記事 市場調査・リサーチ デジタルネイティブとレガシー企業を分ける、2018年「10のITトレンド」 デジタルネイティブとレガシー企業を分ける、2018年「10のITトレンド」 2017/12/19 年の瀬となり、すでに世の関心は来たるべき「2018年」に向いている。年々、激しく変化していく現代、それも特にドラスティックに変化するIT市場においては、ビジョンなきプレイヤーはあっという間に時代に取り残されてしまう。IDC Japan リサーチバイスプレジデント 中村智明氏は「2018年は、デジタルネイティブに生まれ変わる企業と脱落する企業が二極化するだろう」と語る。
記事 IT戦略・IT投資・DX グーグルやアマゾンなどの「破壊者」はどういう原理で動いているのか グーグルやアマゾンなどの「破壊者」はどういう原理で動いているのか 2017/12/14 想像もできなかったような破壊的テクノロジーが、産業とビジネスを根本から丸ごと変えるインパクトをもたらすようになった今、企業もITへの投資とともに、それを扱う人材の獲得や育成に力を入れることが必要になる。2020年が視野に入ってきた今、ガートナー リサーチ部門 バイス プレジデント 兼 最上級アナリストの亦賀忠明氏が、あらためて企業がどのような戦略を策定し、実行するかについてのシナリオを提示する。
記事 サーバ仮想化・コンテナ Dockerの歴史から紐解く、コンテナ型仮想化の「今まで」と「これから」 Dockerの歴史から紐解く、コンテナ型仮想化の「今まで」と「これから」 2017/12/14 1 この記事では、Docker登場から現在までを振り返り、その次の段階を展望します。
記事 経営戦略 ウフル八子知礼氏に聞く、ものづくり企業が「IoTプラットフォーム」を構築すべき理由 ウフル八子知礼氏に聞く、ものづくり企業が「IoTプラットフォーム」を構築すべき理由 2017/12/12 多くの企業にとってIoTの取り組みは、実証フェーズから、実ビジネス展開のフェーズに移行しつつある。しかし「取り組みの裾野は広がったが、日本企業の取り組みはまだ十分とはいえない」と指摘するのが、日本初の「モバイルクラウド」の提唱者として知られるウフル 専務執行役員 IoTイノベーションセンター所長の八子 知礼氏だ。『IoTの基本・仕組み・重要事項が全部わかる教科書』を上梓した八子氏に、日本企業のIoTの取り組みの現状やマネタイズ、プラットフォーム指向についてどう考えているかを聞いた。
記事 政府・官公庁・学校教育 現在進行系で人手不足が悪化する理由、「生産人口1750万人減」の衝撃 現在進行系で人手不足が悪化する理由、「生産人口1750万人減」の衝撃 2017/12/07 2020年以降は超少子高齢化社会が継続し、加速度的に人口が減少する。同時に、生産年齢人口も大きく落ち込むことになる。こうした未来を抱える我々は、2020年以降の「東京五輪後」に向け何に備えるべきか。この記事では、東京五輪後を見据えた日本政府としての動きを紹介する。政府や官公庁の政策などを踏まえ、どのようなIT戦略を定めるのがよいのかヒントを示す。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTビジネス成功の条件とは？ ウフル・ARM・ソラコム・ウイングアーク・PTCが議論 IoTビジネス成功の条件とは？ ウフル・ARM・ソラコム・ウイングアーク・PTCが議論 2017/12/06 デジタルトランスフォーメーションの必要性が指摘されている昨今、「IoTが新たなイノベーションの核となる」と期待する声も多い。今後、我々はIoTを活用していくうえで何を知っておくべきなのか。11月7日に開催された『IoTの基本・仕組み・重要事項が全部わかる教科書』の出版記念イベントでは、同書を執筆したウフル 八子知礼氏がARM、ソラコム、ウイングアーク1st、PTCジャパンら IoTソリューションを手掛ける企業らとともに、IoTを活用したビジネス展開のポイントを語った。
記事 市場調査・リサーチ 日本でも数年で1,000億市場へ、シェア経済は既存ビジネスを殺すのか？ 日本でも数年で1,000億市場へ、シェア経済は既存ビジネスを殺すのか？ 2017/12/04 矢野経済研究所は4～10月に実施した、日本国内のシェアリングエコノミー（共有経済）市場の調査結果を発表した。2016年度のシェアリングエコノミー市場規模は、前年度比で26％増、かつ今後も堅調な成長を続け、2021年には日本国内でも1,000億円市場に到達する予測する。今後は関連する既存業界のサービスを徐々にリプレースしながら成長していくという予測もあるが、海外ではどのような展開が生まれているのか。
