記事 EV（電気自動車） テスラが電動大型トラック「Semi」工場が本格稼働、年間5万台量産へ テスラが電動大型トラック「Semi」工場が本格稼働、年間5万台量産へ 2026/10/02 1 米テスラは2026年9月24日、ネバダ州スパークスに電動大型トラックSemiの専用工場を開所し、本格的な量産体制に入ったことを発表した。新工場は年間5万台の生産能力を備え、標準モデルで325マイル、長航続モデルで500マイルの走行に対応する。独自のメガチャージャーを利用して30分間で最大60パーセントの充電を行うことができ、長距離の商業物流における運用効率を高めている。
記事 フィジカルAI 【日本初】エヌビディア責任者に聞く安全の新常識、工場のAIロボット事故はどう防ぐ？ 【日本初】エヌビディア責任者に聞く安全の新常識、工場のAIロボット事故はどう防ぐ？ 2026/10/02 7 フィジカルAIの進展により、工場ではAIロボットと人が同じ空間で働くことが当たり前になりつつある。そこで避けて通れないのが、安全をどう確保するかという問題だ。カメラが遮られたとき、映像が乱れたとき、AIが見慣れない状況に遭遇したとき、ロボットはどう動くべきなのか。エヌビディアの責任者に対し、日本のメディアとして初の単独インタビューを行い、AIロボットは従来の産業用ロボットとは何が違うのか、AIの判断をどこまで信用し、どこで安全側へ切り替えるべきか。フィジカルAI時代の「安全の新常識」を聞いた。
記事 デジタルツイン 【過半数が期日遅れ】医療機器の設計リリースを遅らせる情報管理の“落とし穴” 【過半数が期日遅れ】医療機器の設計リリースを遅らせる情報管理の“落とし穴” 2026/09/29 センサーやソフトウェアの搭載により、医療機器の高性能化が進む一方で、開発現場は過酷な設計リリースの遅延に悩まされている。機械や電気、化学などの複雑なデータ統合に加え、厳しい規制への適合や絶え間ない設計変更への対応が重くのしかかるためだ。従来のメールやスプレッドシートによる情報管理の限界を突破し、設計リリースを劇的に加速させる新たな技術アプローチを紐解く。
記事 フィジカルAI なぜフィジカルAIで「日本は勝てる」のか？「災害の多さ」すら武器になる驚きの理由 なぜフィジカルAIで「日本は勝てる」のか？「災害の多さ」すら武器になる驚きの理由 2026/09/25 2 世界で主導権争いが始まったフィジカルAI。米中の企業が巨額投資を進める中、日本企業に勝ち目はあるのか。実は、そのカギはAIそのものの性能ではなく、日本の製造現場が長年積み上げてきた「現場実装力」にある。熟練者の技、安全基準、設備保全、さらには災害への対応力まで、これまで当たり前だったものが武器に変わる可能性があるのだ。では、日本にしかない「勝ち筋」とは何なのか。その意外な正体をひも解く。
記事 IoT・M2M・コネクティブ フィジカルAIで消える仕事、“逆に食える”3つの新職業…あなたの仕事はどっち側？ フィジカルAIで消える仕事、“逆に食える”3つの新職業…あなたの仕事はどっち側？ 2026/09/24 7 フィジカルAIを搭載したロボットが現場に入る。そのとき、そこで働いていた人間の仕事はどうなるのか──。単純作業が機械に奪われる、という語られ方をされがちだが、数百台規模のロボットを社会実装してきたugo代表取締役・松井健氏の見立ては、それとはかなり違う。むしろ新たに生まれる職業があり、人間にしか担えない領域の輪郭が、いま明確になりつつあるという。ロボットと人間の協働が行き着く先を聞いた。
記事 スマートファクトリー・デジタル工場 産総研が日本の「製造AX」拠点を始動、DMG森精機や小松製作所と工場データをAI活用 産総研が日本の「製造AX」拠点を始動、DMG森精機や小松製作所と工場データをAI活用 2026/09/21 5 産業技術総合研究所は2026年7月2日、経済産業省が推進する製造AX拠点の構築と運営を担うと発表した。全国の工場に分散する設備の稼働データや品質データを集約してAI開発に活用し、成果を製造現場に還元するデータエコシステムの構築を目指す。経済産業省と新エネルギー・産業技術総合開発機構が推進するGENIAC事業において、DMG森精機および小松製作所とそれぞれ共同提案した2件のプロジェクトが採択された。
