Noriyuki Hirata

[東京 １日 ロイター] - 株式市場が中東情勢に翻弄され続けながらも、日経平均は昨年末からのプラスを維持している。底堅さの表れとの解釈がある一方、年初に開けた「窓」を埋め切っていないことから、下落トレンドへの転換シグナルとされる「アイランド（離れ小島）リバーサル」出現への警戒もくすぶる。売買代金１０兆円が、トレンド確認の焦点となりそうだ。

＜５万０５００円台で反発＞

１日の東京市場では中東情勢への過度な警戒感が緩和し、日経平均が力強く反発、上昇幅は２５００円を超え、５万３０００円台を回復した。

市場では「ボラティリティが高い状態はまだしばらく続きそうだ」（三木証券の北沢淳商品部投資情報課次長）との声は根強い。米関税と異なり、トランプ米大統領が引き下がれば終結する問題とはみられていないことに加え、原油輸送の要衝ホルムズ海峡をタンカーが安心して航行できるか、被害を受けたエネルギー施設からの供給が従来通りとなるかも不透明だと北沢氏は指摘する。

それでも、市場では底堅さも意識されている。直近の調整局面での下値は、３０日が５万０５６６円、３１日が５万０５５８円と５万０５００円台での反発が繰り返された。中東情勢が収束すれば反発するとの思惑が底堅さの背景だろうと大和証券の木野内栄治チーフテクニカルアナリストはみている。

今年の大発会は高市早苗政権の政策期待を背景にギャップアップ（窓開け）して始まったが、３月３１日の取引時間中につけた年初来安値でも、昨年末の終値５万０３３９円を上回っており、窓埋めまで２１９円の余地を残している。

＜３つのシナリオ、強さかダマシか＞

年初に開けた窓を残す環境下で、テクニカル面では今後、大きく３つのシナリオが想定されると日本テクニカルアナリスト協会（ＮＴＡＡ）の中村克彦副理事長はみている。

窓埋めを完了してから上昇するケースでは、上昇トレンドがつきやすいとみられている。相場の真空地帯となる窓をいったん埋めることで、買い遅れていた投資家の押し目買いが入りやすくなり、将来的な下落リスクへの心理的警戒感が緩和され、下値が固まるとみられているためだ。

例えば、２０２３年１０月の窓埋め後の上昇トレンドは約５カ月間続いた。１０月前半に米連邦準備理事会（ＦＲＢ）高官のハト派発言を好感して窓を開けて上昇した後、米インフレ率の高止まりが警戒され、いったん窓を埋め切った。その後に反転し、翌年３月に初めて４万円の高値をつけた。

窓埋めをせずに上昇基調を継続するケースもある。２０年秋からの上昇トレンドは約４カ月続いた。１０月末に下落基調となった後、米大統領選の通過やコロナワクチン開発をめぐる報道を受けて複数の窓を開けて上昇。翌年２月の高値まで上昇トレンドを形成し、窓を埋めることはなかった。

一方、窓を埋めていない状態で強いネガティブ材料が生じ、下窓を開けて下落することでチャート上のローソク足が「離れ小島（アイランド）」のように孤立する「アイランドリバーサル」の形状となる可能性もある。逃げ場を失った大量の買いポジション（しこり玉）が売り圧力となるリスクがあり、下落トレンドへの強力な転換とみなされかねないと中村氏は話す。

米中摩擦や米金利上昇が警戒された２０１８年後半にアイランドリバーサルが形成された。９月半ばに窓を開けて上昇した後、いったんは利益確定に押される場面がありながらも窓を埋めきらず反発。下値は堅いとみた投資家の買いが集まり、１０月初旬には２７年ぶり高値をつけた。ところが、１０月半ばに米国株が値を崩すと下窓を開けて下落し、その後の下落トレンドは約３カ月にわたった。

＜見極めの目線は「１０兆円」＞

今回がどのケースとなるかは、まだわからない。

窓埋めせず上昇していく場合、ポイントになるのは売買代金の規模だとＮＴＡＡの中村氏は指摘する。強い買い材料が出て商いを伴う上昇となれば、窓埋めしなくても上昇トレンドが形成される可能性があるという。

足元で、１日当たりの大商いのめどとされるのは、東証プライム市場の売買代金で時価総額の約１割に当たる１０兆円程度とされる。反発しても売買代金が７兆円や８兆円にとどまる場合は、下落局面での一時的な反発となる「あや戻し」が疑われるという。

仮にアイランドリバーサルが形成される場合でも「早々に方向感が決まるわけではない」と大和の木野内氏はみている。上昇時に期待された材料が失望に転じるかがポイントになり、高圧経済実現への思惑の後退や、日銀の連続利上げの思惑の高まりに目配りが必要になるという。

アイランドリバーサルも、売買代金を伴わなければダマシとなる可能性がある。値動きに加えて売買代金を参照することは「トレンドの確からしさを見極める上で重要」とＮＴＡＡの中村氏は話している。