- 2021/08/19 掲載
午前の日経平均は反落、米株安を嫌気 押し目買い入り下げ渋る
18日の米国株式市場は続落し、ダウ工業株30種は382ドル安、S&P総合500種は1%超下落して取引を終えた。午後発表された連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨では、量的緩和策を縮小する際の雇用面での条件が年内にも達成される可能性が示された。
日本株は、朝方から軟調な展開。米株市場でフィラデルフィア半導体指数(SOX)が3日続落したことを嫌気し、半導体関連株が軟化したほか、先駆した海運株も利益確定売りに押された。一方、相場を取り巻く環境の不透明感から、医薬品や食料品などディフェンシブ銘柄が活況となっている。
売り一巡後は下げ渋る展開となった。薄商いの間隙を突いた先物の売り仕掛けを除くと、日経平均で2万7500円以下の水準は割安感が生じるため、実弾売りを浴びるような状況にはならないとの指摘もある。
市場では「先週まで発表された決算の内容が良かったため、下がったところでは押し目買いが入る。業績が株価を下支えする要因になっているようだ」(野村証券・ストラテジストの澤田麻希氏)との声も聞かれた。
TOPIXは0.74%安で午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆0533億9800万円と細っている。東証33業種では、鉄鋼、鉱業、石油・石炭製品などが下落し、値上がりしたのは医薬品、情報・通信業の2業種にとどまった。
個別では、東京エレクトロンが大幅安となったほか、トヨタ自動車も軟調。日本郵船など海運株もさえない。半面、山崎製パン、塩野義製薬がしっかりだった。
東証1部の騰落数は、値上がりが664銘柄、値下がりが1410銘柄、変わらずが106銘柄だった。
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