記事 自動運転 【2027年東京でも無人タクシー運行】GO、Waymo、日本交通が自動運転タクシー提携合意 【2027年東京でも無人タクシー運行】GO、Waymo、日本交通が自動運転タクシー提携合意 2026/09/18 3 タクシー配車アプリを展開するGO、米アルファベット傘下のウェイモ、タクシー大手の日本交通の3社は2026年9月15日、東京における自動運転タクシーの商用化に向けた戦略的パートナーシップに合意したと発表した。2027年中に東京都心部で、国内初となる自動運転レベル4の完全無人走行による商用タクシーの運行を目指す。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 点検自動化、万引き8割減の効果…？次にフィジカルAIが来る「6つの業種」大解説 点検自動化、万引き8割減の効果…？次にフィジカルAIが来る「6つの業種」大解説 2026/09/18 2 工場のスイッチ操作、倉庫の異形物ピッキング、店舗の品出し、建設現場の資材運搬、農地の生育監視──いずれも、これまで「人がやるしかない」とされてきた作業だ。こうした作業をロボットに任せることが難しかったのは、技術の限界というより、現場で起こる例外への対応をすべてプログラムに落とし込むコストが見合わなかったからである。この前提を変えるのが、2025年以降に本格化した「フィジカルAI」だ。すでに百貨店では万引きを8割減らし、プラントでは点検を自動化するなど、成果が出はじめている。次に自動化が進むのはどの現場か。企業にはどんなメリットがあるのか。フィジカルAIの実用化を進める日本発のロボット開発企業「ugo」（ユーゴー）の代表取締役CEO、松井健氏に聞いた。
記事 EV（電気自動車） N-BOXも脅かす？BYD「軽EV」爆売れの衝撃、日本車が恐れる“強さ”とは N-BOXも脅かす？BYD「軽EV」爆売れの衝撃、日本車が恐れる“強さ”とは 2026/09/18 5 N-BOX、スペーシア、タント──日本メーカーが強さを誇ってきた軽自動車市場に、いよいよ中国BYDが参戦し、7月に軽乗用EV「ラッコ（RACCO）」を発売した。わずか1カ月強で1500台を受注している同車種だが、実際に試乗してみると、大容量バッテリーによる上質な乗り心地など、日本の軽EVとは異なる強みが見えてきたほか、BYDの欧州攻略につながる可能性も浮かび上がってきた。ラッコが持つ実力と可能性を解説する。
記事 EV（電気自動車） EVの航続距離を「空調」が削る？ 快適性も諦めない“7倍速”設計術 EVの航続距離を「空調」が削る？ 快適性も諦めない“7倍速”設計術 2026/09/17 快適な車室をつくるほど、EVの航続距離にしわ寄せが及ぶ──。内燃機関の廃熱を利用できないEVでは、HVAC（暖房・換気・冷房）にも限られたバッテリー電力を振り向けなければならない。バッテリーやモーターの冷却、航続距離、乗員の快適性という“エネルギー争奪戦”をどう解くのか。鍵を握るのが、3D CFDやAIを組み合わせ、車両全体で最適解を探る統合型シミュレーションだ。
記事 IoT・M2M・コネクティブ なぜ、国産AIロボ企業「ugo」の開発速度はスゴイ？秘密は…7年磨き続けた“ある技術” なぜ、国産AIロボ企業「ugo」の開発速度はスゴイ？秘密は…7年磨き続けた“ある技術” 2026/09/17 5 海外勢が巨額の資金を投じ、ヒューマノイドロボットの開発競争が過熱している。その中で、日本のあるスタートアップが異様な速度で製品を出し続けていることは、あまり知られていない。その会社の名は、2018年に設立されたugo（ユーゴー）だ。警備ロボット、点検ロボット、模倣学習キット、クラウド管理基盤、そして国産4脚ロボットの開発。すべてを自社で手がけ、すでに数百台が現場で稼働している。潤沢な資金力を持つ大企業ではない同社が、なぜこれを実現できるのか。同社が7年間、事業にならないまま抱え続けた"ある技術"に、その答えがある。
