記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTのセキュリティ対策をガートナーが解説、「困難だが不可能ではない」 IoTのセキュリティ対策をガートナーが解説、「困難だが不可能ではない」 2017/07/24 IoT（Internet of Things）およびOT（Operational Technology：運用技術）の発達・普及により、デジタルな攻撃が物理的なセキュリティに影響を及ぼすリスクが増している。個人が所有するモノ、法人が使うモノ、あらゆる「モノ」がつながり合う世界で、組織のセキュリティ担当者は攻撃にいかに備え、対抗すべきか。ガートナーのリサーチ ディレクターであるデイヴィッド・アンソニー・マーディ氏が、2017年時点のIoT、OTセキュリティの現状を解説し、今後を予測する。
記事 CDN・ADC・ロードバランサ キーテクノロジーのマイクロサービス、IoT、クラウドで体系化 F5最新製品群を総括！ キーテクノロジーのマイクロサービス、IoT、クラウドで体系化 F5最新製品群を総括！ 2017/07/13 近年の非常に大きなトレンドとして、デジタルベースで新規ビジネスを掘り起こし、あるいは事業を拡大して、さらなる利益や成長機会を生み出そうというユーザー企業の動きがある。「F5 Agility Tokyo 2017」で登壇したF5ネットワークスジャパンの野崎 馨一郎氏は「こうしたデジタル化の過程でより重要となってくるのがアプリケーションの可用性です」と指摘する。さらにビジネスのデジタル活用を成功に導くためのキーテクノロジーとしてマイクロサービス、IoT、クラウドを挙げ、各領域に対応するF5ネットワークスのソリューション群を紹介した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ソラコム、ソニーの「コイン電池1つで100km通信が可能」なLPWA用いた実証実験を開始 ソラコム、ソニーの「コイン電池1つで100km通信が可能」なLPWA用いた実証実験を開始 2017/07/10 IoT向けの通信プラットフォームを提供するソラコムは、都内で開催中の同社のイベント「Discovery 2017」で、ソニーが開発した低消費電力広域ネットワークを用いた実証実験、およびスカパーJSATの衛星通信を用いたIoT広域通信ネットワークの実証実験の実施を発表しました。
記事 IoT・M2M・コネクティブ モノのインターネットの「モノ」とはそもそも何か？ガートナーが「極める方法」を解説 モノのインターネットの「モノ」とはそもそも何か？ガートナーが「極める方法」を解説 2017/06/28 「IoT＝モノのインターネット」は、データのあり方やその活用方法を大きく変える。リアルタイムで生成、集積、分析され、次のアクションのトリガーとなる無数のデータが、ビジネスだけでなく社会や生活すべての変革を加速していくことは間違いない。だがそもそも、「モノのインターネット」のモノとは何か？ データとの関係はどうあるべきか？ ガートナー リサーチ部門 リサーチ ディレクター マイケル・パトリック・モラン氏が解説する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ダイキン工業に聞くIoT戦略、現場で実現した「25年前からの発想転換」とは ダイキン工業に聞くIoT戦略、現場で実現した「25年前からの発想転換」とは 2017/06/23 2020年度に売上高3兆円、営業利益率12％を目指す、空調機／化学製品の世界的メーカーのダイキン工業。同社の戦略経営計画「FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）」では、重要テーマとしてIoTの活用を掲げており、2017年度内にIoT／AI技術者100人を社内外から集めるという方針も打ち出した。注目すべきは、すでにサービスを提供する現場でもIoT活用が進んでおり、省エネ大賞を受賞したプロジェクトが生まれているという点だ。25年前から同社が提供していたセンシング技術を活用した「温故知新」の取り組みについて、プロジェクトを推進した西日本サービス部 e-ソリューショングループの木下 敬雄 氏と吉野 育久子 氏に話を聞いた。