記事 経営戦略 元東京海上 横塚裕志氏が語る、第4次産業革命を生き抜く4つのアプローチと3つの視点 元東京海上 横塚裕志氏が語る、第4次産業革命を生き抜く4つのアプローチと3つの視点 2017/11/30 「今、第4次産業革命が起こっている。従来のやり方や考え方のままでは破壊されてしまうだけだ。企業が生き残っていくためには、顧客の課題をデザインする必要がある」。そう指摘するのが、東京海上日動システムズ株式会社 顧問で、一般社団法人情報サービス産業協会 会長、デジタルビジネス・イノベーションセンター（DBIC）の代表をつとめる横塚裕志氏だ。単に“売上対前年比10％”アップといった目標を掲げる企業では、第4次産業革命に立ち向かっていくことはできない。企業には今、顧客の課題を設定し、それを解決するためにどんな企業行動を起こしていくかを真剣に考えることが求められている。
記事 IT戦略・IT投資・DX IT戦略を立案・策定するための方法、具体的にどのプロセスから着手すべきか IT戦略を立案・策定するための方法、具体的にどのプロセスから着手すべきか 2017/11/29 「攻めのIT経営」のためには、戦略的なIT投資によって、企業価値の向上を図ることが重要です。しかし、その実現手段となるべき「IT戦略」の定義や方法論は曖昧です。ITベンダーが提供するIT戦略立案サービスには、さまざまなアプローチや方法論が提唱されており、共通する概念や特徴を見出すことができません。本稿では、戦略本来の概念から戦略的手法の特徴に備えた「IT戦略のあるべき姿」を解説します。
記事 流通・小売業界 実店舗小売企業のデータ活用は「2つの罠」に気を付けろ 実店舗小売企業のデータ活用は「2つの罠」に気を付けろ 2017/11/28 消費者にとってECの利用が一般的になる中、リアル店舗を持つ小売業は独自の強みを生かしながら、デジタル化に対応する必要がある。多くの企業では店舗で価格や販売スタッフなどに関わる対策が行われているが、その「有効性の検証」が十分ではないケースも多い。リアル店舗を持つ小売企業がいま実施すべきことは何か。その検証はどうすればよいのか。『エコノミスト』誌の調査部門エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）の調査レポートの解説を交え、「店舗体験を修正するための4つのポイント」「データ活用の2つの罠」の観点から解説する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ デジタル・ツイン実装のポイントは「野心的になりすぎない」--ガートナーが指南 デジタル・ツイン実装のポイントは「野心的になりすぎない」--ガートナーが指南 2017/11/21 IoTシステムを実装する企業の多くが「デジタル・ツイン」を導入している。デジタル・ツインでいったい何ができるのか、ビジネスにどのような影響を与えるのだろうか。ガートナー リサーチのバイス プレジデント兼最上級アナリストのニック・ジョーンズ氏が、デジタル・ツインのビジネス戦略における価値と、導入への道筋を示す。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 5G、LPWANなど通信技術からディズニーの事例まで、IoTビジネスの最前線を一挙解説 5G、LPWANなど通信技術からディズニーの事例まで、IoTビジネスの最前線を一挙解説 2017/11/20 ここ数年、企業のデジタルトランスフォーメーションにより、ICT業界には激しい変革が起きている。さらに、IoTの波も来ている。5G、LPWAN（Low-Power Wide-Area Network）など、本格化するIoTを支えるインフラ、AIの導入により、これまでとは異なるアプリケーション、サービスが展開されていく。アイ・ティ・アール（ITR）のチーフ・アナリスト マーク アインシュタイン氏が、2020年のIoT時代に向けて新しいビジネスモデルを解説する。
