣＳＩグリーン電力指数は３月に６％上昇、新エネルギー指数も２％上昇した。

環境戦略グループの共同責任者、ウルリック・フグマン氏は、欧州でも原子力発電の再評価や、より強固なエネルギーインフラの構築など「エネルギー転換における地殻変動」が起きていると指摘。

「化石燃料ショックによる長期的なコストは、再生エネの拡充に必要な投資額をはるかに上回る」とし、再生エネ分野が今後数年にわたるルネサンス（復興）を迎えると予測している。