Lewis Krauskopf

［２７日　ロイター］ - ３０日からの週の米株式市場は、３日発表の３月の米雇用統計が注目材料となる見通し。引き続きイラン戦争の行方も市場動向を左右するとみられている。

中東紛争を受けて米原油先物は年初来７０％超上昇し１バレル＝１００ドル付近に急騰、ガソリン価格も上昇し消費圧迫の懸念が強まっている。

インフレ懸念から米国債利回りは昨夏以来の高水準となり、株式バリュエーションへの下押し圧力となっている。

Ｓ＆Ｐ５００種指数は５週連続下落。２月末の対イラン攻撃以降では７％超下落。ナスダックとダウも高値から１０％超下落し調整局面入りを確認した。

市場は引き続き中東情勢に左右され、停戦などの進展は投資家心理の改善要因、長期化は悪材料となる見通し。

プランテ・モラン・ファイナンシャル・アドバイザーズの最高投資責任者（ＣＩＯ）であるジム・ベアード氏は、「イランとの協議や紛争終結に向けた進展の兆しがあれば、市場心理を後押しすることになる。一方で、事態の長期化・膠着化の可能性を示唆する要素があれば、投資家心理にとってマイナスとなり、間違いなく市場を圧迫するだろう」と述べた。

３月の雇用統計は雇用者数５万５０００人増、失業率は４．４％と予想されている。２月は雇用者数が９万２０００人減だったことから、プラス転換なら市場に好材料とみられる。

このほかにもこの週は２月の小売売上高、製造業とサービス部門のＰＭＩが発表される。

企業ニュースではナイキが３１日に決算を発表する。

ＤＷＳの米州ＣＩＯ、デビッド・ビアンコ氏は「米国経済は依然として景気後退から安全な距離を保っていると思う。原油高の景気への影響については議論の余地があるが、景気後退が起きる可能性についてわれわれはまだ安全な距離を保っていると考えている」と述べた。