記事 セキュリティ総論 セキュリティとDXの“足の引っ張り合い”を、「脱VPN」で解決せよ セキュリティとDXの“足の引っ張り合い”を、「脱VPN」で解決せよ 2023/03/17 現在のIT部門には、デジタルトランスフォーメーション（DX）を実現できるITインフラの構築が求められている。同時に、ランサムウェアを始めとして深刻化するサイバー攻撃に対し、鉄壁のセキュリティも要求される。柔軟性やアジリティの高いシステムに対し、堅牢なセキュリティを実現するのは、従来の方法では至難の技だ。ともすれば、セキュリティとDXお互いが足を引っ張る形になってしまう。特に、コロナ禍で急ぎ導入したVPNがその原因の1つになっていることも多い。急造VPNからうまく脱却する術はあるのだろうか？
記事 セキュリティ総論 【マンガ】ランサムウェアに怯える社長がとったまさかの行動、中小企業を救う現実解は 【マンガ】ランサムウェアに怯える社長がとったまさかの行動、中小企業を救う現実解は 2023/03/15 長年、部品を製造してきた福元部品。知り合いの会社がランサムウェアの被害を受けて業務停止、さらに対策が終わるまで取引先から取引を止められたという知らせが入った。過剰なまでの心配性である福元部品の社長は、「ウチも他人事ではない」とやみくもに会社中のPCのシャットダウンを試みる。同社は、被害に遭った会社と同じく、大手企業と取引がある中小企業。とても大手のようなセキュリティ対策はムリだ。ITに疎く、不安で頭を抱える社長が頼ったのは──。
記事 ウイルス対策・エンドポイントセキュリティ なぜトヨタの14工場が停止？ サプライチェーンに「社長セキュリティ」が必須なワケ なぜトヨタの14工場が停止？ サプライチェーンに「社長セキュリティ」が必須なワケ 2023/02/20 従来、サプライチェーンリスクは災害や事故が原因だった。しかし、テクノロジーの進化により組織と組織が複雑につながったことで、サイバー攻撃によるサプライチェーンリスクが注視されている。経営者を含めマネジメント層やリーダー層がセキュリティリスクに適切に対応していくために必要なことは何か？ 東京電機大学 名誉教授 兼 サイバーセキュリティ研究所 客員教授の佐々木良一氏が、サプライチェーンセキュリティリスクに関する最新の動向に加え、経済産業省のサイバーセキュリティガイドラインを解説する。
記事 ゼロトラスト・クラウドセキュリティ・SASE 慶大教授が語る最新サイバー攻撃「3つの傾向」、実効力のある「3つの対策」とは？ 慶大教授が語る最新サイバー攻撃「3つの傾向」、実効力のある「3つの対策」とは？ 2023/02/16 セキュリティの対象が単なる「情報」から、サービスや機能に広がっており、「サイバーセキュリティ」という呼称が一般的になった。こうした変化に対し、1990年代から情報セキュリティ研究を手がけてきた、慶應義塾大学環境情報学部教授の武田圭史氏が、サイバーセキュリティの基本を確認しながら、最新サイバー攻撃「3つの傾向」と実効力のある「3つの対策」について解説する。
記事 セキュリティ総論 まさかの倒産も…サイバー攻撃「4つの事例」を厳選、被害企業が語った“学び”とは まさかの倒産も…サイバー攻撃「4つの事例」を厳選、被害企業が語った“学び”とは 2023/02/15 企業活動に甚大な被害を及ぼすセキュリティ脅威がランサムウェアを中心に急増し、ネットや新聞でも多数報道されている。しかし、こうした報道から、自社のセキュリティ対策に生かせる学びは残念ながらさほど多くはない。たとえば、被害に遭った企業では、どのようなセキュリティ対策が行われており、それがどんな方法で破られたのかを知ることができれば、より有効な対策を施すための助けになるだろう。そこで本稿では、サイバー攻撃の被害企業へのヒアリング調査から4つの事例を紹介しつつ、真に有効なセキュリティ対策について探っていきたい。
