午前の日経平均は小反発、ハイテク株には利益確定売り

［東京　９日　ロイター］ - ９日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比５７円５６銭高の２万８８００円８１銭と小反発した。８日の米国株式市場でナスダック総合が２％超安となった流れを引き継ぎ、東京市場でも半導体関連をはじめとする値がさのハイテク株が軟調だった。一方、景気回復への期待感から出遅れ株への物色は活発で、ＴＯＰＩＸは前場を通してプラス圏で推移した。

ＳＢＩ証券の投資調査部長、鈴木英之氏は「先月３万円を回復した日経平均は引きずり降ろされる展開となっており、マーケットは荒れ気味。ナスダックが最高値から１０％以上の下落率となったことを受け、調整は長引くとみた投資家が多いのではないか」との見方を示した。「米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）や米追加経済対策の成立までは、米長期金利の動きを警戒した地合いが継続するだろう」（同）という。

ＴＯＰＩＸは０．６１％高で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆５８０３億２３００万円だった。東証３３業種では、不動産業、鉄鋼、電気・ガス業などが上昇。値下がりは鉱業、電気機器、その他製品など５業種にとどまっている。

個別では、昨年来の上昇相場をリードしてきた値がさグロース株が総じて軟調。日本電産が３．７５％安となったほか、東京エレクトロン、任天堂、キーエンスなども２％超安での推移となった。目立った悪材料はないものの、市場では期末接近で利益確定売りが前倒しで活発化しているとの見方が出ていた。

東証１部の騰落数は、値上がり１５６４銘柄に対し、値下がりが５３８銘柄、変わらずが９２銘柄だった。

８日の米国株市場はまちまちだった。１兆９０００億ドル規模の新型コロナウイルス追加経済対策法案の最終的な議会採決を週内に控え、経済再開による恩恵を受けるとみられる銘柄が上げを主導した。一方、米長期金利が上昇する中、大型テクノロジー関連株が売り込まれ、ナスダック総合が２月１２日に付けた終値での最高値を約１０．５％下回った。