記事 製造業界 隠れた「IoT先進企業」トプコン 江藤隆志常務に聞く、これからのものづくり変革戦略 隠れた「IoT先進企業」トプコン 江藤隆志常務に聞く、これからのものづくり変革戦略 2017/11/17 IoTに注目が集まるはるか前、2000年前後より測量、土木・建築分野において、サイバー（ソフトウェア）とフィジカル（ハードウェア）の融合に取り組んできたのが、光学機器メーカーのトプコンだ。ポジショニング／スマートインフラや、アイケアの分野でGNSS（Global Navigation Satellite System：全球測位衛星システム）やマシンコントロール、精密農業や眼科用検査機器などの独創的な製品を数多く送り出し、28カ国に85社を展開するグローバル企業である同社のデジタル化の取り組みについて、同社 取締役兼常務執行役員 営業本部長の江藤隆志氏に聞いた。
記事 システム開発総論 ビジネス向けAPI開発方法、ガートナーが推奨する5ステップとは ビジネス向けAPI開発方法、ガートナーが推奨する5ステップとは 2017/11/17 デジタルビジネス時代にはアプリケーションの開発方法が抜本的に変わる。良いものを開発したから外部に売るというのではなく、顧客の需要に合わせてビジネスを作らなければならない。こうした時代には、機能よりもまず、俊敏性や拡張性といった非機能要件が重要になる。アプリケーション開発のカギを握るAPIファーストの考え方について、ガートナージャパンのリサーチ部門でリサーチディレクターを務める飯島公彦氏が解説する。
記事 データベース データベース管理システム（DBMS）市場、リーダーはマイクロソフト。IBMは地位後退 データベース管理システム（DBMS）市場、リーダーはマイクロソフト。IBMは地位後退 2017/11/17 調査会社の米ガートナーは、DBMS市場におけるベンダの特徴などを示したマジッククアドラントの2017年版「Magic Quadrant for Operational Database Management Systems」を発表しました。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 幻滅期を迎えるIoT、IT部門が幻滅されないために守るべき7カ条 幻滅期を迎えるIoT、IT部門が幻滅されないために守るべき7カ条 2017/11/15 ガートナーのハイプサイクルによれば、IoTは「過度の期待」のピークを過ぎて「幻滅期」に移行しつつある。企業の情報システム部門は、IoTの道連れとなって幻滅されてしまうことのないよう、IoTを正しく理解して取り組まなければならない。IoTに取り組む目的から、技術の選択、推進体制と人材確保など、IoTプロジェクトを成功させるための7カ条を、ガートナージャパンのリサーチ部門でバイスプレジデントを務める池田武史氏が解説する。
記事 AI・生成AI 公共事業費が減少に転じる「東京五輪後」、インフラ保全の解決策は“人工知能とIoT” 公共事業費が減少に転じる「東京五輪後」、インフラ保全の解決策は“人工知能とIoT” 2017/11/14 東京五輪開催の2020年以降では、社会保障費の増大などから、公共事業費は抑制されるが、インフラ保全の解決策としてAIやIoTといったテクノロジーが期待されている。矢野経済研究所が発表した「日本国内の社会インフラIT市場の調査結果」によれば、2020年以降は公共事業費は削減され、「スマート化」に期待が集まっているという。
記事 IT戦略・IT投資・DX AI、xRAD、RPAを活用した「企業IT資産の継承」と「価値創造の最新トレンド」 AI、xRAD、RPAを活用した「企業IT資産の継承」と「価値創造の最新トレンド」 2017/11/08 ITによる新たな価値創出を求める動きが進んでいる。xRAD（超高速開発）やRPA、AIといったテクノロジーを活用し、企業はレガシーIT資産の継承やコスト削減といった課題解決だけでなく、「働き方改革」、さらには「デジタルトランスフォーメーション」を進めていくことが求められている。レガシーマイグレーションの最新動向や企業ITを取り巻く最新テクノロジーについて紹介する。