記事 セキュリティ総論 VPNなど「境界型防御」の終焉…鉄壁「ゼロトラスト」との決定的な“2つの違い”とは VPNなど「境界型防御」の終焉…鉄壁「ゼロトラスト」との決定的な“2つの違い”とは 2023/02/13 働き方が多様化し、組織のクラウド移行が加速する中、VPNの脆弱性を狙ったサイバー攻撃の被害が頻発している。VPNのような境界型セキュリティで攻撃を防ぐ時代が終わり、新たなセキュリティ対策に取り組む必要がある。そこで急速に導入が進んでいるのが、ゼロトラストだ。これは全てのトラフィックを疑い・検証するコンセプトによって防御するという考え方である。ではゼロトラストと境界型防御はどのように違うのか。活用事例を交えながら、ゼロトラストの仕組みや効果などについて解説する。
記事 セキュリティ総論 「狙われる業界」トップ5はどこ？ 脅威ハンティングで判明、驚きのサイバー攻撃最新事情 「狙われる業界」トップ5はどこ？ 脅威ハンティングで判明、驚きのサイバー攻撃最新事情 2023/02/08 さまざまな組織に大きな被害をもたらしているサイバー攻撃。手口の巧妙さが増すばかりでなく、個人や犯罪者集団にとどまらず、国家主導のもとスパイ活動を行うケースも増えてきた。サイバー攻撃から組織を守るには、動向の変化や攻撃の手口を捉えることが肝心だ。本稿では、サイバー脅威ハンティングの専門家が、最新情報を基に国内外におけるサイバー攻撃の手口、脅威の動向、対処法を解説する。
記事 セキュリティ総論 NTTデータも重視した「ゼロトラスト」に必須のある要件、コスパも良くなる選び方とは NTTデータも重視した「ゼロトラスト」に必須のある要件、コスパも良くなる選び方とは 2023/02/07 働き方が多様化し、クラウド利用が増える中で、企業のネットワークの境界線はますます曖昧になっている。一方、サイバー攻撃の手口が高度化していることから、従来の方法で組織を守ることはもう限界だ。こうした中で、注目を集めているのが「ゼロトラスト」だが、ベンダーごとで特徴が異なり、複数のソリューション導入が必要な場合もあるため、ゼロトラストの選定や実装は意外と難しい。そこで本稿では、ソリューション選定で留意すべき8つのポイントについて解説するとともに、ゼロトラストの最新動向を紹介する。
記事 セキュリティ総論 セキュリティとDXの“足の引っ張り合い”を、「脱VPN」で解決せよ セキュリティとDXの“足の引っ張り合い”を、「脱VPN」で解決せよ 2023/01/31 現在のIT部門には、デジタルトランスフォーメーション（DX）を実現できるITインフラの構築が求められている。同時に、ランサムウェアを始めとして深刻化するサイバー攻撃に対し、鉄壁のセキュリティも要求される。柔軟性やアジリティの高いシステムに対し、堅牢なセキュリティを実現するのは、従来の方法では至難の技だ。ともすれば、セキュリティとDXお互いが足を引っ張る形になってしまう。特に、コロナ禍で急ぎ導入したVPNがその原因の1つになっていることも多い。急造VPNからうまく脱却する術はあるのだろうか？
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 【マンガ】ランサムウェア対策「ヤバい自覚はあるけどコストが…」定番ジレンマ解決法 【マンガ】ランサムウェア対策「ヤバい自覚はあるけどコストが…」定番ジレンマ解決法 2023/01/26 データを暗号化して身代金を要求する「ランサムウェア」の被害が後を絶たない。「二重脅迫」や「四重脅迫」など、脅迫の手口が巧妙化・多様化する一方で、セキュリティ対策に潤沢な予算を割り当てられるのは、ほんの一部の企業だけだろう。企業はどのようにしてランサムウェア攻撃に立ち向かうべきなのだろうか。マンガでわかりやすく解説する。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 深刻化する病院サイバー攻撃に、「ランサムウェア交渉人」はアリかナシか？ 