記事 製造業界 自動運転に「経済的合理性」はあるか？ ライドシェア・カーシェアとの関係はどうなる 自動運転に「経済的合理性」はあるか？ ライドシェア・カーシェアとの関係はどうなる 2017/06/08 いま自動車の交通事情は、事故・渋滞、駐車場不足など、さまざまな問題を抱えている。しかし、自動車は1日中、走行しているわけではない。逆に95％が停止している状況だ。大都市では駐車場もかなりのスペースを占めており、たとえばロサンゼルスでは、半分近い面積が駐車場で占められ、ドライバーは年間80時間もの渋滞に悩まされている状況だ。交通事故による死亡者も米国だけで年間3万人、全世界で100万人も出ている。このような社会的な課題を解決するために、世界で注目されているのが、新しい「自動運転技術」と「ライドシェアリング」「カーシェアリング」だ。その現状とこれからについて、エヌビディア、Cabify、Careem、Getaroundのキープレイヤーが討論した。
記事 IT戦略・IT投資・DX NTTテクノクロス 串間 和彦社長に聞く、テクノロジーを経営にどう活かせばよいのか？ NTTテクノクロス 串間 和彦社長に聞く、テクノロジーを経営にどう活かせばよいのか？ 2017/05/30 テクノロジーによるイノベーション創出が叫ばれ、多くの企業がビジネス変革に取り組んでいる。テクノロジーをシステムとして実装するSIerも、従来のような「人月ビジネス」からの脱却が急務だ。こうした中、2017年に発足したのがNTTテクノクロスだ。旧NTTアイティと旧NTTソフトウェアが合併、NTTアドバンステクノロジからメディア系技術の事業を譲受して誕生した。「NTT研究所の世界に誇る最先端技術をビジネスに活用できるよう、ソリューション化することが使命」と語る同社代表取締役 串間 和彦氏に、これからのデジタルビジネス戦略を聞いた。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 水産ベンチャーのウミトロンは、「人工衛星とIoT」で魚の養殖をどう変えるのか 水産ベンチャーのウミトロンは、「人工衛星とIoT」で魚の養殖をどう変えるのか 2017/05/17 魚介類へのニーズが世界的に高まっており、水産養殖業の高度化が求められている。勘や経験、人手に頼る作業が多かった養殖にも、IoTの波が迫ってきた。センサデータでいけすや魚介類などの状況をリアルタイムに計測し、餌やりの頻度・タイミングを最適化するのが狙いだ。さらに、2016年に創業されたウミトロンでは、人工衛星で取得した海洋情報を利用し、水産養殖の生産コストのうち6、7割に上る餌代の削減を目指している。JAXAやNASAが海洋情報を取得する人工衛星を積極的に打ち上げていることを背景に、3年後には250基の人工衛星を活用して水産養殖の生産性向上を実現するのがウミトロンのビジョンだ。
記事 ロボティクス 「ドローンを通じて産業を興したい」中国・深センとの協力で拓くドローンの未来 「ドローンを通じて産業を興したい」中国・深センとの協力で拓くドローンの未来 2017/05/11 中国・深センは、世界的に有名なDJIを筆頭に、ドローン企業だけで300社が集積する地域だ。ドローンによる新たな空域活用や既存産業との結びつきが注目される中、一般航空産業も深センの重点産業になっている。「第2回ジャパン・ドローン2017」に登壇した一般社団法人日本ドローンレース協会（Japan Drone Racing Association-JDRA）理事/海外事業責任者の川ノ上 和文氏、同協会代表理事 小寺 悠氏に加え、深セン市航空業協会（Shenzhen Aviation Association-SZAA）会長 朱 慶峰氏にインタビューを行ったので、講演の内容と併せて、中国で発展が著しいドローンと一般航空産業の将来、日本のドローン業界との結びつきについて紹介しよう。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 大崎電気工業が取り組んだIoTビジネスで見えた「意外な盲点」とは？ 大崎電気工業が取り組んだIoTビジネスで見えた「意外な盲点」とは？ 2017/04/28 IoTをきっかけに、これまでITとは無縁と思われていた企業でさえもデジタルビジネスに取り組む動きが活発化している。自社の製品や設備にセンサーを設置し、収集したデータを既存ビジネスの改善や新規ビジネスに役立てる流れだ。