記事 組み込み・産業機械 日本光電が取り組むソフトウェア品質向上、ヒューマンエラーを未然に防ぐ仕組みとは？ 日本光電が取り組むソフトウェア品質向上、ヒューマンエラーを未然に防ぐ仕組みとは？ 2014/10/01 最近、駅や空港などの公共施設でAED（自動体外式除細動器：Automated External Defibrillator）を見かけることが増えた。万が一急病人が発生した際、その場に居合わせた人が応急処置として電気ショックを与えることができる装置だが、このAEDを製造している国内唯一のメーカーが日本光電工業（以下、日本光電）だ。国内トップシェアの医療機器を数多く開発している同社にとって、医療機器に組み込むソフトウェアの品質向上は、最優先で解決すべき課題のひとつである。開発チームが取り組んだのは、静的解析ツール導入による、対面でのコードレビューを補完する仕組みづくりだった。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 孫 泰蔵氏が語るIoT時代のイノベーション 「日本に起業家輩出のエコシステムを創る」 孫 泰蔵氏が語るIoT時代のイノベーション 「日本に起業家輩出のエコシステムを創る」 2014/10/01 1995年頃からインターネットの商用化が始まり、2002年にはブロードバンドが登場、2007年にはiPhoneが発売されて、インターネットはモバイルネットワークへと進化し始める。こうしたトレンドの中心でイノベーションを生みだし続けている聖地こそがシリコンバレーだ。新しいベンチャーが次々と誕生するシリコンバレーの生態系を日本に創るためにMOVIDA JAPANを立ち上げた孫 泰蔵氏は、Tech in Asia主催「Startup Asia Tokyo 2014」に登壇。IoTの登場によってパラダイムシフトが起きている今、日本やアジアでイノベーションを起こすことの重要性を説いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTによる農業革命、センサーネットワークは日本の農業を変えるのか？ IoTによる農業革命、センサーネットワークは日本の農業を変えるのか？ 2014/09/24 異常気象が頻発する現在の地球環境下において、いかに環境負荷を低減し、生産効率を高めつつ、食の安全性と品質を高めていくのか。現代の農業には、非常に高度な要求が課せられている。このような課題に対して、PSソリューションズが目指しているのが、ITと農業の融合による新事業の創造である。手始めに「e-案山子」と名付けた農業センサーネットワークを通じてデータに裏付けられた精密農業を実現し、新規就農者の育成を支援する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ インテル 野辺 継男氏が語るIoTの衝撃 ゲームとクルマの共通点が導くイノベーション インテル 野辺 継男氏が語るIoTの衝撃 ゲームとクルマの共通点が導くイノベーション 2014/09/19 クルマとITの融合はグローバルで注目されており、その開発も大競争時代に突入している。クルマがセンサネットワークを形成し、同時に内部のデータがクラウドで結びつくことにより、自動運転の実現など、想像を越えたレベルの利便性や安全・安心を提供できる可能性があるからだ。その際にキーポイントになるのは、やはりデータ・サイエンスの力だ。先ごろ開催された「DATA Scientist Summit 2014」に登壇したインテルの野辺 継男氏は、かつて自動運転の開発を牽引してきた人物だ。同氏は「いま自動車分野で、なぜデータサイエンティストが極めて重要なのか？」という点について述べた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日立製作所、「M2Mトラフィックソリューション」を開始 インフラ構築支援 日立製作所、「M2Mトラフィックソリューション」を開始 インフラ構築支援 2014/09/04 日立製作所は4日、電力や水道、ガス、交通などのさまざまな社会インフラ分野において、施設・設備の管理や予防保全などを目的としたM2M向けシステム基盤「M2Mトラフィックソリューション」を開発し、電力事業者や鉄道事業者などの社会インフラ事業者向けに販売を開始すると発表した。
記事 電池・バッテリー 大日本印刷、2016年の電力小売自由化に向けたマーケティング・コンサルサービス 大日本印刷、2016年の電力小売自由化に向けたマーケティング・コンサルサービス 2014/08/15 大日本印刷（DNP）は15日、電力小売に参入する企業に向けた、マーケティング・コンサルティングサービスを18日より開始すると発表した。
