記事 業務効率化 生成AIでハイブリッド会議が進化、「音と映像」「Copilot」がカギを握るワケ 生成AIでハイブリッド会議が進化、「音と映像」「Copilot」がカギを握るワケ 2024/07/02 対面での参加者とリモートからの参加者で構成されるハイブリッド会議が一般的になった。参加者の場所を意識することなく全員が同等の体験をするための環境づくりが注目を浴びている。また、会議の生産性を上げるためには議事録が不可欠だが、こちらも文字起こし機能が進化し半自動化が進んでいる。最近では生成AI「Microsoft Copilot」による要約作成など、会議にまつわる情報共有の効率化も進んでいる。ここでポイントとなるのが正確な人物認識と音声の品質だ。高精度のデータ収集で効率化を図る、一歩進んだ会議環境を紹介する。
記事 経営戦略 世界「最速」で復活するインバウンド、でも国民が豊かさを実感できないワケ 世界「最速」で復活するインバウンド、でも国民が豊かさを実感できないワケ 2024/07/01 2 2022年10月にコロナ水際対策が本格的に緩和されて以降、訪日外国人（インバウンド）が過去最高更新ペースで増え続けている。筆者は今年4月、およそ5年ぶりに成田空港を訪れたが、空港内を闊歩（かっぽ）しているのも機内に乗り込んでいるのも、体感で7～8割が外国人だった。しみじみとインバウンドの勢いを実感させられた。だが、これほどの盛況でも、国民の多くはインバウンド増加による恩恵を実感できずにいる。なぜだろうか。ここでは急速に回復するインバウンドの状況、インバウンド急増の正負の側面、免税品転売の実態を分析するとともに、豊かさを実感できる状況にするには何が必要かを考えたい。
記事 市場調査・リサーチ 調査で見えたIoT製品の市場投入時間「超長期化」、それでも「有益」と言えるワケ 調査で見えたIoT製品の市場投入時間「超長期化」、それでも「有益」と言えるワケ 2024/06/24 2 2024年、OEMによるIoTコネクテッド製品の市場投入までの時間は、平均41カ月となり、2020年から4年間で80％増加しました。こうした市場投入までの時間の増加はエンドユーザーにどのような影響をもたらすのでしょうか。この記事では、ドイツの市場調査会社IoTアナリティクス社の市場調査レポート「IoTの商業化&ビジネスモデル導入：2024年」から、IoT製品が市場投入されるまでの時間が急増した要因について詳述し、IoT製品の展開を計画しているOEMが考えるべきポイントについて紹介します。
記事 設備投資 壊滅的な「日本企業の設備投資」の大問題、なぜこのままだと「賃金上昇も遠のく」のか 壊滅的な「日本企業の設備投資」の大問題、なぜこのままだと「賃金上昇も遠のく」のか 2024/06/19 2 日本企業の設備投資が壊滅的状況となっている。経済を成長させる原動力は企業の設備投資であり、ここが動かなければ、生産性の向上も、それに伴う賃上げも実現できない。企業の設備投資を半ば強制的にでも増やす政策が必要だ。
記事 市場調査・リサーチ 【4000社調査で判明】日本企業のリアルな「DX到達度」、足を引っ張る…残念な領域とは 【4000社調査で判明】日本企業のリアルな「DX到達度」、足を引っ張る…残念な領域とは 2024/06/17 2024年5月、情報処理推進機構（IPA）は「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート（2023年版）」を公表しました。「DX推進指標」とは、DX推進における社内課題の整理や対応策の検討時に役立つ参考資料であり、自社の実力を見える化できるチェック項目のようなものです。DXの取り組み内容に応じたランク付け（0～5）があり、これを参照することで自社の取り組みの成熟度を定量的に確認することができます。毎年、この「DX推進指標」に沿って、自社の取り組みを自己診断した結果が経産省に報告され、その内容をまとめたレポートが公表されているのです。本記事では、過去5年間のレポートの結果を振り返りながら、日本企業のDXの取り組みの変化を概観します。
記事 環境対応・省エネ・GX 東大先端研・杉山所長が語る「人類の幸せ」とは、新たな幸せ創出に何が必要か？ 東大先端研・杉山所長が語る「人類の幸せ」とは、新たな幸せ創出に何が必要か？ 2024/06/13 カーボンニュートラルや生物多様性といった持続可能性が叫ばれる時代となった。こうした現状に対し、「人類が地球を支配してコントロールするモデルが通用しなくなった」と語るのは、東京大学 先端科学技術研究所 所長の杉山 正和氏だ。これが経済の閉そく感につながり、そして「人類の幸せの総量」が小さくなっているという。そこで今回、「幸せ」とは何か、また「幸せ」を生み出すには何が必要か、同氏に話を聞いた。
