[ロンドン ２４日 ロイター] - Ｓ＆Ｐグローバルがまとめた３月のユーロ圏のＨＣＯＢ総合購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は５０．５となり、前月の５１．９から低下し、１０カ月ぶりの低水準を記録した。ロイターがまとめた予想の５１．０も下回った。

中東紛争を受けて投入コストが約３年ぶりの高水準に達し、２０２２年半ば以来最悪のサプライチェーンの混乱を引き起こした。景気拡大・縮小の節目である５０は１５カ月連続で上回った。

需要の主要な指標である新規受注が、サービス部門の低迷を背景に８カ月ぶりに減少。製造業の受注は拡大を続けたものの、同部門の生産指数は前月の５１．９から５１．７に低下した。

Ｓ＆Ｐグローバル・マーケット・インテリジェンスのチーフビジネスエコノミスト、クリス・ウィリアムソン氏は「中東紛争が物価を急騰させ、成長を抑制しており、ユーロ圏ＰＭＩ速報はスタグフレーションの警鐘を鳴らしている」と述べた。

全体の投入コストは２３年２月以来で最も速いペースで急騰、製造業とサービス業の双方がより深刻なインフレに直面している。エネルギー価格の高騰や紛争によるサプライチェーンの逼迫を背景に、コスト上昇は製造業でより顕著だった。