記事 組み込み・産業機械 制御システム攻撃の動機とは？サイバー防衛では技術力より法・ルール整備が最大の障害に 制御システム攻撃の動機とは？サイバー防衛では技術力より法・ルール整備が最大の障害に 2014/08/08 前回は、産業・制御システムを狙うサイバー攻撃の現状や制御システム特有の問題などを紹介した。今回は攻撃者の動機、すなわちなぜ産業・制御システムを狙うのかについてさまざまな見解を紹介したい。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 国内IoT市場の売上規模、2013年は11.1兆円 2018年には倍増へ 国内IoT市場の売上規模、2013年は11.1兆円 2018年には倍増へ 2014/08/07 2013年の国内IoT（Internet of Things）市場の売上規模は11兆1,240億円、また同年のIoTデバイスの普及台数は4億9,500万台となった。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 新聞の一面トップでも報道 多発するルータへの攻撃が、IoT機器にまで拡大する日 新聞の一面トップでも報道 多発するルータへの攻撃が、IoT機器にまで拡大する日 2014/08/07 ここ数日、家庭用ルーターを悪用するサイバー攻撃が頻発し、インターネットに接続できなくなる障害が数多く発生している。IoT（Internet of Things）/モノのインターネットが普及することで、監視カメラ、各種センサー、自動車、家電製品、あるいは、子どもやペットの見守りカメラソリューション、簡易リーダーを使ったリモート決済システム、カーナビやIVI機器など、さまざまな機器がインターネットに接続される。社会へのインパクトが大きいだけに、こうした機器へのセキュリティ対策が追いつかない状況でインターネットに接続されてしまった場合、予想だにしない深刻な問題が発生し得るのだ。
記事 組み込み・産業機械 産業・工場の制御システムへターゲットを移してきたサイバー攻撃の現状と対策 産業・工場の制御システムへターゲットを移してきたサイバー攻撃の現状と対策 2014/07/25 本連載では、「ナショナル・レジリエンス（国土強靱化）」や「サイバーリスク対策」の潮流、今後の方向性について取り上げ、解説している。前回、サイバー攻撃はナショナル・レジリエンスのリスク対象として現在、最も関心を集めるテーマながら、有事における法制度の面、サイバー防衛の戦略の面などで立ち遅れが目立っていることを紹介した。今回も、ナショナル・レジリエンス／国土強靱化計画におけるサイバー防衛・サイバー戦／サイバーリスクの最新動向などを取り上げたい。
記事 IoT・M2M・コネクティブ NTTPC、「IoT」時代を見据えたM2Mクラウドプラットフォームを提供開始 NTTPC、「IoT」時代を見据えたM2Mクラウドプラットフォームを提供開始 2014/07/16 NTTPCコミュニケーションズ（以下NTTPC）は、フィールド業界向けワンストップソリューション『フィールドクラウド』において、IoT／M2Mのデータを簡単に収集・蓄積する、高信頼なM2Mクラウドプラットフォームを7月15日より提供開始した。また7月29、30日に開催される『Embedded Technology West 2014』へ出展し、同サービスのデモ環境を展示する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ソフトバンク・テクノロジー、OSSやIoT関連事業強化でミラクル・リナックスを子会社化 ソフトバンク・テクノロジー、OSSやIoT関連事業強化でミラクル・リナックスを子会社化 2014/07/08 ソフトバンク・テクノロジーは8日、ミラクル・リナックス社の株式58パーセントを取得、子会社化することを発表した。
記事 組み込み・産業機械 東京電力、「XPを5年間継続 4万8000台」の報道にコメント 計画前倒しで更新 東京電力、「XPを5年間継続 4万8000台」の報道にコメント 計画前倒しで更新 2014/07/07 東京電力は6日、7月6日付の読売新聞の朝刊1面に「東電「XP」5年間継続 48000台 国は3度更新要請」、39面に「東電、XPネット接続も 専門家不安視 サイバー攻撃の恐れ」の記事が掲載されていることについて、コメントを発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTをめぐるベンダー動向と活用例、システムアーキテクチャの課題、2つの成長シナリオ IoTをめぐるベンダー動向と活用例、システムアーキテクチャの課題、2つの成長シナリオ 2014/07/03 IoT（Internet of Things：モノのインターネット）という言葉が登場したのは1999年。しかし当時はまだIoTを実現するための技術が追い付いておらず、IoTが再び世間の耳目に触れるようになってきたのが2011年。それから3年が経った現在、ようやく実用的な事例が見られるようになってきた。野村総合研究所の武居輝好氏は「企業もそろそろIoTを真剣に考えていい時期ではないか」と指摘するとともに、今後企業がIoTを活用してビジネスを拡大していくための2つの方向性を指し示した。
