１月のアパレル売上高、大幅減＝緊急事態宣言が再び打撃―大手３社

新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言の再発令が、アパレルの販売に打撃を与えている。１９日までに出そろったワールドなど大手３社の１月の売上高は、前年同月比で３割超の減少。昨年４月に７割前後落ち込んだ後は徐々に回復傾向を見せていたが、今回の宣言で再び冷え込んだ格好だ。

１月の売上高は、三陽商会が４９％減となったほか、ワールドとＴＳＩホールディングス（ＨＤ）が３３％減。主力販路の百貨店などで初売りが縮小されたほか、来店客が大幅に落ち込んだことが響いた。

昨年の宣言下とは異なり、今年１月は各社とも原則として店舗営業を継続。ただ外出自粛ムードが強く、「不要不急だとして洋服の売り場へは入りづらかったのではないか」（ＴＳＩＨＤ広報）という。

冬物衣料は単価や利益率が高く、販売不振が業績に与える影響も懸念される。それだけに各社は、好調なオンライン販売などにさらに力を入れる考え。ワールドは「春に向け交流サイト（ＳＮＳ）を使ったキャンペーンやオンライン接客を広げていきたい」と強調した。

【時事通信社】