記事 ロボティクス 「サイボーグ技術」が現実に、メルティンMMIは「身体的な制約」を突破する 「サイボーグ技術」が現実に、メルティンMMIは「身体的な制約」を突破する 2017/08/21 人間と機械を融合させるサイボーグ技術は、すでに現実のものとなりつつある。実際に人間の筋電位や脳波を利用して、機械を制御しようという試みは各所で進められている状況だ。2013年に電気通信大学内インキュベーション施設（電通大横井研発ベンチャー）にてメルティンMMIを創業した粕谷昌宏氏は、アフレル主催の「Robotics Education Day 2017」に登壇し、ベンチャーを起業するに至った経緯や、同社のユニークな生体信号処理技術やロボット技術、そしてサイボーグ技術の可能性について語った。
記事 ロボティクス ドローンビジネスを基礎から解説、シェアや市場動向はどうなっているのか ドローンビジネスを基礎から解説、シェアや市場動向はどうなっているのか 2017/08/07 日本でのドローンビジネス市場規模は2016年度では353億円、2022年度には約6倍の2,116億円に達すると見込まれている。ドローンビジネスは業務活用を中心に伸びており、ドローンの周辺サービス市場が機体市場を超えて大きくなっていくと予測される。ここでは、こうしたドローンビジネスの急成長を国内外の動向、行政の動き、ドローン活用が進む分野、そして今後の課題などを解説する。
記事 ロボティクス 宅配ロボットの事例に見る理想と現実、なぜ実効性に疑問が尽きないのか 宅配ロボットの事例に見る理想と現実、なぜ実効性に疑問が尽きないのか 2017/07/27 屋内だけでなく屋外、街中での移動ロボットも注目され始めた。これまではもっぱら工場内などで用いられるに止まっていた移動ロボットが屋外、しかも人がいる街中に出てこようとしている。「宅配」が主な用途として注目されているが、それは正しいのだろうか。今回は宅配ロボットの事例をざっと見てみよう。
記事 ロボティクス ライフロボティクスの協働ロボット「CORO」がトヨタや吉野家で導入される理由 ライフロボティクスの協働ロボット「CORO」がトヨタや吉野家で導入される理由 2017/07/25 産業技術総合研究所発のベンチャー企業であるライフロボティクスは2016年1月、産業用ロボット「CORO」を発売した。特長は、「肘がない」こと。肘がないため複雑な動きはできないが、その代わりにアームが伸縮する。その上、小型軽量で、今まで置けなかった狭小空間にも簡単に設置できる。柵で囲わなくても人間と並んで作業できる協働ロボットとして開発されたCOROは、発売開始とともに、トヨタなど国内大手企業から注目され、導入が進んでいる。
記事 ロボティクス ディープラーニングで花特定、100キロ可搬の二足ロボ--千葉工大の何がスゴいのか？ ディープラーニングで花特定、100キロ可搬の二足ロボ--千葉工大の何がスゴいのか？ 2017/07/03 人工知能やロボットが注目を集める中、意欲的な挑戦を続けているのが千葉工業大学だ。同校の東京スカイツリータウンキャンパスでは、ディープラーニングを駆使して花の名前や種類などを特定する「hananona」や世界最大クラスの可搬重量に対応できる2足歩行ロボット「core」、未来のビークルのコンセプトモデル「Halluc II」、魔法のカード「ON THE FLY PAPER」などのほか、実物大のマクロスF「バルキリー VF-25F」など、見応え抜群の展示物が数多く取り揃えられている。現地を訪ね、千葉工業大学 人工知能・ソフトウェア技術研究センター 主席研究員／工学博士 竹内 彰一 氏に話を聞いた。
記事 ロボティクス 「世界一の空港」が日本のロボットベンチャー Doogを採用したワケ 「世界一の空港」が日本のロボットベンチャー Doogを採用したワケ 2017/06/19 スマート国家を目指すシンガポールはロボット活用にも積極的だ。自国企業のロボットだけでなく、日本企業とも提携し、積極的に導入を進め、活用方法を開拓している。今や「世界一の空港」として名高いチャンギ国際空港でもロボットが使われ始めた。今回は搬送ロボットを販売しているロボットベンチャーDoog社その他の取り組みをご紹介する。
記事 ロボティクス AirMap、Rapyuta、Yuneec、世界のドローン企業が語る開発状況と規制問題 AirMap、Rapyuta、Yuneec、世界のドローン企業が語る開発状況と規制問題 2017/06/14 日本は、いま国家戦略特区でドローンの実証実験を積極的に推進しているが、まだ法整備も含めて課題も多い。当面は、農業、インフラ点検、さらにドローン配送などのB2B分野の応用が進みそうだが、世界に目を向けると、本格的な普及に向けた共通課題もあるようだ。AirMapのベン・マーカス氏、Rapyuta Robotics（ラピュタ・ロボティクス）のモーハナラージャ・ガジャン氏、Yuneec Technologyの田 瑜氏、楽天の虎石 貴氏ら、世界のドローン企業のキーパーソンが、ドローンの開発状況や空の安全管理、規制問題などについて議論を交わした。