記事 電池・バッテリー ソフトバンク、法人向け電力小売事業を開始 今後はクラウドと組み合わせて提供も ソフトバンク、法人向け電力小売事業を開始 今後はクラウドと組み合わせて提供も 2014/07/01 ソフトバンクテレコムとSBエナジーの100％子会社でPPS（特定規模電気事業者）のSBパワーは7月1日、法人向け電力小売り事業を開始すると発表した。電力の販売は関東エリアから開始し、以後東北エリアをはじめ順次拡大する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoT時代に求められるシンクライアント環境実現へ、新会社TCSIが事業を本格展開 IoT時代に求められるシンクライアント環境実現へ、新会社TCSIが事業を本格展開 2014/06/27 シンクライアント・ソリューション総合研究所（以下、TCSI）は27日、「スーパー・シンクライアント・ソリューションの提供」をビジョンに掲げ事業を本格展開する。
記事 電池・バッテリー エネルギー業界に参入した"クレイジー"な3人が語る、高い参入障壁をぶち破る思考法 エネルギー業界に参入した"クレイジー"な3人が語る、高い参入障壁をぶち破る思考法 2014/06/27 最も参入障壁の高い分野の1つとして挙げられるエネルギー業界。最近になって日本国内では新しい規制緩和の動きも始まっているが、それでもまだ壁は厚いと言わざるを得ない。しかし、あえてこの高いエネルギー業界の参入障壁に立ち向かい、成功を手にした（よい意味での）“クレイジー”な日米の企業家たち、テラモータズの徳重 徹氏、Opowerのアレックス・ラスキー氏、エナリスの池田 元英氏が、成功のポイントについて語った。
記事 IoT・M2M・コネクティブ いすゞが提唱する「MLE」、商用車ビジネスを変革する予測メンテナンスと部品寿命予測 いすゞが提唱する「MLE」、商用車ビジネスを変革する予測メンテナンスと部品寿命予測 2014/06/13 トラックやバンをはじめとする「商用車」において一番重要なことは、いかに問題なく走行できるかということだろう。これを解決するには2つのアプローチがある。1つはトラブル・故障・不具合を即時に把握すること。もう1つは問題が起きる前に予測メンテナンスを行うことだ。前者は、いわゆるテレマティクス技術で解決できる。しかし、後者は依然として十分な解決方法が見出されていない課題だ。いすゞ自動車 データ活用推進部 前園 昇氏は「部品の寿命予測がない限り、予測メンテナンスでの本格的なデータ活用は広がらない」とし、この問題を解決する新しい概念「MLE」（Machine Life Engineering）について提案した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 世界のIoT市場規模、1.9兆ドルから7.1兆ドルに拡大 世界のIoT市場規模、1.9兆ドルから7.1兆ドルに拡大 2014/06/12 米IDCは3日、世界のIoT（Internet of Things：モノのインターネット）市場は、2013年の1.9兆ドルから2020年には7.1兆ドルに拡大するとの見通しを示した。年平均成長率（CAGR）は17.5％に達するという。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 東京大学 森川博之教授が衝撃受けたグーグルの買収 IoTで生産性を改善できる3分野とは 東京大学 森川博之教授が衝撃受けたグーグルの買収 IoTで生産性を改善できる3分野とは 2014/06/12 ICTのめまぐるしい進化によって、現在では異業種間をつなぐ新たなビジネスが生み出されている。またこれまでICTがほとんど活用されていなかった業種にICTを適用することで、大きな生産性を上げることが期待できる。その際に重要な鍵を握るのが、膨大で多種多様なデータの活用だ。データ活用による新たな価値創造について、東京大学 先端科学技術研究センター 教授 工学博士の森川博之氏が富士通フォーラム2014 東京にて語った。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 富山県の次世代路面電車LRTにおけるM2M時代のスマートICT活用 富山県の次世代路面電車LRTにおけるM2M時代のスマートICT活用 2014/06/11 鉄道と路面電車の短所を克服し、互いの長所を組み合わせた次世代型路面電車「LRT：ライトレールトランジット」が第三の都市鉄道として注目を集めている。愛知、広島、熊本、埼玉など各地で導入を検討・推進する動きが高まっているほか、2020年の東京五輪を見据えて、都内湾岸部でも輸送網として導入する動きがある。