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日々、実に多くのセキュリティインシデントが発生している。この危機的な状況を前にして、新たにセキュリティ製品・サービス導入を検討する企業は多いだろう。だがそれ以前に、真の「インシデントが起こらない組織」をつくるためには、まず自社の現状を正確に分析し、既存の資産・資源をフルに活用する姿勢が重要になる。セキュリティの専門家集団として、さまざまな企業・組織に助言やプロジェクト支援を行っている日本シーサート協議会の萩原健太氏が、大阪の病院で発生したインシデント、いわば失敗事例から今すぐ取り組むべきセキュリティ対策の課題について解説する。
まず事例を知り、インシデントを自ら定義すること
企業や組織のデジタル化が進み、ソフトウエアやシステムの利用が広がる一方で、サイバー犯罪が増大・巧妙化し、セキュリティインシデントの発生が急増しているのは周知の通りだ。特に、莫大な身代金を要求するランサムウェアによる攻撃では、企業が事業停止に追い込まれる例も出ており、その影響の大きさに世の中が動揺している。
だが意外なことに、サイバー攻撃のほとんどは高度な標的型攻撃ではなく、一般に知られている脆弱性を突くものだというのをご存知だろうか。日本シーサート協議会 運営委員長の萩原健太氏は、次のように語る。
「攻撃者側にとってコストパフォーマンスが高いのは、汎用性のあるサイバー攻撃です。このため企業や組織でも、まずはこれを防ぐ対策が重要になってきます。自社で対策を立てるに当たって、まずは『自組織にとってのインシデントとは何か』をしっかり定義してください」（萩原氏）
システムをベンダーにアウトソースしている企業は多いが、この最初の一歩である「インシデントの定義」がベンダーと食い違っている場合、十分な対応・調査ができなくなる恐れがあるという。具体的に「インシデント」とは、マルウエアの検出なのか、感染によるシステムの停止なのか。その定義は組織の在り方によって異なるため、十分にすり合わせておく必要があるのだ。
また、萩原氏は「新しい対策を追加する『足し算』ではなく、既存の資産・資源を生かす『かけ算』のセキュリティ対策を」と訴える。では「インシデントが起きない組織」をつくるためには、具体的にどのような取り組みが必要なのか。2022年に起きた「大阪急性期・総合医療センター」のインシデント事例をもとに語っていただこう。
だが意外なことに、サイバー攻撃のほとんどは高度な標的型攻撃ではなく、一般に知られている脆弱性を突くものだというのをご存知だろうか。日本シーサート協議会 運営委員長の萩原健太氏は、次のように語る。
「攻撃者側にとってコストパフォーマンスが高いのは、汎用性のあるサイバー攻撃です。このため企業や組織でも、まずはこれを防ぐ対策が重要になってきます。自社で対策を立てるに当たって、まずは『自組織にとってのインシデントとは何か』をしっかり定義してください」（萩原氏）
システムをベンダーにアウトソースしている企業は多いが、この最初の一歩である「インシデントの定義」がベンダーと食い違っている場合、十分な対応・調査ができなくなる恐れがあるという。具体的に「インシデント」とは、マルウエアの検出なのか、感染によるシステムの停止なのか。その定義は組織の在り方によって異なるため、十分にすり合わせておく必要があるのだ。
また、萩原氏は「新しい対策を追加する『足し算』ではなく、既存の資産・資源を生かす『かけ算』のセキュリティ対策を」と訴える。では「インシデントが起きない組織」をつくるためには、具体的にどのような取り組みが必要なのか。2022年に起きた「大阪急性期・総合医療センター」のインシデント事例をもとに語っていただこう。
この記事の続き ＞＞
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・複合的な要因が起こした大阪・総合医療センターの「失敗事例」
・「足し算」より「かけ算」で既存のセキュリティリソースを生かす
・「インシデントが起きない組織」をつくるための論点と対策とは
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