記事 ロボティクス コミュニケーションロボットは「ロボットがもたらす新たな価値」を考える格好の教材だ コミュニケーションロボットは「ロボットがもたらす新たな価値」を考える格好の教材だ 2017/06/01 1 ロボットがブームになるたびに、家庭用のロボット、特にコミュニケーションロボットに注目が集まる。「ロボットと暮らす」という夢も一緒に語られる。ただ、そこに本当に明るい未来はあるのだろうか。個人的には時期尚早ではないかと考えている。まだ機械とのコミュニケーションを楽しめるほど技術レベルは上がっていない。私見をまとめておきたい。
記事 システム開発ツール・開発言語 宇宙ビジネスにとってドローンは脅威か？ アクセルスペース中村友哉氏に聞く 宇宙ビジネスにとってドローンは脅威か？ アクセルスペース中村友哉氏に聞く 2017/05/25 超小型人工衛星を開発するベンチャーとして注目を集めるアクセルスペースが、三井不動産のビル「Clipニホンバシビル」に移転した。アクセルスペースは2008年に設立され、2013年に世界初となる民間商用超小型衛星の打ち上げに成功したベンチャーだ。19億円の大型資金調達を実施し、2022年までに全球毎日観測プラットフォーム「AxelGlobe」の構想を進めている。アクセルスペースの代表取締役 中村 友哉氏に、オフィス移転の経緯や目的、中村氏の考えるイノベーションや、アクセルスペースの近況などについて話をうかがった。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 日本を救う精密農業は「4つのICT」が支えている 日本を救う精密農業は「4つのICT」が支えている 2017/05/24 日本では、急速に進んでいる少子高齢化および過疎化のため、労働力不足が深刻な問題になっており、農業における生産性の向上が重要な課題となっている。こうした中、精密農業は、解決策の1つであると見られている。2025年まで平均12%の成長が見込まれる「精密農業」について、基本的なコンセプト、目的、利用技術、そして将来動向をフロスト＆サリバン ジャパン 成長戦略コンサルティングマネージャの伊藤 祐氏が解説する。
記事 ロボティクス ロボットのサービス化「RaaS」も台頭、なぜ米国ではロボットビジネスがうまくいくのか ロボットのサービス化「RaaS」も台頭、なぜ米国ではロボットビジネスがうまくいくのか 2017/05/23 第1回ではマクロ動向としてのアメリカ政府のロボットに関する政策や研究開発の方針、第2回ではミクロ動向としての製造、サービス、医療・ヘルスケア領域の企業の事例を紹介してきた。今回は、これらの動向から学び取れることを確認していきたい。浮かび上がってきたポイントは「ユーザー起点でのデザインやビジネスモデルの再構築」、「知覚・判断機能の付加によるロボットの価値の拡張」、「組織を越えた基盤作りやサポート体制の整備」といったことだ。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 自律飛行型ドローンによる農作物生育管理は実現するか？ 国が認めない3つの理由とは 自律飛行型ドローンによる農作物生育管理は実現するか？ 国が認めない3つの理由とは 2017/05/16 秋田県大館市は、青森の県境に近い場所にある。ここに県内屈指の老舗製造業、東光鉄工が居を構えている。同社は2年前から産業用ドローン分野に本格的に参入した。特に農薬散布向けの機体を開発し、ビジネスに結び付けようとしている。精密農業を実現する同社の独自ドローンの取り組みと課題について紹介しよう。
記事 ロボティクス 「ドローンを通じて産業を興したい」中国・深センとの協力で拓くドローンの未来 「ドローンを通じて産業を興したい」中国・深センとの協力で拓くドローンの未来 2017/05/11 中国・深センは、世界的に有名なDJIを筆頭に、ドローン企業だけで300社が集積する地域だ。ドローンによる新たな空域活用や既存産業との結びつきが注目される中、一般航空産業も深センの重点産業になっている。「第2回ジャパン・ドローン2017」に登壇した一般社団法人日本ドローンレース協会（Japan Drone Racing Association-JDRA）理事/海外事業責任者の川ノ上 和文氏、同協会代表理事 小寺 悠氏に加え、深セン市航空業協会（Shenzhen Aviation Association-SZAA）会長 朱 慶峰氏にインタビューを行ったので、講演の内容と併せて、中国で発展が著しいドローンと一般航空産業の将来、日本のドローン業界との結びつきについて紹介しよう。
