記事 Web戦略・EC なぜドイツのファッションEC「Zalando」はZOZOTOWNの7倍も売り上げているのか なぜドイツのファッションEC「Zalando」はZOZOTOWNの7倍も売り上げているのか 2016/03/10 イギリスを含むヨーロッパ諸国で、ファッション系オンラインECビジネスとして大成功を収めている企業がある。それが「Zalando（ザランドゥ）」だ。日本のアパレルECといえば、スタートトゥデイが運営する「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」が有名だが、Zalandoの売上規模はZOZOTOWNの7倍にものぼる。なぜZalandoは欧州で大成功を収めているのか。英国在住のライターが現地よりレポートする。
記事 Web戦略・EC クックパッド好業績の秘密は？ ユーザー増を支えるIT基盤とビジネスモデル クックパッド好業績の秘密は？ ユーザー増を支えるIT基盤とビジネスモデル 2016/03/01 料理レシピサービスでおなじみのクックパッド。2014年12月期に約67億円だった売上は、1年後の2015年度には2倍以上の約147億円、当期純利益は約17億円から約41億円と成長している。いまや6000万人近くのユーザーが使うクックパッドのレシピサービスが受け入れられている理由はどこにあるのか。さらに、サービスを支えるITの取り組みや、子会社の「みんなのウェディング」や「セレクチュア」についても紹介する。
記事 Web戦略・EC デジタルマーケティング時代の企業・ECサイトは「リアル化」「高付加価値化」がカギ デジタルマーケティング時代の企業・ECサイトは「リアル化」「高付加価値化」がカギ 2016/02/29 スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスの台頭により、顧客の購買行動はモバイルにシフトし、EC、コーポレートサイトなどのモバイル移行が急速に進んでいる。また、サイト構築だけでなく、顧客分析からマーケティング、さらなる案件化につなげていきたいというニーズも高まっており、モバイルサイトの高機能化、高付加価値化は1つのキーワードとなりつつある。そこで、デジタルマーケティング時代に求められるモバイルサイト構築のポイントについて聞いた。
記事 CRM・SFA・コールセンター 顧客生涯価値（CLV）を最大化するため、コンタクトセンターに必要なKPIとは？ 顧客生涯価値（CLV）を最大化するため、コンタクトセンターに必要なKPIとは？ 2016/02/18 インターネットやモバイルデバイス、SNSなどの台頭により、顧客の購買行動は多様化し、企業はあらゆる顧客とのタッチポイントにおいて顧客体験（カスタマーエクスペリエンス）の最適化が求められている。そこで企業と顧客とをつなぐ重要なコミュニケーション拠点として重要性を増すのがコールセンター（コンタクトセンター）だ。よりプロアクティブに、より価値を高めるために今日のコンタクトセンターが考えるべき新しいサービスのあり方を探る。
記事 CRM・SFA・コールセンター 89％の顧客が「いやな体験」をすれば再購入しない──コンタクトセンターのあるべき姿とは？ 89％の顧客が「いやな体験」をすれば再購入しない──コンタクトセンターのあるべき姿とは？ 2016/02/18 モバイルシフトが急速に進む昨今、コンタクトセンターも、従来の電話中心の対応から、Webやモバイルを使ったマルチチャネルへの対応が不可欠になってきた。サポートやセールスなど新たな機能が取り込まれ、複雑化するコンタクトセンターのあるべき姿を、海外や国内事例を交えながら、日本オラクルの横山 富氏が解説した。
記事 Web戦略・EC 1日の売上が1兆6千億円。アイリスグループ会長が明かす、中国の急速なネットシフト 1日の売上が1兆6千億円。アイリスグループ会長が明かす、中国の急速なネットシフト 2016/02/03 2月8日は旧正月の「春節」にあたる。これを祝う中国では大型連休を迎え、「爆買い」の加速も見込まれるが、そんな中国の購買行動は今、急速にネットへとシフトしているという。繰り返し訪れる荒波の中で企業が生き残り、未来に必要とされるビジネスを育てていくには、何が重要なのか？ 地方から果敢に海外進出を果たし、今や世界各国でビジネス展開するアイリスグループの会長 大山 健太郎氏が、中国ビジネスの現状を語った。
記事 デジタルマーケティング総論 トライベック、「HIRAMEKI management」に見込み客収集・育成・絞り込みのMA機能拡充 トライベック、「HIRAMEKI management」に見込み客収集・育成・絞り込みのMA機能拡充 2016/02/02 オウンドメディアコンサルティングで知られるトライベック・ストラテジー（以下、トライベック）は2日、同社が提供するマーケティングプラットフォーム「HIRAMEKI management」にマーケティングオートメーション（MA）機能が追加されたことを発表した。