深刻化する病院サイバー攻撃に、「ランサムウェア交渉人」はアリかナシか？ 2023/01/26 （有）クライテリオン 技術・研究部 小林成龍 どうにも、この記事を書いたライターは映画やドラマ、漫画やアニメ由来のフィクションの知識で述べているようだ。バグバウンティ制度というものはあくまで開発ベンダやセキュリティベンダが任意で実施しているものであって、ベンダによってはバグバウンティ制度を取り入れていないところもある。危険性や重要度に応じて支払う報奨金というものは決まっている。そのため危険性や重要度の低いバグに対しては報奨金の金額は安くなる。支払われる報奨金というのは価格帯が既に定められているので交渉したからといって大きく変わるわけではない。交渉人が出てくる余地がないし、交渉人が仲介手数料なんて取ろうものならば原価割れしてしまうわけだ。そして、バグバウンティ制度を実施していない企業に交渉人が脆弱性情報の買取を持ちかけようものならば、恐喝罪で訴えられる可能性さえある。 「通常は、発見した脆弱性や攻撃手法を自分で利用する（犯罪を犯す）より、相手に高く買ってもらったほうがよいと考える。」と記事では書いてあるが、それも違う。仮に悪意を持ったハッカーが危険な脆弱性を発見した場合、自分でその脆弱性を利用した攻撃をして犯罪を犯すと警察に逮捕されるリスクがある。自分で犯罪さえ行わなければ警察に逮捕されるリスクはゼロだ。だから自分では犯罪は行わない。脆弱性情報を買い取ってくれる企業があればお金で売って利益を得る。ただそれだけなのだ。実際にサイバー犯罪に関わって犯罪収益を得ている反社会組織でも、脆弱性情報の多くは悪意を持ったハッカーではなくセキュリティ会社(＝ホワイトハッカー)から買っている。サイバー攻撃自体は自身は行わずに買い取った脆弱性情報をもとに作成した攻撃ツールの販売やクラウド上に攻撃用プラットフォームを構築して時間貸ししてクラウドサービスとして収益を上げている。現代では脆弱性を発見する人、発見者から脆弱性情報を買って収集して販売する人、攻撃ツールを作る人、攻撃ツールを売る人、攻撃ツールを使って攻撃する人といったように各々関係のない人や組織が分業している。 身代金支払いの是非に関して述べると、現行法では身代金の支払い自体を直接罰する法律はない。それならば身代金を払ってしまえばよい、とはならない。例えば、ランサムウェアならば様々な要素を考慮した上での経営判断が必要となる。以下の理由で正当化が出来るか、ということは最低限考える必要がある。 1. 復旧コストより身代金の方が安価 2. 大量の個人情報など機微性の高い情報漏えいのおそれ 3. 重要インフラサービスの停止のおそれ 4. 人の生命・身体が害されるおそれ 1.と2.に関しては紛れもなくその場しのぎでしかないのでまともな知性のある経営者であれば経営判断としての身代金払はしない。 3.に関しては微妙な問題なので、細かい分析をした上で社会への影響を考慮した上での経営判断となる。 4.に関しては仕方がない。払うしかない。 ここで意識していただきたいことは、ランサムウェアの身代金の支払いに対する対応は経営者が判断すべき経営問題そのものである。現場のエンジニアや担当部署の責任者が判断するのではなく、その企業の経営方針として経営者が判断を下すべき経営問題ということだ。 この記事の2ページ目でしきりに「交渉人」の必要性をしきりにアピールしているが、いい年した大人が妄想と現実を混同するのをいい加減にするべきだ。きっと、この記事を書いたライターの人は交渉人をモデルにした映画かドラマでも見た影響でも受けたのだろう。 交渉人というのは本質的には犯人の脅迫行為を容認することだけではない。そもそも、犯人側にとって身代金事件の成功の鍵は交渉人が握っている。身代金支払いにより犯人側が犯罪収益を得るための功労者であることから共同正犯(刑法60条)が成立してしまう。つまり、刑法上は身代金を要求してきた犯人グループの一員とみなされてしまうわけだ。 