ここでは、日本の高齢化率が高まる中、コンパクトシティを進めるM2M・IoT活用事例として、富山県のLRT「セントラム」における実証実験の研究成果を紹介する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ NTTドコモ、テスラモーターズの電気自動車「モデルS」にM2M通信を提供 NTTドコモ、テスラモーターズの電気自動車「モデルS」にM2M通信を提供 2014/06/10 NTTドコモ（以下、ドコモ）は10日、テスラモーターズ（以下、テスラ）が2014年夏以降に日本で納車する電気自動車「モデルS」にM2Mプラットフォーム及びデータ通信回線を提供することを発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ トヨタとパナソニック、クルマと家電をつなぐ新サービス テレマティクスをクラウド連携 トヨタとパナソニック、クルマと家電をつなぐ新サービス テレマティクスをクラウド連携 2014/06/09 トヨタ自動車とパナソニックは9日、両社で協力して、便利で快適なスマートモビリティ社会を実現するクルマと家電をつなぐサービスの共同開発を進めており、2014年後半にも新たなサービスの提供を開始すると発表した。
記事 新製品開発 ソフトバンク、ロボット事業参入か？13時から発表会 グーグルらに追随 ソフトバンク、ロボット事業参入か？13時から発表会 グーグルらに追随 2014/06/05 ソフトバンクの孫正義社長は4日、自身のTwitterで、「明日、我々の新技術への取り組みを発表します。私は、25年間この日が来ることを夢見て来ました。6/5 13時～」とツイート。ロボット事業への参入を発表すると日本経済新聞、ロイターなどが報じている。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ホンダのテレマティクス戦略、クルマはIoT・M2MやICTでどこまで安全に走行できるのか ホンダのテレマティクス戦略、クルマはIoT・M2MやICTでどこまで安全に走行できるのか 2014/06/05 Internet of Things（IoT）やM2M（Machine to Machine）のコンテクストでも語られる「テレマティクス」。通信技術の進化や低価格化などにより、クルマのトラブルや、故障、不具合などを把握する技術として改めて期待を集めている。こうしたなか、外部パートナーとの連携で、新しい価値を創出する取り組みを行っているのが本田技研工業（以下、ホンダ）だ。同社グローバルテレマティクス部 サービス企画開発室の田村和也 室長が、同社のテレマティクスへの取り組みの歴史から最新のデータ活用方法、さらに外部サービス事業者を巻き込んだテレマティクス戦略について解説した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 【特集】ロボットと創る未来 【特集】ロボットと創る未来 2014/06/01 M2M、モノのインターネット（IoT）といったキーワードが注目される中、AmazonがロボットメーカーKiva Systemsを、GoogleがSHAFTを買収するなど、世界規模でロボットの開発競争が激化している。国内でもソフトバンクグループが、ロボット事業への本格参入し、感情認識パーソナルロボットPepper（ペッパー）、ロボット制御ソフトウェア「V-Sido OS（ブシドー・オーエス）」を相次いで発表するなどその動きが活発になってきた。急激に進むロボット開発競争の波は人間の未来に何をもたらすのか？各社の動きとその技術を、レポートする。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 落ち目のインテル、PC凋落で2つの課題 IoT事業は巻き返しの契機になるか？ 落ち目のインテル、PC凋落で2つの課題 IoT事業は巻き返しの契機になるか？ 2014/05/29 キャッチコピー“Intel Inside （インテル入ってる）“で一世を風靡し、世界最大の半導体メーカーであるインテルが今、苦境に立たされています。マイクロソフトのWindowsとインテルのCPUがOS・CPUを独占し、ハイテク業界で圧倒的優位なポジションを築き上げましたが、2010年代のPCからモバイルへのシフトへの対応の遅れからここ数年の株価パフォーマンスは冴えません。今後、インテルは復活するのか、それともモバイル時代の負け組になってしまうのか、同社の業績を踏まえてみていきましょう。
記事 IoT・M2M・コネクティブ サーコム・ジャパン、IoT/M2M向け「IoTゲートウェイ」を発表 サーコム・ジャパン、IoT/M2M向け「IoTゲートウェイ」を発表 2014/05/23 サーコム・ジャパンは23日、IoT(Internet of Things)/M2M（Machine-to-Machine）市場向けにODMソリューションとして「IoTゲートウェイ」を発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 福島県の浄水場でウェアラブル活用の実証実験 ビッグデータ活用で業務効率化も 福島県の浄水場でウェアラブル活用の実証実験 ビッグデータ活用で業務効率化も 2014/05/12 水道関連設備の設計・販売などの事業を行うメタウォーターと富士通は12日、富士通のビッグデータ分析およびウェアラブルデバイスを用いた設備保守点検業務の実証実験を、5月後半より福島県会津若松市の滝沢浄水場にて開始すると発表した。