記事 CRM・SFA・コールセンター 中堅・中小企業によるマーケティングオートメーション（MA）活用のポイントはどこか 中堅・中小企業によるマーケティングオートメーション（MA）活用のポイントはどこか 2017/11/08 「CRM（カスタマー・リレーションシップ・マネジメント：顧客関係管理）」という言葉は知っているが、「MA（マーケティングオートメーション）」については初めて耳にする方も少なくないかも知れない。この「MA」は大企業のみならず、中堅・中小企業にとっても顧客の関係を構築/維持するために必須のツールとなる可能性がある。なぜ、「MA」が重要なのか。調査データを交えてながら見ていくことにしよう。
記事 IT戦略・IT投資・DX 国内ITサービスベンダーのランキング、ガートナーが富士通やNECら13社の強みと課題を徹底解説 国内ITサービスベンダーのランキング、ガートナーが富士通やNECら13社の強みと課題を徹底解説 2017/11/08 1 システムの開発・運用において、社外のITサービスベンダー（ITベンダー）と関わりのあるユーザー企業は、全体の7割を占める。ユーザー企業は、既存のITの効率化とデジタルビジネスの推進を両立する上で、ITサービスベンダーによる支援が必要になる。ITサービス市場の概況と、富士通やNTTデータ、NECといった上位ベンダー、ならびにCTCやSCSK、大塚商会ら6位以下の7社のランキング、各社の強みと課題、そしてITサービスベンダーを評価する際の確認ポイントを、ガートナージャパンのリサーチ部門でシニアアナリストを務める中尾晃政氏が解説する。
記事 ブロックチェーン・Web3 テックビューロ 朝山貴生社長に聞く、ICOプラットフォーム「COMSA」開発の理由 テックビューロ 朝山貴生社長に聞く、ICOプラットフォーム「COMSA」開発の理由 2017/10/31 トークン（デジタルに価値を記録し、モノやサービスと交換され流通する”電子記録”）を発行し、それらを売り出すことで資金を調達するICO（Initial Coin Offering）。ICOを実現する総合サービス「COMSA（コムサ）」を提供し、いま注目を浴びている企業がテックビューロだ。先ごろ同社は自身が開発したCOMSAのICOを実施し、この11月6日までトークンセールを開始した。テックビューロの代表取締役社長 朝山貴生氏に、COMSAの狙い、その特徴とメリット、注意点、さらに今後の展開まで詳しい話を聞いた。
記事 IT戦略・IT投資・DX 「イノベーションを担え」、CIOに必要なデジタル化時代のリーダーシップとは 「イノベーションを担え」、CIOに必要なデジタル化時代のリーダーシップとは 2017/10/30 KPMGコンサルティングがこのほど発表した「Harvey Nash／KPMG 2017年度CIO調査」は2016年12月～2017年4月にかけて、世界86カ国、4,498名のCIO（最高情報責任者）やテクノロジーリーダーを対象にしたものだ。予測のつかない変化の中で、ITリーダーたちが直面している課題やチャンスをどのように捉え、自社組織が躍進するための原動力になっているのかを分析している。
記事 CDN・ADC・ロードバランサ 単なる「移し替え」は失敗のもと！ クラウド移行を成功させる秘訣とは 単なる「移し替え」は失敗のもと！ クラウド移行を成功させる秘訣とは 2017/10/25 運用管理やコストの低減、さらにビジネスの俊敏性を実現する目的で、社内のITシステムをクラウド環境へ移行する動きが加速している。しかし、クラウドへの移行は、単に既存の環境をクラウドに“移し替え”ればよいわけではない。自社の特性に合わせて「どのアプリケーションを」「どのクラウドで」「どのように運用すべきか」を整理し、移行後の運用やセキュリティの確保までを考慮する必要がある。本記事ではアプリケーションのクラウド移行に際し、留意すべきポイントを紹介する。
記事 サーバ仮想化・コンテナ ハイパーコンバージドインフラ（HCI）が「当たり前のITインフラ」になった理由 ハイパーコンバージドインフラ（HCI）が「当たり前のITインフラ」になった理由 2017/10/25 いま、企業のITインフラとして熱い注目を集めているのが「ハイパーコンバージドインフラ（HCI）」だ。もともとは2014年頃、米国でVDI用のインフラとして注目を集めたが、現在は、ごく一般的なITインフラとして、サーバリプレースのタイミングで検討されるようになった。HCIは、なぜこれほど短期間に注目を集めるITインフラになったのだろうか。その理由と製品選択のポイントをまとめた。