しかし、実際に取り組みをはじめてみると、さまざまなハードルがあるのも事実だ。電力メーターやスマートメーター、エネルギーマネジメントシステム等を開発・販売する大崎電気工業も、この新たなマーケットであるIoTビジネスにおいて、とある課題に直面した企業の1つだ。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 米IICとIVIが産業用IoT推進で合意、共同テストベッド実施など5項目 米IICとIVIが産業用IoT推進で合意、共同テストベッド実施など5項目 2017/04/27 日本版インダストリー4.0を推進する団体、インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（以下、IVI）と米GEやシスコらで構成される米インダストリアル・インターネット・コンソーシアム（以下、IIC）は26日、独ハノーバーにおいて産業用IoT（インダストリアルIoT：以下、IIoT）推進で連携する合意文書（MoU）に調印した。両者はインターネットの産業利用における相互運用、ポータビリティ、セキュリティ、プライバシーを高めるために協力していくという。
記事 データ戦略 東大 喜連川 教授対談：データ至上主義の時代に「API」はどのような役割を持つのか 東大 喜連川 教授対談：データ至上主義の時代に「API」はどのような役割を持つのか 2017/04/27 あらゆる業種、業態で「データ活用」が経営課題となり、IoT（Internet of Things）は、インフラ整備のフェーズからデータ活用のフェーズに移行したといわれる。そうした中で、IoTデバイスだけでなく、異なるアプリケーション、サービス同士を連携し、新たな機能や価値を提供する「API」にますます注目が集まる。そこで、APIの最新動向や活用のポイントについて、データベース工学の権威で、ビッグデータに造詣の深い東京大学 生産技術研究所教授、国立情報学研究所長の喜連川 優氏と、日本CA APIマネジメント・ソリューション営業部の武田 太 氏、日立ソリューションズ セキュリティソリューション本部の中川 克幸 氏に語ってもらった。
記事 ロボティクス テラドローン 徳重氏が「日本企業にはドローンビジネスが向いている」と考える理由 テラドローン 徳重氏が「日本企業にはドローンビジネスが向いている」と考える理由 2017/04/25 ドローンビジネスは本格化直前の今が参入のチャンスだ。しかし、これより遅れれば後はない。日本は様子見をやめて本気を出せ──。そう熱く語る徳重 徹氏は、電動バイクの製造・販売であっという間に国内シェアを制し、すぐさま海外へと展開したテラモーターズの創業社長だ。そんな徳重氏が次に起ち上げたのは、「産業ドローン」をドメインとするテラドローン。「第2回ジャパン・ドローン2017」に登壇した徳重氏に単独インタビューを行い、ドローンに挑む理由と市場の可能性、ドローンビジネス成功のポイントなどを伺ったので、講演の内容と合わせて紹介しよう。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本メーカーはAmazon Alexaにどう備えるべきか？ IoT企業アプリックスの再成長戦略 日本メーカーはAmazon Alexaにどう備えるべきか？ IoT企業アプリックスの再成長戦略 2017/04/19 スマートフォンが登場する以前、携帯電話のJava実行環境で累計出荷台数8億台を誇った企業がアプリックス（旧アプリックスIPホールディングス）だ。その勢いのままで2003年には東証マザーズに上場した同社だが、Androidの登場以降、業績は徐々に低迷することになる。しかし、そのアプリックスがIoT企業として、再び成長戦略を描こうとしている。2017年2月から同社を率いることになった代表取締役 長橋賢吾氏に、これまでのアプリックスと現在、将来について話を聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本企業のIoTが拡大、8割が「自社製品そのものが変わる」-ガートナー調査 日本企業のIoTが拡大、8割が「自社製品そのものが変わる」-ガートナー調査 2017/04/12 ガートナー ジャパンが発表した日本企業のIoTへの取り組みに関する調査結果によると、自社のIoTの推進体制について「IoTの専門部署やグループができた」と回答した企業は2016年より増加したものの14.0％にとどまった。ただし「現在準備中（1年以内に実施）」と回答した企業は20.0％に増加し、「3年以内に確立予定」まで加えると、6割超の企業がIoTに対して前向きな姿勢を持っていることがわかった。