記事では「ランサムウェア交渉人を運用するためには、警察に犯人を特定、摘発できるくらいのサイバー捜査能力が必須となる。」と書いてあるが、犯人を特定、摘発できるのであれば犯人逮捕とともに暗号鍵も押収できるからから身代金を支払う必要がないではないか。この記事を書いたライターは自身の書いた言葉の意味を理解してこの記事を書いているのだろうか。犯罪を正当なビジネスにしてしまうこと自体が非現実的だし、あまりにも考えが幼稚で虚構と現実を取り違えたような記事を書いている暇があれば、もっと社会の勉強をし直した方が佳いだろう。もし、このライターがジャーナリストの肩書を今後も掲げるつもりならば、この記事のような妄言を書き連ねる前にはよく調査と考察を重ねて自身の考えを遂行する必要がある。今回は半田病院の事件を起点としているので、デジタルフォレンジック研究会の医療分科会が公開している資料の『医療機関向けランサムウェア対応検討ガイダンス』(https://digitalforensic.jp/wp-content/uploads/2021/11/medi-18-gl02_compressed.pdf)を一読して勉強して出直してくることをおすすめする。
記事 ファイアウォール・IDS・IPS シスコの侵害事例にみる「多要素認証の限界」、パスワードに依存しないセキュリティ対策 シスコの侵害事例にみる「多要素認証の限界」、パスワードに依存しないセキュリティ対策 2023/01/25 リモートワークの普及は社員に便利さをもたらした一方、企業のセキュリティ強化の必要性を高めた。実際、データ漏えい・侵害の被害件数は年々増加の一途をたどり、有用とされる多要素認証をバイパスされる手段も散見される。このような脅威に対して、どのような対策を講じれば良いのか。ゼロトラストの概念を踏まえ、最新のセキュリティ手法を解説する。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 ランサムウェア対策の勘違いと落とし穴、被害に遭った「本当の原因」とは？ ランサムウェア対策の勘違いと落とし穴、被害に遭った「本当の原因」とは？ 2023/01/05 たびたびインシデントが報道されているように、サイバー攻撃は増加の一途をたどっており、その手法も高度化・複雑化し続けている。これらのサイバー攻撃は、従来の対策だけでは防ぐことが難しい。それに対応するため新たに「EDR」などのセキュリティソリューションを導入すると、今度はアラート対応の負荷が増大し、運用しきれない状態に陥ってしまう。このジレンマを打開する方法はあるのだろうか。
記事 セキュリティ総論 脆弱な「グループ企業・支社」が転落のはじまり？ 本社だけ堅牢でも意味がない理由 脆弱な「グループ企業・支社」が転落のはじまり？ 本社だけ堅牢でも意味がない理由 2022/12/12 ここ数年、サイバー攻撃のトレンドは大きく変化しており、企業の対応に遅れが出てきている。たとえば、これまで主流であったファイルベースの攻撃から、近年はディスク内には痕跡を残さず、メモリー上で不正プログラムを実行させるファイルレスマルウェアによる攻撃が増えている。前時代的なシグニチャによるパターンマッチングによる対策では攻撃の検知すら難しくなってきており、被害が後を絶たない状況なのだ。こうした中で、狙われる企業にある共通点があることが分かってきた。本記事では、最新の攻撃トレンドを紹介しつつ、狙われやすい企業の特徴、対策のポイントについて解説したい。