記事 自動運転 【ハンドルがないだけではなかった】Cybercabイベントで判明したテスラの恐るべき野望 【ハンドルがないだけではなかった】Cybercabイベントで判明したテスラの恐るべき野望 2026/09/16 4 2026年9月11日、テスラの無人タクシー専用車「Cybercab（サイバーキャブ）」が東京・青山で日本初公開された。ハンドルもアクセル・ブレーキペダルもない2人乗りEVで、米国では量産が始まり、テキサス州オースティンの一部で有料Robotaxiサービスにも投入されている。だが、テスラがなくそうとしているのはハンドルやブレーキだけではない。エネルギー消費や充電、清掃、製造、移動中の体験まで「無駄」を削ぎ落とし、モビリティそのものを再定義しようとしている。Cybercabには、イーロン・マスク氏が描く次世代モビリティの野望が凝縮されている。
記事 ドローン テラドローンが国産ドローンの頭脳「Terra DFC」開発、量産体制構築 テラドローンが国産ドローンの頭脳「Terra DFC」開発、量産体制構築 2026/09/16 2 産業用無人機を手がけるテラドローンは2026年9月14日、防衛用ドローンの「頭脳」にあたる飛行制御装置「Terra DFC」を自社開発し、国内での量産体制を構築したと発表した。防衛省に納入予定の汎用型防衛ドローンへの搭載を前提としている。同社は7月に発表した電池パックの国産化に続き、重要部品の国内供給基盤を強化する。
記事 フィジカルAI ファナック・川崎重工が強くても足りない…米中とのフィジカルAI覇権争い「勝つ条件」 ファナック・川崎重工が強くても足りない…米中とのフィジカルAI覇権争い「勝つ条件」 2026/09/07 7 日本のロボット技術は、決して過去の栄光ではない。産業用ロボットでは今も世界市場で存在感を持ち、フィジカルAIを支える製造業の基盤も厚い。問題はその強みをAI、ソフトウェア、学習データ、量産、サービス事業と結び付けられるかだ。米テスラや中国ユニツリーなどがヒト型ロボット市場を狙う中、日本は再び主役になれるのか。
記事 フィジカルAI 京セラや神戸製鋼など約20社、国産フィジカルAIの共同開発に向け企業連合を発足 京セラや神戸製鋼など約20社、国産フィジカルAIの共同開発に向け企業連合を発足 2026/09/04 4 ソフトウェア開発を手掛けるアルムは、京セラや神戸製鋼所など国内主要メーカー約20社とともに、工作機械を自律制御するフィジカルAIの実用化に向けた大企業連合を2026年10月から開始する。参加企業が持つ現場のデータや加工ノウハウを集約し、完全自動で切削加工を行う次世代の工作機械を共同開発することで、日本の製造業が直面する熟練工不足の解消と競争力強化を目指す。
記事 EV（電気自動車） 熊本地震で再注目、災害時にEV「二刀流」の実力…移動だけじゃない「強み」とは 熊本地震で再注目、災害時にEV「二刀流」の実力…移動だけじゃない「強み」とは 2026/09/03 3 2026年7月28日に発生し、最大震度7を観測した「令和8年熊本地震」。被災地では停電や道路の通行止めなどが相次ぎ、災害時の移動手段や電力確保のあり方が改めて問われている。そこで注目したいのが、電気自動車（EV）の存在だ。EVは万能ではなく、停電や設備の被災によって充電環境が限られる場合もあるが、ガソリンの供給が滞る中でも、車載バッテリーを非常用電源として活用できる場合もある。東日本大震災など過去の災害を振り返りながら、災害時にEVがどこまで役立ち得るのかを考える。
記事 EV（電気自動車） ホンダと日産が次世代車SDV共同開発で合意へ、テスラ・BYDに対抗 ホンダと日産が次世代車SDV共同開発で合意へ、テスラ・BYDに対抗 2026/08/29 5 ホンダと日産自動車は次世代のソフトウェア定義車両の開発に向け、車両制御の中核を担う車載OSと電子制御ユニットの共通化で合意する方針を固めた。日産の技術を基盤とした新システムを共同開発し、2029年にも新型車への搭載を目指す。2025年の経営統合破談後も協調路線を維持し、三菱自動車も含めた規模の経済を生かして先行するアメリカや中国のメーカーを追撃する。
