Hiroko Hamada

[東京 ２０日 ロイター] - 前場の東京株式市場で日経平均は反発し、前営業日比５６９円５５銭高の５万９０４５円４５銭となり、節目の５万９０００円を回復した。前週末の米国株高を好感する形で日本株市場でも半導体関連や主力株が買われ、指数を押し上げた。前週末比で原油価格が下落していることも支えとなった。一方、イラン情勢を巡っては依然不透明感が残っているほか、米株先物の軟調な動きを受けて買い一巡後はもみ合いとなった。

日経平均は前営業日比３４５円高でスタートした後、上げ幅を拡大し、前場後半に６３７円高の５万９１１３円２９銭まで上昇した。半導体関連の一角が堅調に推移したほか、主力株の一角が買われ、相場を支えた。一方、米原油先物の先高観が薄れたとして、エネルギー関連は軟調だった。

日経平均は５万９０００円台に乗せた後はもみ合う展開だった。市場では、米国とイランの協議進展の期待は維持されているものの、「ホルムズ海峡が開放されても、中東のエネルギー施設などが攻撃されていることを踏まえると、（中東地域の）原油輸出量が正常化するまでは時間がかかるとみられ、情勢を見極めたいとする動きもあるようだ」（国内証券・ストラテジスト）との声が聞かれた。

フィリップ証券のアナリスト・笹木和弘氏は、「前週末の大阪取引所の夜間取引で日経平均先物６月物が一時６万円台に乗せたことを踏まえると、現物の日経平均はさほど上げてはいない」と指摘。イラン情勢の先行き不透明感が重しになっているとの見方を示した。目先は、「買い安心感のある半導体関連が引き続き相場をけん引しそうだが、上昇ピッチが速いので短期的な調整が出る可能性もあるだろう」（笹木氏）という。

ＴＯＰＩＸは０．６７％高の３７８６．０７ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は３兆０２９６億２６００万円だった。東証３３業種では、機械、繊維製品、空運など２４業種が値上がり。鉱業、海運、電気・ガスなど９業種は値下がりした。

個別では、指数寄与度の大きいファーストリテイリング、ソフトバンクグループが上昇。キオクシアホールディングス、レーザーテックも値上がりした。

ニデックは７％超高と大幅上昇。１７日、会計不正問題に関する第三者委員会の最終報告書を公表し、悪材料出尽くしとの見方で買いが先行した。

一方、エネルギー関連株が安く、石油資源開発、ＩＮＰＥＸなどが軟調だった。

プライム市場の騰落数は、値上がり７２０銘柄（４５％）に対し、値下がりが７８５銘柄（４９％）、変わらずが７０銘柄（４％）だった。