記事 セキュリティ総論 内閣官房が語る障害対応体制の強化が「超重要」な理由、 最新のサイバー事案「傾向と対策」 内閣官房が語る障害対応体制の強化が「超重要」な理由、 最新のサイバー事案「傾向と対策」 2022/12/09 2022年6月、「重要インフラのサイバーセキュリティに係る行動計画」が内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）のWebサイトで公開された。同行動計画を策定したのは、内閣官房長官を本部長とし、関係大臣や有識者を部員とするサイバーセキュリティ戦略本部。NISCの重要インフラグループ 企画官 松本崇氏は、その概要と重要インフラ関係者に注意喚起を促す最新インシデント例を紹介するとともに、「障害対応体制の強化が経営の重要課題」であることや、 最新のサイバー攻撃手法などサイバーインシデントの「傾向と対策」を語った。
記事 セキュリティ データが台無しに…？ 徳丸氏が教える対マルウェア「3つのタイプ別」対策 データが台無しに…？ 徳丸氏が教える対マルウェア「3つのタイプ別」対策 2022/11/04 データが台無しに…？ 徳丸氏が教える対マルウェア「3つのタイプ別」対策 近年、ランサムウェアやエモテットなどのマルウェアが世界中で流行し、業務停止や高額な金銭の要求など、甚大な被害にあう組織が増えている。マルウェアは変化が激しく、これまでも攻撃と防御のいたちごっこが続いてきたが、抜け出すことはできないのだろうか。主要マルウェアの歴史とその特徴、攻撃から効率的に身を守る方法について、EGセキュアソリューションズ 取締役CTO兼IPA研究員の徳丸 浩 氏に話を聞いた。
記事 セキュリティ 日本ハッカー協会代表が解説、ランサムウェアによる「サプライチェーン攻撃」を防ぐには 日本ハッカー協会代表が解説、ランサムウェアによる「サプライチェーン攻撃」を防ぐには 2022/10/31 日本ハッカー協会代表が解説、ランサムウェアによる「サプライチェーン攻撃」を防ぐにはサプライチェーンの脆弱性を狙ったランサムウェア攻撃が世界中で拡大している。米国では、石油会社やソフトウェアサプライチェーン、日本では、さまざまな企業のサプライチェーンが攻撃された。サプライチェーンを狙った攻撃は、関連企業が多数にわたるため、被害が大きくなりやすいが、我々はこの攻撃にどう対策すべきか。OSINTを使った有用な対策について、日本ハッカー協会代表理事の杉浦隆幸氏に聞いた。
記事 セキュリティ総論 「うちは大丈夫」はもう捨てて。「6割が被害経験あり」の今、データを守る新手法 「うちは大丈夫」はもう捨てて。「6割が被害経験あり」の今、データを守る新手法 2022/10/25 サイバー攻撃による被害の報告が後を絶たない。今や情報セキュリティは「侵入されることを前提とした対策」が常識であり、データ保護の考え方も「被害に遭った場合、より迅速に復旧できること」に重きを置く傾向にシフトしている。必然的に、「複製をオフラインデバイスに保存する」という従来のバックアップ方法では、ビジネススピードに応えられない。企業のBCP策定に必要なデータ保護および回復のための新たな方法とは何か。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 タイムリミットは1時間30分？ ランサムウェア攻撃で「大ケガ」する企業の特徴 タイムリミットは1時間30分？ ランサムウェア攻撃で「大ケガ」する企業の特徴 2022/10/18 ランサムウェアによるデータ漏えい被害が止まらない。あるセキュリティ企業の調査によれば、2021年のランサムウェアに関するデータ漏洩件数は前年比で82％増加した。これはランサムウェアの攻撃手法が巧妙化していることや、侵入された後のラテラルムーブメント（侵入拡大）が高速化していることなどが理由とされている。日々高度化するランサムウェアの攻撃に対し、どう立ち向かえば良いのか。
記事 セキュリティ総論 未熟なゼロトラスト…被害最小化で注目すべき「ゼロトラストセグメンテーション」とは 未熟なゼロトラスト…被害最小化で注目すべき「ゼロトラストセグメンテーション」とは 2022/10/07 ランサムウェアによる被害がメディアをにぎわせる中、ゼロトラストのセキュリティでデータ資産を守る動きが出ている。ID管理やエンドポイント保護などゼロトラストのアプローチはいろいろあるが、これらの方法には未熟な部分が多く、侵入の拡大を食い止めるには至らないケースが散見される。そこで昨今注目されているのが、ゼロトラスト・セグメンテーションだ。たとえネットワークが侵害されても、被害を最小限に止められる強固なセキュリティを構築できる。今回はこの手法について詳しく解説していく。