記事 業務効率化 スギ薬局の知られざる「DX戦略」、 全国1600店舗の業務省力化成功の“カギ” スギ薬局の知られざる「DX戦略」、 全国1600店舗の業務省力化成功の“カギ” 2024/05/31 スギ薬局グループは、医薬品・健康商品・化粧品・日用品の販売、処方せん調剤を通して、地域社会への貢献を目指す企業だ。同グループ全体の店舗数は2023年10月末時点で店舗数は1638店舗、顧客数は年間のべ3億人と右肩上がりの成長を遂げている。ただ、店舗数・顧客数が増大する一方で従業員のリソース不足を課題に感じていた。そこで、デジタル化による業務の省力化で顧客、患者と向き合うリソースを確保し、顧客満足度の向上を実現しているという。その成功の秘訣について、スギ薬局 DX戦略本部 システム・物流統括部 業務システム部 部長を務める加藤 義広氏に話を聞いた。
記事 経営戦略 オムロン流「生成AIの活かし方」、試行錯誤で見えてきたDXを推進する活用術とは？ オムロン流「生成AIの活かし方」、試行錯誤で見えてきたDXを推進する活用術とは？ 2024/05/28 国内の多くの企業が取り組むDX（デジタルトランスフォーメーション）。働き方改革・人材不足・税制改正などを背景に、取り組む企業も増えている。また、DX推進に際しては、生成AIの活用が試行錯誤されるケースも多い。それでは、有名企業はどのようにDX・生成AI活用を進めているのか。今回は、オムロンのDX・生成AI活用の取り組みを、同社のイノベーション推進本部 DXビジネス革新センタ長の高橋 昌也氏に聞く。（※肩書は取材時のものです）
記事 経営戦略 「パーパス経営」第一人者が説く「変革の実践」、日本企業のDXを阻む“3つの病” 「パーパス経営」第一人者が説く「変革の実践」、日本企業のDXを阻む“3つの病” 2024/05/24 昨今、パーパス（存在意義）を掲げる企業が増えている。激しく変化するビジネス環境で、自ら変革を遂げて事業を成長させていくためには、数十年といった長期の視点で「ありたい姿」を貫く必要があるからだ。「パーパス経営」の第一人者であり、数多くの企業の実践もサポートしてきた京都先端科学大学 国際学術研究院 教授、一橋大学ビジネススクール客員教授の名和高司氏が、パーパスを基軸としたDXの実践方法、そして次世代イノベーションを創発する組織の在り方について解説する。
記事 業務効率化 なぜ“感度の高い”経営層しか「人事労務DX」をしないのか？ U-NEXTらの事例で紐解く なぜ“感度の高い”経営層しか「人事労務DX」をしないのか？ U-NEXTらの事例で紐解く 2024/05/23 ビジネス環境の急速な変化に対応すべく、各企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）を進めている。しかし、企業活動を支える重要な部門であるにも関わらず、いまだDXが進んでいないのが人事労務部門だ。なぜ、一部の感度の高い経営層しか、人事労務DXの重要性に気づけていないのだろうか？ U-NEXTや三井金属エンジニアリングなどの成功事例を交えながら、その変革方法を解説する。
記事 業務効率化 なぜデスクの「書類の山」はタイパの大敵なのか、モノを減らす「4つ」の基準 なぜデスクの「書類の山」はタイパの大敵なのか、モノを減らす「4つ」の基準 2024/05/20 1 デスクにあふれかえる書類の山や、いつ使うか分からない資料の数々。「いつか役に立つかも」と考えて保管しているこれらが実はタイム・パフォーマンス（タイパ）向上を阻害しているかもしれません。タイパ向上を考える上で「やるべきこと」「やらないこと」を明確にするのは重要ですが、それだけでは不十分なのです。タイパ向上に不可欠なモノや情報を少なくする方法を解説します。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 反イスラエルデモと「60年代反戦運動」がそっくりな理由、次に起きる“政権分裂”とは 反イスラエルデモと「60年代反戦運動」がそっくりな理由、次に起きる“政権分裂”とは 2024/05/17 米国各地の大学で、イスラエルに対する抗議デモが多発している。若者が反戦デモに参加し、警察と激しい衝突を繰り返す光景は、1960年代後半の学園紛争を彷彿とさせる。学園紛争終結後の米国社会は意外な展開を見せ、空前絶後の高成長を実現するのだが、今回はそうはいかない可能性が高い。