記事 ロボティクス Mission ARM Japanは「Googleインパクトチャレンジ」から「電動義手普及率20%」へ挑む Mission ARM Japanは「Googleインパクトチャレンジ」から「電動義手普及率20%」へ挑む 2017/04/26 テクノロジーを活用して社会問題の解決に挑むNPOを支援するプログラム「Googleインパクトチャレンジ」。日本開催のものでは、2015年3月に選出された4団体がそれぞれ5,000万円、ファイナリストの他6団体が2,500万円の助成金を手に入れた。その1つ、「3Dプリンターでつくる義手」プロジェクトを進める特定非営利活動法人「Mission ARM Japan（以下、MAJ）」の活動報告会がDMM.make AKIBAで行われた。exiiiからMAJに移り、筋電義手「HACKberry」の開発を進める近藤玄大氏、MAJ Agency Labの小笠原祐樹氏、および今井剛氏が、義手開発の現状と可能性を語った。
記事 ロボティクス 家庭用ロボットに求められるものとは何か？ ロビ2とアトムの違いから見えるもの 家庭用ロボットに求められるものとは何か？ ロビ2とアトムの違いから見えるもの 2017/04/26 ユーザーが自分で組み立てる家庭用コミュニケーションロボットが2つ、今年登場した。大成功した前作を受けて発売された第2弾であるデアゴスティーニ「ロビ2」と、日本人なら誰もが知る有名キャラを使った講談社「ATOM（アトム）」である。市場が受け入れるのは果たしてどちらか。見ればわかる外見の違いに加えて、ロボットとしての機能の違いもおさえておこう。2つのロボットから両社の市場の捉え方、アプローチの違いが透けて見える。
記事 ロボティクス テラドローン 徳重氏が「日本企業にはドローンビジネスが向いている」と考える理由 テラドローン 徳重氏が「日本企業にはドローンビジネスが向いている」と考える理由 2017/04/25 ドローンビジネスは本格化直前の今が参入のチャンスだ。しかし、これより遅れれば後はない。日本は様子見をやめて本気を出せ──。そう熱く語る徳重 徹氏は、電動バイクの製造・販売であっという間に国内シェアを制し、すぐさま海外へと展開したテラモーターズの創業社長だ。そんな徳重氏が次に起ち上げたのは、「産業ドローン」をドメインとするテラドローン。「第2回ジャパン・ドローン2017」に登壇した徳重氏に単独インタビューを行い、ドローンに挑む理由と市場の可能性、ドローンビジネス成功のポイントなどを伺ったので、講演の内容と合わせて紹介しよう。
記事 ロボティクス 食品業界も注目、川崎重工業の産業ロボット「duAro（デュアロ）」はなぜ売れるのか 食品業界も注目、川崎重工業の産業ロボット「duAro（デュアロ）」はなぜ売れるのか 2017/04/24 川崎重工業といえば、日本の産業ロボット業界をリードしてきた存在だ。大小問わず多種多様なロボットを取りそろえる同社だが、これまでのロボットは導入までに何か月もの時間がかかり、ライフサイクルが短い製品の生産には使えなかった。このような問題を解決すべく開発されたのが、双腕スカラロボットの「duAro（デュアロ）」だ。1本の軸に2本の腕を持ち、人と共存できる、移設が簡単といった特長を持つ。2015年に販売が開始されて以降、食品業界を中心に話題を集め、累計2000台以上を売り上げるデュアロだが、実は意外なほどに短期間で開発された産業ロボットだった。
記事 データ戦略 なぜインテルはドローンビジネスに注目するのか？ 本社副社長のアニール・ナンデュリ氏が解説 なぜインテルはドローンビジネスに注目するのか？ 本社副社長のアニール・ナンデュリ氏が解説 2017/04/24 いまやIoTによって、あらゆるデバイスが接続され、膨大なデータが創出されている。インターネットに接続されるものは、PCやモバイル端末だけではない。「ロボットやドローン、UAV（無人航空機）もデバイスと見ることができ、インターネットにつながる時代だ。これらはインテリジェントな機能を獲得し、リアルタイムの判断や安全性を実現する“空飛ぶコンピューター”になるだろう」と語るのは、インテル 副社長／統括責任者 アニール・ナンデュリ氏だ。同氏は、インテルが開発したドローンを公開し、なぜ同社がドローンに注目しているのか、その戦略について解説した。
