米国株式市場＝ナスダック最高値、ハイテク株に買い

［１日　ロイター］ - 米国株式市場はナスダック総合が終値ベースの最高値を更新し、Ｓ＆Ｐ総合５００種は最高値近辺で取引を終了した。９月相場入りし、ハイテク株への買いが再び強まったほか、８月のＡＤＰ全米雇用報告がハト派的な金融政策を支持する内容になったことを受けた。

低金利環境の恩恵を受けやすい情報技術セクターが上昇。アップルは０．４％上昇し、終値で過去２番目に高い水準を付けた。フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、グーグル親会社アルファベットは０．２─０．７％高。

ディフェンシブセクターとされる公益事業と不動産がアウトパフォームした。

ＲＭＢキャピタルの共同最高投資責任者（ＣＩＯ）、クリス・グラフ氏は「新型コロナウイルス感染拡大の影響で景気回復が幾分不安定になることを踏まえると、将来的な成長の可能性が最も高い投資先を模索する動きになるだろう」と述べた。

８月のＡＤＰ全米雇用報告は、民間部門雇用者の増加数が３７万４０００人と、予想の６１万３０００人を大きく下回った。

一方、８月の米供給管理協会（ＩＳＭ）製造業景気指数は５９．９と、市場予想（５８．６）に反して前月から上昇した。新規受注が好調だった。ただ人手不足により、雇用が９カ月ぶりの低水準となった。

グラフ氏は「３日には雇用統計が発表されるが、より重要になっているのは、来週の求人データとその翌週の消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表だ」と指摘。ここ数週間で雇用とインフレについて多くのことが明らかになり、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のテーパリング（量的緩和の縮小）や金利政策に関する期待がリセットされるだろうと話した。

エネルギー指数は１．５％安となり、３営業日続落した。

石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」は１日に開いた閣僚会合で、毎月日量４０万バレルずつ協調減産を縮小するとした前回会合の合意を維持することを決定した。これを受けて原油価格は横ばいとなったが、ハリケーン「アイダ」による米エネルギーインフラへの被害の全容はまだ明らかになっていない。

米取引所の合算出来高は９８億１０００万株。直近２０営業日の平均は８９億９０００万株。

終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード

ダウ工業株３０種 35312.53 -48.20 -0.14 35387.55 35407.37 35287.05

前営業日終値 35360.73

ナスダック総合 15309.38 +50.15 +0.33 15308.98 15379.50 15302.11

前営業日終値 15259.24

Ｓ＆Ｐ総合５００種 4524.09 +1.41 +0.03 4528.80 4537.11 4522.02

前営業日終値 4522.68

ダウ輸送株２０種 14751.62 +90.14 +0.61

ダウ公共株１５種 945.37 +11.07 +1.18

フィラデルフィア半導体 3399.95 -17.77 -0.52

ＶＩＸ指数 16.11 -0.37 -2.25

Ｓ＆Ｐ一般消費財 1467.67 -0.42 -0.03

Ｓ＆Ｐ素材 535.04 -1.48 -0.28

Ｓ＆Ｐ工業 878.46 -3.18 -0.36

Ｓ＆Ｐ主要消費財 751.91 +3.77 +0.50

Ｓ＆Ｐ金融 633.34 -3.92 -0.62

Ｓ＆Ｐ不動産 302.91 +5.03 +1.69

Ｓ＆Ｐエネルギー 356.80 -5.46 -1.51

Ｓ＆Ｐヘルスケア 1573.95 +0.34 +0.02

Ｓ＆Ｐ通信サービス 288.46 +1.51 +0.53

Ｓ＆Ｐ情報技術 2786.80 +0.70 +0.03

Ｓ＆Ｐ公益事業 351.38 +4.52 +1.30

ＮＹＳＥ出来高 8.69億株

シカゴ日経先物9月限 ドル建て 28535 + 45 大阪比

シカゴ日経先物9月限 円建て 28535 + 45 大阪比