記事 IoT・M2M・コネクティブ Pokemon Go大ヒットやアンダーアーマー躍進の裏には「つながりの経済」があった Pokemon Go大ヒットやアンダーアーマー躍進の裏には「つながりの経済」があった 2017/04/03 IoTなどにより、2020年には200億個のモノがネットに「つながる」時代になるといわれている。ガートナー リサーチ部門 バイスプレジデント デニス・ゴーハン氏は「やがてデジタルと物理が融合されたデジタルビジネスの世界が登場し、これまで以上に“つながりの経済”がクローズアップされる」と予見する。では「つながりの経済」の時代到来に備えて、企業はどんな戦略を練り、投資判断を行うべきなのか。ゴーハン氏が組織における価値創造の方法と行動計画について語った。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本キャタピラーのIoT基地「CMセンター」見学、建機のモニタリングでここまで分かる 日本キャタピラーのIoT基地「CMセンター」見学、建機のモニタリングでここまで分かる 2017/03/31 埼玉県・秩父にある日本キャタピラーの「コンディション・モニタリング・センター（CMセンター）」は、ICTやIoTを活用して、建設機械（建機）に関わるさまざまなデータを集約・監視する管制センターだ。2015年11月に開設された同センターは、実際にどのようなデータを、どのような手段で集めて監視しているのか。さらに、集めたデータをいかに分析して活用しているのか。建設業界では日本で初めて開設された「建機のIoT基地」とも言えるCMセンターに潜入し、取り組みの状況を聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本キャタピラーに聞く、建設業界のICT化に「IoTデータ」だけでは不十分なワケ 日本キャタピラーに聞く、建設業界のICT化に「IoTデータ」だけでは不十分なワケ 2017/03/30 土木、建設業界は、長らく技術革新のなかった業界と言われてきた。さらに、技能労働者の高齢化と人手不足も深刻化している。そこで国土交通省は建設現場の生産性向上を目指す「i-Construction」を提唱し、これによって建設業界は大きな変革を迎えている。こうした中、建設機械（建機）の世界シェアトップを誇る米キャタピラーが発表したのが「CAT CONNECT SOLUTION」である。これは、IoTを活用して建機の故障を事前に予知したり、建設現場で効率的なオペレーションを実行したりすることを支援するサービスだ。日本国内で米キャタピラー製品の販売・管理といった役割を担う日本キャタピラーに、同社が推進する建設現場におけるIoT、ICT化の取り組みについて話を聞いた。
記事 プリンタ・複合機 3Dプリントされたクルマはいつ「空を飛ぶ」のか？ 自動車業界を破壊する企業が登場 3Dプリントされたクルマはいつ「空を飛ぶ」のか？ 自動車業界を破壊する企業が登場 2017/03/30 3Dプリントがものづくりを変えると言われて久しいが、いよいよ本格化していくことになりそうだ。中でも変化の波にさらされそうなのが、今や日本の「お家芸」ともいえる自動車業界である。とはいえ、EV（電気自動車）はガソリン車両よりも部品数が少ないため市場に参入しやすいと言われていたものの、実際のところテスラ以外は死屍累々。ものづくりの難しさを見せつけた。しかし、ここにきてある企業が自動車業界の常識を完全に破壊する動きを見せている。
記事 製造業界 インテルVSエヌビディア、自動運転を取り巻く半導体メーカーのプラットフォーム競争 インテルVSエヌビディア、自動運転を取り巻く半導体メーカーのプラットフォーム競争 2017/03/30 自動運転開発に関するニュースが次々と報じられている。Intel（インテル）は153億ドルで自動運転ソフトウェアを開発するモービルアイを買収し、一方、NVIDIA（エヌビディア）は、独ボッシュとの提携を発表して自動車メーカーへの関係強化を目指す。半導体メーカーは、自動運転に欠かせない高機能で低電力な半導体の開発を行うとともに、基礎的なソフトウェアを「プラットフォーム」として提供するようになった。今後の大きな成長が見込める自動運転市場で生き残るため、企業間が複雑な提携関係を模索する様子は、さながら「インテル陣営」と「エヌビディア陣営」の戦争のようだ。
