Pete Schroeder

[ワシントン １４日 ロイター] - 米ヘッジファンド大手シタデルのケン・グリフィン最高経営責任者（ＣＥＯ）は１４日、エネルギー輸送の要衝ホルムズ海峡の事実上の閉鎖が長期化すれば、世界的な景気後退に陥る可能性があると警告した。

セマフォーのイベントで「世界経済にとって実に極めて危険な局面だ」と述べ、「世界のマクロ経済的観点から見れば、中東からのエネルギー製品の供給が通航料や妨害なしに継続して再開されることが重要だ」と強調した。

その上で「（海峡が）事実上閉鎖された状態が今後６─１２カ月続けば、世界は景気後退に陥るだろう」と述べた。

米国のイラン攻撃については、米軍の集中的な空爆にもかかわらずイラン軍が強靭さを維持したことに多くの人が驚いたとし、イラン軍は「依然として健在だ」と指摘。「米国は空から攻撃可能な標的を事実上全て破壊した」と述べた。

一方で、イスラエルを攻撃可能なイランのミサイル技術開発に言及し、米国がイラン攻撃を数年先送りしていたら、結果は「はるかに深刻」になっていたとし、「（トランプ大統領は）今ここで何をすべきかについて非常に困難な決断を下した」との見方を示した。

グリフィン氏はこれまで共和党の政治家を支持し、２０２４年大統領選ではトランプ氏に投票したと述べている。