記事 市場調査・リサーチ 2017年のテクノロジー・メディア・通信業界で起こる「10のトレンド」 2017年のテクノロジー・メディア・通信業界で起こる「10のトレンド」 2017/04/20 デロイト トーマツ コンサルティングは20日、テクノロジー・メディア・通信（TMT）業界における最新のトピックスについて、グローバルの動向に日本の動向を加えてまとめた「TMT Predictions 2017 日本版」を発表した。生体認証、DDoS攻撃といったセキュリティの話題から、テレビ広告、アナログレコード市場といったコンシューマー向けの話題まで。2017年のテクノロジー・メディア・通信業界に起こる「10のトレンド」を紹介しよう。
記事 ロボティクス ドローンの農業活用メリットはどこにあるのか？ ドローン・ジャパン春原久徳氏が解説 ドローンの農業活用メリットはどこにあるのか？ ドローン・ジャパン春原久徳氏が解説 2017/04/19 日本の農業現場では、就農者の高齢化や就農人口の減少が問題となっている。そんな中で、農地面積の増加に伴う効率化や、経験が浅い就農者のための営農伝達の手段が求められている。今後、農業の産業化を推進していくためには、農業の情報化も避けて通れない道だ。その課題を解決するために、最先端のドローンを組み合わせた農業の取り組みが注目を浴びている。しかし、農業のドローン活用に本当にメリットはあるのか。ドローン・ジャパンの会長 春原久徳氏が「ドローン×農業」の現在と未来について解説した。
記事 ロボティクス ドローン勢力図は描き変わるのか？ ドローン界のApple VS Androidの行方やいかに ドローン勢力図は描き変わるのか？ ドローン界のApple VS Androidの行方やいかに 2017/04/18 いま、ドローンのビジネス利用はどんどん進んでいる。ハードとしてのドローンの進化もさることながら、ドローンを活用したサービス、また、そのサービスを支えるビジネスも勃興している。ドローン市場は5年後には4倍に成長すると予測され、さらにそれを支えるテクノロジーは3つの方向に分かれ始めた。これからのドローンビジネスはどうなっていくのか？ ドローン・ジャパン 取締役会長であり、セキュアドローン協議会会長を務め、ドローンコミュニティ「ドローンクラスター」を主宰する春原 久徳氏が解説する。
記事 ロボティクス アメリカのロボット事例まとめ、製造･物流･サービス･農業･医療でどう使われているのか アメリカのロボット事例まとめ、製造･物流･サービス･農業･医療でどう使われているのか 2017/04/05 前回はアメリカのロボット政策をマクロの視点から捉え、キーとなるロードマップ「From Internet to Robotics」について紹介した。今回はミクロの視点で、特に成長が著しい製造、サービス、農業、医療・ヘルスケアについて、足元ではどのようなイノベーションが起こっているのか、具体的な企業の動向を見ていく。また、勃興するスタートアップの背景には、失敗例も含めて過去の研究開発投資から生まれた技術・人材基盤が存在する。こうした近年のロボットスタートアップブームを下支えする基盤の歴史的経緯についても紹介していこう。
記事 ロボティクス 人工知能は、製造業のロボット活用をどう進化させるのか？ 動きを「自動生成」へ 人工知能は、製造業のロボット活用をどう進化させるのか？ 動きを「自動生成」へ 2017/04/04 労働力人口の減少などに伴って改めてロボットに注目が集まっているが、製造業分野での活用は古くからあり、決して目新しいことではなかった。しかし、人工知能（AI）の進化とともに、従来ロボットを導入する際に課題となる「動作のプログラミング」を自動化できるようになってきたため、まったく新しい適用分野が模索されている。AIはロボットをどのように進歩させるのか。今回は特に製造業分野での活用可能性を眺めてみよう。
記事 ロボティクス エアロセンスが解説 測量、建築、点検、輸送における具体的なドローン活用事例と課題 エアロセンスが解説 測量、建築、点検、輸送における具体的なドローン活用事例と課題 2017/03/29 いまや、ビジネス分野での幅広い活用が進むドローン。測量、建築、点検、輸送などで注目されているが、具体的にそれらの分野でどのようにドローンが活用されているかは知らないビジネスパーソンも多いのではないか。エアロセンス 取締役 嶋田悟氏が、各分野における詳細なドローン活用事例を紹介し、今後の課題を解説する。