記事 デジタルマーケティング総論 シャノン 中村 健一郎氏に聞く、国内マーケティング支援市場で勝ち続けられる理由 シャノン 中村 健一郎氏に聞く、国内マーケティング支援市場で勝ち続けられる理由 2016/01/28 ここ1、2年、一般企業でデジタルマーケティングが注目を浴びつつあり、いわゆる「MA」（マーケティングオートメーション）を導入して、見込み客や潜在顧客（リード）を育成し、企業の売上につなげようという動きが活発化している。そのような状況で、国内シェアトップを5年連続で維持し、競合他社の追随を許さぬ強さを見せるのが、中村 健一郎氏が率いるシャノンだ。同社が高成長を続けている要因は一体どこにあるのか？ そして日本企業がグローバルで戦うためにはどうすればよいのか？ マーケティングの観点から話を聞いた。
記事 Web戦略・EC 「RUM」とは何か？ 国内大手EC事業者も採用するWebパフォーマンス分析手法 「RUM」とは何か？ 国内大手EC事業者も採用するWebパフォーマンス分析手法 2016/01/26 表示速度の遅いWebサイトは、優れた顧客体験を提供することはできない。いまや、「サイトパフォーマンス分析（最適化）」はサイト内のユーザーの行動を分析する「アクセス解析」と同じくらい重要だ。パフォーマンス計測の新機軸として注目されている手法が、「リアルユーザーモニタリング（RUM）」である。米国では、パフォーマンス分析の新たな手法の導入が進んでいるが、国内でも、大手EC事業者がこれを採用している。
記事 デジタルマーケティング総論 「注意喚起×意思のマーケティング」で、顧客のリアルな感情を把握せよ 「注意喚起×意思のマーケティング」で、顧客のリアルな感情を把握せよ 2016/01/26 スマートフォンやタブレットなどのデジタルデバイスの普及によって顧客（消費者）の購買行動は大きく変化し、それに対応したクロスチャネルのマーケティングが行われている。しかし、やみくもな情報提供は消費者に悪印象しか与えず完全に無視されてしまうなど、むしろ逆効果になりかねない。そこで重要になるのは、消費者の意思とそのタイミングを把握し、適切な施策を展開するための仕組み作りだ。
記事 デジタルマーケティング総論 Ptmind 安藤 高志氏が語る、高パフォーマンスなデータドリブン型組織の3つの特徴 Ptmind 安藤 高志氏が語る、高パフォーマンスなデータドリブン型組織の3つの特徴 2016/01/22 圧倒的成果を生み出すのはデータドリブン型組織である――。ビッグデータ時代、それをどう賢く活用するかが企業の明暗を分けるポイントとなってきた。Ptmind Country Manager 安藤 高志氏が、企業で圧倒的成果を生み出すのはデータドリブン型組織であるとして、その特徴と体制づくりの秘訣について、MITの研究やオイシックスの事例を用いて解説した。
記事 ソーシャルメディア TwitterをB2B企業がどう活かした？森田アルミ工業の「中の人」が明かした深謀遠慮 TwitterをB2B企業がどう活かした？森田アルミ工業の「中の人」が明かした深謀遠慮 2015/12/16 大阪府の外れ、阪南市に森田アルミ工業というエクステリア製品を製造する企業がある。その事業は建材メーカーや金物店を直接的な取引先とするB2Bが中心、従業員数もわずか45名の同社だが、あるメディアでは非常に高い知名度を誇っている。それがTwitterだ。同社が特徴的なのは、中小企業にありがちな、ITに詳しい社長からのトップダウンでソーシャル活用が進んだのではなく、現場の担当者の地道な努力によって社内さえも変えてしまったこと。「森アルさんの中の人」こと、同社 営業部 プロダクトデザイン課の野際 万佐子さんにTwitterへの取り組み方、その経緯、そして成功の秘訣を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 放っておくと8割は競合へ！潜在・見込み顧客（リード）の機会損失を防ぐ適切運用とは 放っておくと8割は競合へ！潜在・見込み顧客（リード）の機会損失を防ぐ適切運用とは 2015/12/16 営業管理、案件管理、情報共有、顧客管理などを目的に、いまや多くの企業がSFAを活用するようになった。しかし、そのすべてが成果を挙げているわけではない。中でも問題なのが、潜在顧客・見込み顧客（以下、リード）への対応だ。SFAにより、受注見込みの高い案件を成約まで導く仕組みは整ったが、案件化の前工程であるリード管理はSFAでは対応しきれない。これは、まだ顧客になるかわからない「価値が低い」情報が多い割に、データの数が膨大なリードデータ特有の特徴に起因する。案件化や顧客化された「価値が高い」SFA内データとは一線を画したデータマネジメントが、リードを経営資源として活用する鍵となる。