記事 金融業界 日本の保険業界、6割が「顧客体験をきちんと定義できていない」危険性 日本の保険業界、6割が「顧客体験をきちんと定義できていない」危険性 2017/03/28 日本の消費者は保険に複数の不満があり、その一方で保険会社の大半は業務変革に消極的――。最近PwCが行ったサーベイではこのような結果が導き出された。このままでは、日本の保険業界はデジタル化時代の競争に取り残されてしまいかねない。デジタルを活用して消費者の課題を解決し、優れた顧客体験を提供するためには何をすべきなのか。PwCコンサルティング 金融サービスチームがデジタル変革の重要性を説いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ NTTデータ イントラマート中山社長に聞くデジタル変革「IoTで業務プロセスは一変」 NTTデータ イントラマート中山社長に聞くデジタル変革「IoTで業務プロセスは一変」 2017/03/27 AIやIoTなど、最新テクノロジーを容易に活用できるようになった現在、先進的な企業はITを積極的に活用し、自らのビジネスを加速させつつある。特にIoTの領域では、センサーを活用してこれまで見えなかった情報を見えるようにしたり、新しいビジネスモデルを創出したりする企業も登場している。先進的な企業の事例、同社が目指すビジネスの方向性などについて、NTTデータ イントラマート 代表取締役社長 中山義人 氏に話を聞いた。
記事 AI・生成AI オライリー氏が望む「人」と「コンピュータ」の関係 今後“労働”はどうなるか オライリー氏が望む「人」と「コンピュータ」の関係 今後“労働”はどうなるか 2017/03/27 「インターネットは、デジタルとモノを融合させた。21世紀の“労働”とは、これまでの労働とは意味が異なるだろう。その時、ヒトはどのような役割を担うのか」――こう語るのは、オライリーメディアの創立者で、フリーソフトウェアとオープンソース運動の支援者であるティム・オライリー氏だ。オライリー氏は、米国やインターネット先進国が抱える課題を紹介しつつ、インターネットの進化が人々の生活にどのような影響を与えるのか、労働者の働き方をどのように変革していくのか、さらにIoT（Internet of Things）やAI（人工知能）の台頭で「人」と「コンピュータ」の関係はどう変わっていくのかについて力説した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 製造・小売のデジタル変革事例に学ぶ、IoTを活用した現場主導のビジネスモデル創出方法 製造・小売のデジタル変革事例に学ぶ、IoTを活用した現場主導のビジネスモデル創出方法 2017/03/23 IoTは、いまやすべての企業が取り組むべきテーマとなった。しかし、具体的な成果に結びついた例はまだ少ない。特に多いのが、データを集めたものの、そこで行き詰まってしまうケースだ。なぜ行き詰まってしまうのか。そしてどうすれば解決できるのか。IoTを活用することで、コスト削減や業務効率化だけでなく、ビジネスに直接貢献して売上増を実現させるためのポイントを解説する。
記事 金融業界 「InsurTech（インシュアテック）」とは何か？ 保険業界をどう変える？PwCが6つの新たな事業機会を解説 「InsurTech（インシュアテック）」とは何か？ 保険業界をどう変える？PwCが6つの新たな事業機会を解説 2017/03/22 InsurTech（インシュアテック）と呼ばれる先進テクノロジーを活用した、新しいビジネスが続々登場している保険業界。将来も変わらず生き残っていくためには、今保険会社にはどのような変革が必要か。PwC US 保険コンサルティング リーダー ジェイミー・ヨーダー氏が、保険業界が抱える将来の懸念事項や、一方で生まれている6つの新しい事業機会を解説。インシュアテックによる業界変革の必要性を説いた。