記事 デザイン経営・ブランド・PR なぜ今さらピップエレキバンが「体験型イベント」？ マーケ視点で見る「2つ」の狙い なぜ今さらピップエレキバンが「体験型イベント」？ マーケ視点で見る「2つ」の狙い 2024/05/16 肩こりをはじめとするコリ軽減に役立つ「ピップエレキバン」。同製品がゴールデンウィーク（GW）に体験型のイベントを開き、好評を博しています。発売から半世紀が経つ超ロングセラー商品である同製品のマーケティング戦略を、グーグルでシニアマーケティングリサーチマネージャーを務めた多田翼氏が解き明かします。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 KDDIとローソンに見る「ある共通点」、“決め手”なき提携に「希望の光」はあるか KDDIとローソンに見る「ある共通点」、“決め手”なき提携に「希望の光」はあるか 2024/05/15 携帯キャリアauを擁するKDDIが、コンビニエンスストアのローソンと業務提携契約を締結し、話題を呼びました。携帯電話とコンビニという異業種の協業となった今回の提携ですが、実は両社には「ある共通点」が存在しています。その共通点とは一体何でしょうか。提携による両社の狙いとともに紐解きます。
記事 営業戦略 NTT東日本が驚異の「受注額10倍」実現、秘密はインサイドセールス「成功ポイント2つ」 NTT東日本が驚異の「受注額10倍」実現、秘密はインサイドセールス「成功ポイント2つ」 2024/05/14 法人向けビジネスにおいて「インサイドセールス」は、多様な顧客ニーズに対応して売上を持続・拡大させていくために有効な施策の1つである。光回線をはじめ通信インフラを提供するNTT東日本（東日本電信電話）も、インサイドセールスによって売上向上を実現させた1社だ。そこで今回、同社 営業推進本部 デジタルマーケティング部の鈴木 理寛氏に、インサイドセールスの取り組みやその成果、成功の秘訣などについて語ってもらった。
記事 業務効率化 オープンハウス「最強」を支える営業DXとは？ 無駄を11万時間削減できたワケ オープンハウス「最強」を支える営業DXとは？ 無駄を11万時間削減できたワケ 2024/05/13 デジタル技術の活用によって、業界・業種を問わず、ビジネスそのものの革新にインパクトをもたらしているDX（デジタルトランスフォーメーション）。不動産業界においては、「売上高1兆円」を達成した「最強の営業部隊」というイメージを持つオープンハウスグループがDX推進による大きな成果を実現しているが、その背後にどのような推進方法・体制があったのか。今回は、同社オープンイノベーション推進担当の山尾 祥平氏に「無駄を11万時間削減した具体的な施策」を聞いた。
記事 業務効率化 ITコストの8割が保守に…GREEやSHIFTが実践、ワークフロー改革で「2025年の崖」を回避 ITコストの8割が保守に…GREEやSHIFTが実践、ワークフロー改革で「2025年の崖」を回避 2024/05/08 営業、マーケティング、生産、バックオフィスなどのさまざまなジャンルにおいて、企業の意思決定活動は、稟議、契約審査、申請、作業依頼などのワークフロー業務によって支えられている。しかし、現状のワークフロー製品は学習コストが高い、運用の手間がかかるといった課題がある。「2025年の崖」が迫り、本格的なDX展開が求められる中、企業が取り組むべきワークフロー改革とは何なのか？ 大手4企業の成功事例をもとに解説する。
記事 環境対応・省エネ・GX 脱炭素化に苦戦する日本企業を後押し、環境省が新設「脱炭素アドバイザー」を解説 脱炭素化に苦戦する日本企業を後押し、環境省が新設「脱炭素アドバイザー」を解説 2024/05/07 今や企業にとって無視できない課題となっている脱炭素化への取り組み。サプライチェーン全体での取り組みが求められるものの、特に中小企業ではなかなか取り組みが進まず、その背景には共通した課題が横たわっていることをご存じだろうか。その課題解決のために環境省が創設したのが、「脱炭素アドバイザー」資格制度の認定事業だ。同事業の狙いやビジネスパーソンからみたメリットについて、環境省の稲村晃希氏が解説する。