記事 フィジカルAI 米アンソロピックがAIとハードウェア接続の共通規格を発表 米アンソロピックがAIとハードウェア接続の共通規格を発表 2026/08/29 3 米アンソロピックは2026年8月27日、人工知能エージェントが顕微鏡やロボットアームなどの物理機器を直接制御するための共通規格モデル・ハードウェア・スタンダードの試験提供を開始したと発表した。機器のメーカーや仕様の違いを吸収し、これまで数週間から数カ月を要していた接続作業を数時間から数分単位に短縮する。
記事 ドローン 防衛装備庁とテラドローン、ウクライナで実績を積んだ国産迎撃ドローンTerra B1量産 防衛装備庁とテラドローン、ウクライナで実績を積んだ国産迎撃ドローンTerra B1量産 2026/08/26 9 防衛装備庁は2026年8月25日、国産迎撃ドローンTerra B1の量産調達契約をテラドローンと締結したと発表した。同機はウクライナの戦場で自爆型無人機の迎撃に成功した実績を基に開発されている。公募開始から約3カ月という極めて短期間での調達となり、9月頃から海上自衛隊への配備が始まる。
記事 ドローン 防衛省がドローンのスウォーム攻撃を迎撃する近距離対空システムCRADSを開発へ 防衛省がドローンのスウォーム攻撃を迎撃する近距離対空システムCRADSを開発へ 2026/08/25 16 防衛省は2027年度から無人機や弾道ミサイルの攻撃に対処するための新たな迎撃装置である近距離対空システムの開発を開始する。射程や費用の異なる迎撃ミサイルと機関砲およびレーザー兵器を組み合わせ状況に応じて最適な迎撃手段を自動で選択する仕組みを構築する。2027年度予算の概算要求に盛り込まれた。
記事 自動運転 Uber、日の丸交通と東京ロボタクシーで提携、2026年後半に日産リーフで試験運行へ Uber、日の丸交通と東京ロボタクシーで提携、2026年後半に日産リーフで試験運行へ 2026/08/18 米Uber Technologiesは、2026年後半に東京で予定するロボタクシーの試験運行を巡り、日の丸交通と運行パートナーシップ契約を締結した。日の丸交通が認可を受けた運行主体となり、Wayveの自動運転AIを搭載した日産リーフの車両管理や点検、充電などを担う。試験初期は同社のドライバーが安全要員として乗車する。
記事 自動運転 テスラがハンドル・ブレーキの無い自動運転専用車「サイバーキャブ」の公道投入を準備 テスラがハンドル・ブレーキの無い自動運転専用車「サイバーキャブ」の公道投入を準備 2026/08/18 6 米電気自動車大手テスラが、ステアリングホイールやペダルを持たない自動運転専用車両「サイバーキャブ」の一般公開に向けた準備を急ピッチで進めている。海外メディアの報道によると、同社は早ければ2026年8月中にもテキサス州オースティンにて従業員向けの試乗プログラムを開始する計画を立てている。
記事 スマートファクトリー・デジタル工場 シーメンスら世界的企業の新常識、AIを現場に送る「工場のサーバ化」と自律工場の未来 シーメンスら世界的企業の新常識、AIを現場に送る「工場のサーバ化」と自律工場の未来 2026/08/18 製造業のDX推進が叫ばれて久しいが、現場では依然としてレガシー設備やベンダーロックインが足かせとなり、思うように変革が進まない企業が多い。この閉塞感を打破する“発想の転換”が求められている。ひとつの答えとして注目されるのが、設備中心の思想から脱却し、工場全体を巨大なIT基盤と捉え直す「工場のサーバ化」である。古い設備を活かしながらAIで進化する“自律工場”実現への道筋とは。