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 孫正義社長が語る「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」ARM、ワンウェブ買収のねらい 孫正義社長が語る「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」ARM、ワンウェブ買収のねらい 2017/03/22 「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」は、グローバルにテクノロジー分野へ出資することを目的としてソフトバンクグループが設立したファンドだ。同ファンドは、あるビジョンに基づき、一連の投資を行っている。そのビジョンとは「シンギュラリティ」だ。ソフトバンクグループの孫正義社長は、コンピュータが人間の知性を上回るシンギュラリティの到来を予見する。その未来では、人間よりも賢いコンピュータチップがあらゆるものに搭載され、より良い社会を作る。そして、そのコンピュータチップを設計するのが2016年にソフトバンクが買収したARM社であり、通信環境を人工衛星から世界中に提供するのが、同じく買収したワンウェブ社にあたる。モバイルワールドコングレス（MWC）2017にて、孫社長は「人類のために共に働こう」と呼びかけた。
記事 製造業界 ハノーバー宣言が採択、日独が9分野でIoTの連携強化へ--CeBIT 2017 ハノーバー宣言が採択、日独が9分野でIoTの連携強化へ--CeBIT 2017 2017/03/21 日本とドイツの両政府は、第四次産業革命に関する日独協力の枠組みを定めた「ハノーバー宣言」に署名したと発表した。独ハノーバーで開催中の国際情報通信技術見本市「CeBIT 2017」開催を契機に行われた。サイバーセキュリティ、標準化、中小企業支援などに関する9分野での連携を強化する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 東京大学 森川博之 教授が指南、IoT時代に製造業が「デジタル変革」を実現させるには 東京大学 森川博之 教授が指南、IoT時代に製造業が「デジタル変革」を実現させるには 2017/03/15 デジタル変革の目的は単なるコスト削減ではなく、価値創造にある。「Internet of Things（IoT）」というキーワードが浸透したことで、多くの企業はアナログ資産をデジタル化して価値創造につなげていく必要性を強く認識し始めた。しかし、これを実現するためにはさまざまな課題がある。日本の製造業がデジタル変革を実現するために何をすべきか。東京大学 先端科学技術研究センター 教授 の森川博之 氏に話を伺った。
記事 市場調査・リサーチ 知らないとヤバい「世界経済17トレンド」、トランプ政権から自動運転まで 知らないとヤバい「世界経済17トレンド」、トランプ政権から自動運転まで 2017/03/14 今、世界が動いている。孤立主義が広がり、米国ではトランプ政権が誕生し、英国は欧州連合（EU）離脱を決定した。そのほかにも、重要な選挙を控える国は多い。政治だけではない。テクノロジーの変化も目覚ましく、AIの活用が自動車産業や住宅産業でも進み、IoTという概念も普及し、目新しいものでもなくなった。さらに、宇宙産業の成長も見逃せない。今、知らないと恥ずかしい「世界経済を動かす17トレンド」をフロスト&サリバン ビジョナリー・イノベーション部門主席コンサルタントのローレン・テイラー氏が解説する。
記事 製造業界 ウーバーが買収「Otto（オットー）」の自動運転技術で、クルマは最大のモバイルになる ウーバーが買収「Otto（オットー）」の自動運転技術で、クルマは最大のモバイルになる 2017/03/13 Otto（オットー）は自動運転技術を大きく進歩させ、運転席に誰もいない状態で190キロ以上を走行するなど、大きな実績を積み上げてきた。その技術に注目した米ウーバー・テクノロジーズ（ウーバー）に買収され、ウーバーが目指す信頼できる交通・物流ネットワークの構築に寄与している。オットーの創業者アンソニー・レヴァンドフスキ氏は、スペイン・バルセロナで行われたモバイルワールドコングレス（MWC）2017に登壇し、自動運転開発の現状や、それを実現する未来について語った。現在開発するソフトウェアやセンサー技術に加え、5Gの高速通信インフラによって「自動運転車は最も大きなモバイル機器」になるというビジョンを示している。