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 全国が大注目「大分県の防災DX」、日本在住なら知っておきたい「自分の街」の安全性 全国が大注目「大分県の防災DX」、日本在住なら知っておきたい「自分の街」の安全性 2024/04/30 1月に発生した能登半島地震をはじめ災害が起きるたびに、地方自治体が果たすべき災害対応の役割と、その重要性を再認識させられる。平時の防災対策や有事の初動対応は、災害発生後の復旧を左右するからだ。災害大国の日本で生活するなら、自分が活動する地域の防災情報などを入手することがとても重要であると言えよう。そこで本稿では、地方自治体が担うべき防災・減災の役割とはどのようなものなのか、先進的な取り組みを進める大分県の事例なども踏まえて考えてみたい。
記事 営業戦略 「対話型AIアシスタント」で顧客対応が激変、事例でみるその活用方法とは？ 「対話型AIアシスタント」で顧客対応が激変、事例でみるその活用方法とは？ 2024/04/30 近年、多くの企業・組織が進めているAI（人工知能）技術の業務活用。顧客満足度を向上させるための重要な要素であるカスタマーサービスでは、生成AIによって業務効率化やサービス品質の向上を目指した取り組みが活況を呈している。効果的なカスタマーサービス業務を実現するため、どのように生成AIを活用すれば良いのだろうか。対話型AIアシスタントを活用したカスタマーサービス業務の実際の様子を見てみよう。
記事 経営戦略 2024年GWのインバウンド、10日間で消費される「驚きの金額」とは 2024年GWのインバウンド、10日間で消費される「驚きの金額」とは 2024/04/22 もうすぐゴールデンウィーク（以下GW）を迎える。2024年のGWは、4月27日～29日の3連休と5月3日～5月6日の4連休に分かれているが、4月30日～5月2日に休みを取れば、なんと10連休となる。旅行を計画されている読者も多いのではないだろうか。だが、昨今、観光地に繰り出してくるのは日本人だけではない。人気観光地には訪日外国人（インバウンド）もやって来る。3月のインバウンドは初の300万人突破で過去最高となったが、GWの観光地は大混雑のカオスになるのだろうか？ コロナ前には主役級だった中国客の戻りが悪い中でも力強く回復するインバウンド。ここでは、GWのインバウンドの出足、消費動向、どの国・地域から1番多く来そうか、人気観光地の混雑予想とその対応策などを考えてみたい。
記事 経営戦略 “あまりにも遅い”ライドシェア解禁、日本の「周回遅れ」挽回のカギを握るのは？ 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー（第169回） “あまりにも遅い”ライドシェア解禁、日本の「周回遅れ」挽回のカギを握るのは？ 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー（第169回） 2024/04/19 タクシー不足が深刻化する中、今月からライドシェア導入に向けた取り組みがようやく動き始めた。だが、日本の取り組みはあまりにも及び腰で周回遅れの観は否めない。世界を見渡すと、ライドシェアに限らず、実に多くの新市場が創出されてきた。デジタル･プラットフォーム上の「スマホ経済圏」が2000年代後半以降にグローバルに広がったからだ。新市場の経済的恩恵を享受するには、フロンティアに足を踏み入れるための果敢な「制度づくり」が重要になる。小出しの対応で取り残されると、時間が経つほど機会損失が累積すると懸念される。
記事 業務効率化 タイパ向上に“実はNG”のメール効率化、なぜ「あのひと手間」が超重要になるのか タイパ向上に“実はNG”のメール効率化、なぜ「あのひと手間」が超重要になるのか 2024/04/18 1 毎日のオフィス業務で必ず行うであろうメール作業。タイム・パフォーマンス（タイパ）を向上させる上では、いかに効率的にメール作業をこなすかが重要になりますが、あまりにタイパを追及すると、ここである「落とし穴」にはまってしまいます。一体それは何でしょうか。メール作業におけるタイパ向上の注意点について解説します。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 グローバルサウスとは何かをわかりやすく解説、注目集める3つの理由と深刻な社会問題 グローバルサウスとは何かをわかりやすく解説、注目集める3つの理由と深刻な社会問題 2024/04/18 14 アジア・アフリカ・中南米にある、かつて多くが開発途上国と呼ばれていた国々は近年、「グローバルサウス（Global South）」と呼ばれるようになり、国際社会で大きな存在感を持つようになった。