記事 情報漏えい対策 激変するリスク環境でビジネスを守る「情報セキュリティ戦略」の見直しとは 激変するリスク環境でビジネスを守る「情報セキュリティ戦略」の見直しとは 2022/10/05 情報セキュリティを取り巻くリスク環境は外部・内部ともに大きく変化し、そのリスクレベルも高まっている。外部脅威では侵入型ランサムウェアの急増、内部脅威では、DXやテレワークによる情報漏えい経路の拡大など、ビジネスへの影響を看過できないものもある。しかし、対策のための予算や人員などのリソースは無限ではなく、全方位的な対策は難しい。限られたリソースの中で、こうしたリスク環境の変化にも対応し、ビジネスを守るためにはどうしたら良いのか？ 組織はいま、「情報セキュリティ戦略」の見直しにおいて難しいかじ取りを迫られている。
記事 セキュリティ総論 IoTデバイスにゼロトラストを、“信頼の鎖”のつなぎ方 IoTデバイスにゼロトラストを、“信頼の鎖”のつなぎ方 2022/09/22 「信頼（Trust）」は決して絶対的なものではありません。それは信頼性の度合いを示す尺度であり、動的な指標です。世界的なスポーツ用品メーカー、アンダーアーマーの創業者ケビン・プランク氏は、「信頼は一滴ごとに築かれ、バケツごと失われる」と述べています。ネットワーク侵入やデータ漏えい、ランサムウェア攻撃、その1つひとつによって指標は変化します。冷戦時代のパラダイムは「信頼せよ、されど確認せよ」でした。
記事 セキュリティ総論 名和利男氏が語る「ゼロトラスト」のススメ、データ侵害82％…DXが生む脆弱性の防ぎ方 名和利男氏が語る「ゼロトラスト」のススメ、データ侵害82％…DXが生む脆弱性の防ぎ方 2022/08/31 さまざまな企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組み、デジタル化が急速に進む一方でサイバーリスクへの懸念が高まっている。サイバー攻撃に備えるために、ソリューションの選定や実装に注力する企業が多く見られるが、サイバーディフェンス研究所 専務理事 上級分析官の名和 利男氏は、「それだけでは防ぎきれない」と警鐘を鳴らす。そこで取り入れたいのが、ゼロトラストの考え方だ。DXとサイバーリスクの関係や、ゼロトラスト導入の要点について、名和氏に聞いた。
記事 セキュリティ総論 ニューノーマルとなりつつあるランサムウェア攻撃、IoTをどう守るか ニューノーマルとなりつつあるランサムウェア攻撃、IoTをどう守るか 2022/08/15 米国では、重要なインフラを標的としたランサムウェア攻撃が徐々に増加しており、それがニューノーマル（新たな常態）となりつつあります。民間企業も公的機関も、役員から従業員までリスク対策と意識向上トレーニングが求められるようになったことを踏まえると、さまざまな理由により、この状況が早期に収束する可能性は低いでしょう。サイバーの「万能薬」ができるまでの今後数カ月あるいは数年間は、さらなる攻撃が予想されます。
記事 セキュリティ総論 実例で分かる「自己学習型AI」のスゴい効果、未知の脅威も“たった数秒”で自動排除 実例で分かる「自己学習型AI」のスゴい効果、未知の脅威も“たった数秒”で自動排除 2022/08/05 サイバー攻撃による被害が後を絶たない。ランサムウェアをはじめとした攻撃は技術の高度化と手口の巧妙化を続け、今や従来のセキュリティ対策では防御しきれなくなっている。そこで最近注目されているのが、自己学習型AI技術の活用だ。従業員などによるITツールの利用パターンを、教師なし機械学習をすることで、その学習したパターンに逸脱した行為を危険とみなし、自動的に察知・排除する。今回はそのメカニズムや動作、効果について、新種のランサムウェアやサプライチェーン攻撃を未然に阻止した実例を交えて紹介しよう。