記事 ロボティクス ドローンのビジネスインパクトまとめ 市場規模、法整備、センサ、配送、災害対応まで ドローンのビジネスインパクトまとめ 市場規模、法整備、センサ、配送、災害対応まで 2017/03/24 フロスト＆サリバンが選出した「TechVision:世界を変革するトップ50テクノロジー」の中に、ドローンがある。同社は、ドローンの社会的影響をIoTと同レベルであると評価している。いまでは趣味用途にとどまらず、物流、農業、災害対策など、あらゆる産業で注目されるようになったドローン。しかし、ドローンとラジコンヘリコプターの違いがわからない、国内の法整備がどこまで進んでいるのかよくわからない、というビジネスパーソンも多い。そこで、フロスト＆サリバン ジャパン 成長戦略コンサルティングマネージャの伊藤 祐氏と同アシスタントの石井 明日夏氏が「商業用ドローン」とそのビジネスインパクトを解説する。
記事 経営戦略 アンダーアーマー「UA Architech」はなぜ即完売した？ 3Dプリンタシューズ設計の秘密 アンダーアーマー「UA Architech」はなぜ即完売した？ 3Dプリンタシューズ設計の秘密 2017/03/23 グローバルなスポーツ用品メーカーは、3Dプリンティングを活用した製品開発を進めている。アンダーアーマーは、各社に先んじて3Dプリンティングを利用し、ラティス構造のミッドソールをトレーニングシューズとして初めて採用。2016年3月にリリースされた3Dプリンティングを採用したシューズ「UA Architech」を1足299ドルで販売したところ、即完売となる。設計に携わったボルチモアに本部を置くアンダーアーマーの設計・製造イノベーション部門の担当ディレクター、Alan Guyan氏のインタビューを紹介しよう。
記事 ロボティクス 米国ロボット政策の今後を知るには「From Internet to Robotics」を読むべきだ 米国ロボット政策の今後を知るには「From Internet to Robotics」を読むべきだ 2017/03/06 ドナルド・トランプがアメリカに製造業を取り戻せたとしても、製造業を含むあらゆる産業でのロボット活用は止まらない。「インターネットの次」として期待されるロボットに対し、アメリカでは研究開発ロードマップを連邦政府が掲げ、業界団体・アカデミア・企業との連携も進められている。本連載では、ミクロ・マクロ環境の視点を通じて、ロボットビジネスのポイントを整理したい。初回は政府や業界団体の動向など、マクロ環境について振り返る。米国でも海を渡ってやってくるロボットに危機意識を募らせ、イノベーション促進を図る活動があちこちで見られるようになってきた。
記事 ロボティクス コミュニケーションロボット業界が先達から学ぶべき「道具は使いよう」 コミュニケーションロボット業界が先達から学ぶべき「道具は使いよう」 2017/03/03 各社によるロボットビジネスへの果敢なチャレンジが続いている。新知見が得られたと意気込みを語る人たちもいる。たしかに机上で考えるだけではなく実際に導入して動かしてみなければ分からないことは多い。だがそれはかつて起きたことの同工異曲ではないのかと考えてみたほうがいいかもしれない。歴史が浅いコミュニケーションロボット業界だが、それでも先達から学べることはある。
記事 ロボティクス 三井住友海上がロボットに注力の理由、ビルメンテ事例で見えた人との住み分け 三井住友海上がロボットに注力の理由、ビルメンテ事例で見えた人との住み分け 2017/03/02 現場へのロボット導入といえば、イメージしやすいのは工場にずらりと並ぶアームロボットだろう。しかし、今は次世代型ロボットと呼ばれる小型で多機能なロボットが数多く登場し、あらゆる業界に普及し始めている。この普及過程において重要なのが、ニーズを持つユーザーとロボットメーカーのマッチングだ。多くの業界を知っており、なおかつロボットの重要性を知っていなければならないため、効果的なマッチングを進められるプレイヤーは限られる。そのひとつが三井住友海上火災保険であり、連携しているのが合同会社ビジネス実践研究所による「RobiZyプロジェクト」だ。
記事 ロボティクス 千葉大 野波健蔵教授が語る「空の産業革命」 ドローン物流は実現するか？ 千葉大 野波健蔵教授が語る「空の産業革命」 ドローン物流は実現するか？ 2017/02/21 小型無人航空機（UAV）は、いまや劇的な変貌を遂げようとしている。ドローンの出現によって「空の産業革命」と言われる時代を迎えたからだ。東京オリンピックを迎える2020年までに、ドローンはどこまで進展するのだろうか。ラスト10マイルをドローンで集荷したり、宅配する新たな時代がついに到来するのか？ 千葉大学の野波 健蔵教授が、その道筋と最新ドローン技術について語った。