グローバルサウスの定義は一義的ではない上、これらの国々は決して画一的な存在ではない。爆発的な経済発展を遂げる国がある一方で、貧困や環境に関する数多くの課題を抱える。それでもなぜ今、グローバルサウスに注目が集まるのか。この記事では、グローバルサウスについて基礎からわかりやすく解説する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR なぜニッチでも「ナンバーワン」が重要か？無名企業でも「取材殺到」のPR戦術 なぜニッチでも「ナンバーワン」が重要か？無名企業でも「取材殺到」のPR戦術 2024/04/17 自社をメディアに取り上げてもらうために、「メディアが取材する理由」を作ることが必要です。そのために、自社が「○○分野の第一人者」であること、客観的に分かりやすく強みを「言語化」することが重要です。「○○と言えばこの会社」になるための基本ステップや注意点、Sansan製品のタグライン・プロダクト定義のアップデート例を紹介します。
記事 経営戦略 「200年超の謎」を大解明、京大・西村いくこ氏に聞いた「植物の不思議」な仕組みとは 「200年超の謎」を大解明、京大・西村いくこ氏に聞いた「植物の不思議」な仕組みとは 2024/04/12 ゲノム編集など生命工学が目覚ましい発展を遂げる裏で、「200年超の謎」を追求してきた人物がいる。植物学の世界で次々に多くの発見をしてきた京都大学 名誉教授で植物細胞生物学者の西村 いくこ氏だ。長年にわたって電子顕微鏡などで観ることを大切にしてきた同氏は、地道に研究を続けたことで植物の不思議をいくつも解き明かしてきた。今回は、これまでの西村氏の業績を振り返りながら、成果を出すためのヒントを探りたい。
記事 経営戦略 早大・入山教授が指摘、大企業が中小企業にイノベーションで「負ける」ある必然理由 早大・入山教授が指摘、大企業が中小企業にイノベーションで「負ける」ある必然理由 2024/04/11 早大・入山教授が指摘、大企業が中小企業にイノベーションで「負ける」ある必然理由 不確実性が高い、先行き不透明な時代である現在は、「現状維持」ではなく、能動的に変化し世の中に新しい価値を創出するイノベーションを起こすことが求められる。このイノベーションの実現においては、実は大企業よりも中小企業がある側面から有利になり得るのをご存じだろうか。それは一体なぜか。早稲田大学の入山章栄教授が解説する。
記事 新規事業開発 マッキンゼーが明かす「新規事業開発」のすべて、KPIや人材など「秘伝メソッド」公開 マッキンゼーが明かす「新規事業開発」のすべて、KPIや人材など「秘伝メソッド」公開 2024/04/11 企業が持続的に成長を目指すなら、新規事業の創出は重要な経営テーマとなる。ただし、その成功までの道のりは険しい。果たして日本企業の新規事業への取り組みは、現在、どのような状況にあり、今後はどう進むのか。Web3.0、生成AI、量子コンピューターなどの最新テクノロジーと新規事業の関係、新規事業に当てる人材やKPIの問題など幅広い話題について、多くの企業を支援してきたマッキンゼー パートナー 塩田 嘉成 氏に話を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 岸田首相 訪米のリスクとは？ なぜ低支持率でも「国賓」なのか 岸田首相 訪米のリスクとは？ なぜ低支持率でも「国賓」なのか 2024/04/10 岸田文雄首相は、2024年4月8日から14日までの7日間、国賓待遇で米国を訪問することとなった。現在、その米国では大統領選挙の真っ最中だ。今回は、米国大統領選挙の現在地や米ニューヨーク・タイムズ紙の調査を基に、米国民の政治に対する声を紹介する。そして、こうした中で、国賓訪米に隠された日米の“狙い”とは何か？岸田首相は国益に資する外交戦を仕掛けることはできるのだろうか。
記事 業務効率化 なぜワークフローシステムは「使い勝手が悪い」のか？ 企業が本当に重視すべき条件 なぜワークフローシステムは「使い勝手が悪い」のか？ 企業が本当に重視すべき条件 2024/04/10 申請手続きや稟議プロセスを効率化できるのが、ワークフローシステムだ。すでに導入している企業も多いだろう。しかし、運用や保守にかかる負担がネックとなり、効果を発揮できていないケースも散見される。業務を効率化し、DXを前進させるワークフローシステムに必要とされる要件は何か。
