生き残りへ変革加速＝パック商品廃止、採用見送り―旅行大手

新型コロナウイルスの影響で苦境にあえぐ旅行大手が事業構造の改革を加速させている。旅客需要の急減に加え、非対面のオンライン予約が広がり、全国に店舗を張り巡らせた従来型の事業モデルは限界に。生き残りに向け、各社は店舗・人員のリストラや新卒採用の見送りを決めたほか、パック旅行商品の廃止、外食など新事業の育成で個人旅行が主軸の経営から転換を急ぐ。

「従来の事業構造に固執しない」。ＫＮＴ―ＣＴホールディングスの米田昭正社長はこう強調した。傘下の近畿日本ツーリストの個人向け店舗を３分の１の規模に縮小。１９７２年の発売から約５０年の歴史がある個人用パッケージ旅行「メイト」「ホリデイ」も来年３月末に終了する。今後は修学・研修旅行やイベント支援といった法人事業、会員対象の企画旅行などに注力する。

海外旅行客の半数がすでにオンライン経由となっているエイチ・アイ・エス（ＨＩＳ）は国内店舗の３分の１を閉める。ＪＴＢは、国内の店舗数を２５％削減するとともに、２０２１年度のグループ人員を１９年度の約２万９０００人から６５００人減らす方針だ。

陣容縮小に伴い、ＪＴＢや近ツー、日本旅行が２２年度入社の新卒採用を見送る。人気の仕事だけに学生の就職活動にも影響しそうだ。

リストラの一方、各社は将来の成長へ非旅行部門を強化する。ＪＴＢは法人向け人材開発事業などを収益の柱に育てる。ＨＩＳは新規事業に力を入れ、今年１０月以降、埼玉県と東京都でそば店を開業している。

政府の観光支援策「Ｇｏ

Ｔｏ

トラベル」効果で足元の売り上げは盛り返しているが、一時的なカンフル剤にすぎない。ＨＩＳの沢田秀雄会長兼社長は「コロナを契機に旅行業は転換点を迎えている」と話す。

【時事通信社】 〔写真説明〕近畿日本ツーリストが販売を終了するパック旅行のパンフレット