記事 フィジカルAI Google・NVIDIAが「動画生成AI」でロボットの未来を予測、世界モデルで日本が勝つワケ Google・NVIDIAが「動画生成AI」でロボットの未来を予測、世界モデルで日本が勝つワケ 2026/08/18 8 動画生成AIの主戦場が、映像制作からロボットへ広がり始めた。グーグル傘下のGoogle DeepMindや米エヌビディアは、AIが「次に何が起きるか」を動画で予測する世界モデルを相次いで強化。最新研究DreamX-Phiでは、ロボットの動作後を映像として生成し、実行前に失敗を試す発想が前面に出ている。なぜ動画生成AIがロボット開発の新兵器になるのか。さらには日本のものづくり企業が蓄積してきた「あの存在」が世界モデル進展で大きな意味を持ちそうだ。
記事 ドローン 楽天、攻撃型ドローンの自衛隊導入を支援 独ヘルシングと防衛分野で連携へ 楽天、攻撃型ドローンの自衛隊導入を支援 独ヘルシングと防衛分野で連携へ 2026/08/17 1 楽天グループが、独防衛AI企業ヘルシングと提携し、攻撃型ドローン「HX-2」の日本導入を支援することが17日、明らかになった。陸上自衛隊は同機を実証中で、試験は9月末まで続く見通し。楽天は政府との調整や調達参入の橋渡しを担う。国内での生産も視野に入るという。
記事 自動運転 Uber・日産・Wayve連合、日の丸交通と東京でのロボタクシー試験運行、2026年中 Uber・日産・Wayve連合、日の丸交通と東京でのロボタクシー試験運行、2026年中 2026/08/17 2 Uber Technologiesは東京でのロボタクシー試験運行に向け、日の丸交通と運行パートナーシップ契約を結んだと発表した。Wayveの自動運転AIを搭載した日産「リーフ」を用い、2026年後半から運行を開始する。日の丸交通が運行主体となり、Uberが配車基盤を提供し、初期は乗務員が同乗して安全を確保する。
記事 自動運転 NTTドコモなど、名古屋都心部で自動運転実証、9月11日開始 NTTドコモなど、名古屋都心部で自動運転実証、9月11日開始 2026/08/12 NTTドコモビジネス、NTTモビリティ、NTTドコモは、愛知県名古屋市の都心部で、自動運転とオンデマンド配車システムを組み合わせた実証実験を9月11日から始める。名古屋駅前やSTATION Aiなど5地点を3台で結び、利用者の予約に応じた配車を検証する。将来の自動運転レベル4を見据え、車内では対話AIキャラクターによる乗客案内も試す。
記事 ドローン ドローン空母にロボット空挺強襲、ウクライナの無人機同士の連携が進化 ドローン空母にロボット空挺強襲、ウクライナの無人機同士の連携が進化 2026/08/09 22 ウクライナの戦場で、無人兵器の使われ方が大きく変わり始めている。これまで主流だったのは、FPVドローンや自爆型無人艇が単独で目標を攻撃する戦術だった。だが現在は、空中・水上・陸上の無人機を組み合わせ、それぞれを自律的に連携させる作戦が相次いでいる。大型ドローンが地上ロボットを空輸し、敵陣近くへ降下させる。無人艇が沖合からFPVドローンを発進させる。さらに、海上から武装ロボットを送り込む無人上陸作戦まで登場した。ウクライナ軍のドローン戦は、「1機で攻撃する」段階から、「無人機部隊で攻撃する」段階へ移りつつある。
記事 自動運転 自動運転の“想定外1％”問題、どう越える？ティアフォーが挑む「AIでAI育てる」技術 自動運転の“想定外1％”問題、どう越える？ティアフォーが挑む「AIでAI育てる」技術 2026/08/07 自動運転の実用化に向けて開発が進む一方で、最大のボトルネックになっているのが、事前の予測が困難な「エッジケース」と呼ばれる“まさかの事態”への対応だ。膨大な実走行データを集めるだけでは越えられない壁にどう挑めばよいのか。自動運転システムを手掛けるティアフォーの梅田弾氏が、自動運転開発の新たな突破口を語った。
記事 ドローン 東芝がプロドローンと連携し国産迎撃用ドローン開発へ 東芝がプロドローンと連携し国産迎撃用ドローン開発へ 2026/08/03 5 東芝は7月31日、産業用ドローンを開発する新興企業のプロドローンと連携し、防衛分野向けの国産迎撃ドローンの開発を開始すると発表した。偵察や攻撃に用いられる無人機への対処能力が世界的に課題となる中、両社の技術を持ち寄り、高い機動力と信頼性を備えた防空システムの構築を目指す。