記事 IT戦略・IT投資・DX ガラパゴス化の企業システム、アイデアライゼーション・アプローチが必要だ ガラパゴス化の企業システム、アイデアライゼーション・アプローチが必要だ 2017/10/25 長く運用するエンタープライズシステムは、ガラパゴス化しがちだ。急激に進化するクラウド技術や社会環境の変化が、ガラパゴス化にさらに拍車をかける。今こそ、エンタープライズシステムを総点検し、山積する課題を解消し、デジタライゼーションを強化しなければならない。アイ・ティ・アール（ITR） プリンシパル・アナリスト 浅利浩一氏は、そのポイントとして「ムダ」「ムラ」「ムリ」の解消すること、また、現在のシステムがなくなったと仮定して考えるアプローチを勧める。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング デジタル・マーケティングのPDCAを高速化する「課題を掘り起こす仕組み」構築法 デジタル・マーケティングのPDCAを高速化する「課題を掘り起こす仕組み」構築法 2017/10/24 いまやデジタル抜きでマーケティング活動を行うことは難しい。特に、「データ活用」の課題は重大だ。この取り組みは企業によって大きく異なり、成果にも差がある。デジタル・マーケティングを成功に導くデータ活用のポイントは何か。課題と対策、社内データとサードパーティデータの使い方を整理し、具体的な方策を紹介する。
記事 IT戦略・IT投資・DX 今後10年のITメガトレンド12、「サービスの支配」「デジタル・レイバー」など 今後10年のITメガトレンド12、「サービスの支配」「デジタル・レイバー」など 2017/10/24 ビジネスプロセスのあらゆるところにデジタル化する「デジタライゼーション」が、企業とそのITに抜本的な変革を迫っている。そうした状況下で、経営者や企業ITの責任者は自組織におけるデジタライゼーションをどう進めていけばよいか。IT戦略コンサルティングやIT市場調査などを手がけるアイ・ティ・アール（ITR）代表取締役 プリンシパル・アナリストの内山悟志氏らが「攻めのIT投資に向けた枠組みの整備」などIT戦略に関する12の主要テーマを挙げ、企業が取り組むべきことを解説した。
記事 市場調査・リサーチ 世界のCIO 3,160人に聞いて分かった「CIOの本質的な役割の変化」 米ガートナー調査 世界のCIO 3,160人に聞いて分かった「CIOの本質的な役割の変化」 米ガートナー調査 2017/10/18 デジタル化および技術革新によって、CIOの職務は本質的に変化しつつある。先進企業がデジタル・ビジネスを急速に拡大している中、後れを取りたくないと考えているCIOにとって、今年の残りと2018年はその後を決定付ける重要な期間になる。ガートナーが世界のCIOを対象に毎年実施しているサーベイの結果から、CIOの役割がIT部門のエグゼクティブからビジネス・エグゼクティブへ、コストとエンジニアリング・プロセスの管理から収益とデータ探索の促進へと移行しつつあることが明らかになった。
記事 IT戦略・IT投資・DX 「AI、IoT、RPAは専門ベンダーと組む」、ユーザー企業のIT投資動向調査で見えたもの 「AI、IoT、RPAは専門ベンダーと組む」、ユーザー企業のIT投資動向調査で見えたもの 2017/10/13 「国内IT投資動向調査2018」によると、2017年度、IT予算を増額させた企業の割合はリーマンショックの影響を受けた2009年度以来最高の34%に達した。また、2018年度に新規投資が期待されるテクノロジーでは、前回に引き続き「IoT／M2M」「AI／機械学習」が多くの業種で注目されていることが分かった。また、RPA市場規模推移および予測も発表された。
記事 経営戦略 NTTコム 庄司哲也 社長が語る、なぜデジタル化で「インフラ」に注力するのか NTTコム 庄司哲也 社長が語る、なぜデジタル化で「インフラ」に注力するのか 2017/10/12 NTTコミュニケーションズ（以下、NTTコム）は、これまで担ってきた企業ITのインフラ構築に加え、パートナーの持つ技術と組み合わせることで、企業のデジタルトランスフォーメーション（デジタル化）を推進している。その波はスポーツの分野にも押し寄せているようだ。同取り組みについて、NTTコム代表取締役社長 庄司哲也氏、陸上男子ハンマー投 五輪金メダリストの室伏広治氏、SAPジャパン 福田譲社長らが語った。