記事 CRM・SFA・コールセンター 営業が単なる“値引きマシン”にならないために、企業がすべきこと 営業が単なる“値引きマシン”にならないために、企業がすべきこと 2015/12/15 市場が成熟し、単純に製品を売ることが難しい時代となった。その最大の原因は、顧客の“情報力”が以前と比べて格段に上がってきたことにある。だが、逆にチャンスとも言える。レガシーなIT資産や組織間のしがらみがなく、一人ひとりの営業担当者がよりスコープの広い業務フローを通じて日々顧客と接している中堅・中小企業こそ、新世代のSFAの活用によって巻き返しを図ることができる。
記事 デジタルマーケティング総論 DMP/マーケティングオートメーション市場調査、2015年は前年比3割増の272億円に DMP/マーケティングオートメーション市場調査、2015年は前年比3割増の272億円に 2015/12/14 矢野経済研究所は、DMP（データマネジメントプラットフォーム）サービス市場とMA（マーティングオートメーション）サービス市場に関する調査を実施、その結果を発表した。これによると、DMPサービス市場とMAサービス市場を合算した2014年のデジタルマーケティングサービスの市場規模（事業者売上高ベース）は208億円だった。さらに2015年の同市場規模は前年比30.8％増の272億円になると予測した。
記事 Web戦略・EC ソーシャルコマースとは何か？ 消費行動とFacebook、Instagram、Pinterestの関係性 ソーシャルコマースとは何か？ 消費行動とFacebook、Instagram、Pinterestの関係性 2015/12/09 買い物するときには何を参考にして決めますか？ 友人の口コミや有名人に影響されて買い物をしませんか？ そう、消費は本来“ソーシャル”なものなのです。この特徴を利用してソーシャルメディアとEコマースを組み合わせたビジネスモデルは「ソーシャルコマース」と呼ばれます。Instagram（インスタグラム）、Pinterest（ピンタレスト）、Facebook（フェイスブック）といった企業が続々と参入するソーシャルコマースとはどのような仕組みなのでしょうか。
記事 デジタルマーケティング総論 マーケティングでのIoT活用法、グーグルとIBMの両社長が提言 マーケティングでのIoT活用法、グーグルとIBMの両社長が提言 2015/12/01 IoTに関するテクノロジーは飛躍的な進展を遂げており、マーケティングにも活用していくことが可能になってきた。しかし、そこで重要となるのは“モノをインターネットにつなげば何ができのるか”という視点ではなく、“顧客はどんな課題を解決してもらえればうれしいのか”をまず考えることだという。グーグル アジア太平洋地域担当のカリム・テムサマニ社長と日本IBM ポール与那嶺社長の提言を紹介する。
記事 デジタルマーケティング総論 WOWOW会員はどんな番組が観たいのか？デジタルマーケティングで顧客のキモチをつかむ WOWOW会員はどんな番組が観たいのか？デジタルマーケティングで顧客のキモチをつかむ 2015/11/30 WOWOWの顧客サービス部門が1998年に独立して設立されたWOWOWコミュニケーションズ。以来、WOWOWグループの一員として、カスタマーセンターの運営、デジタルマーケティングサービスの提供などのビジネスを展開している。カスタマーサポートにおいて同社が重視するのが顧客の"キモチ"だ。WOWOWコミュニケーションズは、いかにしてこのつかみどころのない"キモチ"を捉え、ビジネスにおける価値につなげているのだろうか。
記事 デジタルマーケティング総論 フロムスクラッチが10億円の資金調達 マス広告やO2Oデータ取得、AI開発を強化 フロムスクラッチが10億円の資金調達 マス広告やO2Oデータ取得、AI開発を強化 2015/11/30 フロムスクラッチは30日、電通デジタル・ホールディングス、グローバル・ブレイン、日本ベンチャーキャピタルが運営する投資事業有限責任組合、その他既存株主を割当先とする第三者割当増資を実施し、総額およそ10億円を調達したことを発表した。
記事 CRM・SFA・コールセンター デジタル時代の「営業新常識」、なぜ「価値訴求」できた営業は10％に過ぎないのか デジタル時代の「営業新常識」、なぜ「価値訴求」できた営業は10％に過ぎないのか 2015/11/30 デジタルの時代になり、企業の購買担当者も一般消費者と同じように、各業界の情報をオンラインで収集し、モノの価格や価値を事前に比較して購買するようになってきた。そのため、企業の営業担当者は自社商品の価値のみを訴求するだけでなく、顧客企業やその担当者の事情に踏み込んだ提案ができなければ、売上に結びつけにくくなってきている。ノースウェスタン大学 アンディー・ゾルツナーズ 名誉教授の言葉を借りれば、「テクノロジーを活用した“破壊的な”営業部隊が必要になっている」のだ。