記事 セキュリティ総論 「ゼロトラストでセキュリティ向上」は本当か？ DXと「脱・境界防御」を両立するには 「ゼロトラストでセキュリティ向上」は本当か？ DXと「脱・境界防御」を両立するには 2022/07/28 テレワークの浸透により働き方が変わり、セキュリティの脅威に対応するために「ゼロトラスト」の重要性が認識されている。すでにゼロトラスト環境を導入した組織もあるが、この状況に「ゼロトラストにすればセキュリティが向上するのか」と警鐘を鳴らすのがS＆J 代表取締役社長の三輪 信雄氏だ。数多くの大型インシデントレスポンスの経験を持つ三輪氏が、ゼロトラスト導入のためのセキュリティの考え方や取り組み方について解説した。
記事 バックアップ・レプリケーション これまでのバックアップは通用しない？ 近鉄Gらが導入する「データ保護」の最適解 これまでのバックアップは通用しない？ 近鉄Gらが導入する「データ保護」の最適解 2022/07/25 クラウド利用の拡大とともに運用するデータ量が大幅に増える一方、ランサムウェアや自然災害など、データを守るために対策すべき要素が山積している。データを取り巻くあらゆる環境は迅速なスピードで変化しており、これまでのデータ管理・保護の手法が通用しなくなってきている。これからは環境変化に対応できる柔軟性を備えた方法で、管理・保護する必要がある。ではどのようにデータの管理・保護を行うべきなのか、近鉄グループホールディングスなどの実例を交えながら解説していく。
記事 セキュリティ総論 三大侵入経路「メール・Web・VPN」ももう安心、エンドポイントを守る新手法とは？ 三大侵入経路「メール・Web・VPN」ももう安心、エンドポイントを守る新手法とは？ 2022/07/22 企業でのDX（デジタルトランスフォーメーション）に向けた取り組みやクラウド活用が進む一方で、サイバー攻撃の技術が高度化・複雑化し、被害件数も増えている。デジタル化により業務利便性を高めたいと考えるものの、セキュリティ強化に頭を抱えている企業は多い。本稿では、昨今のサイバー攻撃の具体的な侵入経路とその攻撃手法、そして脅威を侵入させないための新たなセキュリティアプローチについて解説する。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 「ランサムウェア被害総額」31カ国中1位の日本、いま確認したいよくある見落とし5点 「ランサムウェア被害総額」31カ国中1位の日本、いま確認したいよくある見落とし5点 2022/07/22 世界中で被害報告が続くランサムウェア攻撃。金銭的な要求をされるだけでなく、破壊されたデバイスやデータの回復に膨大な時間と費用がかかる。企業はDXを推進する一方で、セキュリティ対策のアップデートも欠かせない。すでに対策をしている企業でも、ランサムウェア攻撃の被害に遭ってしまうこともある。それは一体なぜなのか。本稿では、ランサムウェア攻撃の現状や、被害に遭ってしまう原因、対策方法を紹介する。
記事 バックアップ・レプリケーション 対ランサムウェアで「バックアップ安全神話」が崩壊、どうやってデータを守ればよい？ 対ランサムウェアで「バックアップ安全神話」が崩壊、どうやってデータを守ればよい？ 2022/07/20 ランサムウェアの拡大が止まらない。防御側は侵入を100%防ぐことは難しく、万が一被害を受けても迅速に復旧できる環境を整えなければならない。しかし、攻撃の手法は進化を続けており、昨今ではバックアップデータを標的にする手口も現れている。ただ単に「バックアップがあれば安全」とは言えなくなった今、どうすればデータをしっかりと保護できるのだろうか。
