記事 データセンター・ホスティングサービス オンプレミスを活かしつつ、クラウドの良さを“つまみ食い”するDX基盤の構築術 オンプレミスを活かしつつ、クラウドの良さを“つまみ食い”するDX基盤の構築術 2022/03/07 DXという旗印のもとクラウドシフトの必要性が叫ばれている。しかしながら、一般的なパブリッククラウドとオンプレミスIT基盤との間には、アーキテクチャを含め、数々の点で大きな隔たりがあるため、そう簡単に移行できないのが現実だ。クラウドサービスはハードルを越えてでも得るべきメリットがあるのは確かだが、そのために不必要なリスクを冒すべきではないだろう。オンプレミスIT基盤をクラウド化するにあたり、どのようなアプローチが求められるのだろうか。
記事 営業戦略 『セールス・イズ』著者が語る、成果に直結する「営業DX」の進め方 『セールス・イズ』著者が語る、成果に直結する「営業DX」の進め方 2022/03/04 コロナ禍を契機に、営業の在り方は対面から非対面へと変化すると同時にデジタル化が加速している。しかし、営業部門にデジタルツールを導入したものの、「定着しない」「効果が出ない」など悩む企業は多い。1100社、1万2000商品で実績を上げた営業メソッドを解説した書籍『セールス・イズ 科学的に「成果をコントロールする」営業術』の著者である、セレブリックス執行役員・セールスエバンジェリストの今井 晶也氏が、真に役立つ「営業DX」のアプローチを解説する。
記事 業務効率化 なぜバックオフィスDXは進まない？「1日10分の業務コスト」見える化で経営層を動かせ なぜバックオフィスDXは進まない？「1日10分の業務コスト」見える化で経営層を動かせ 2022/03/03 政府が新たに「デジタル田園都市国家構想」を打ち出すなど、官民一体となってのDXの取り組みを活発化する動きが盛んだ。しかし多くの中小企業ではDXはまだ思うように進んでいない。それはなぜか、いかにして企業のDXを進めていくべきなのか。事業構想大学院大学非常勤講師・IT経営ワークス代表取締役の本間卓哉氏が解説する。
記事 IT戦略・IT投資・DX 8割以上が「2年以内にオンプレ回帰予定」、無駄足なくすハイブリッド環境の作り方 8割以上が「2年以内にオンプレ回帰予定」、無駄足なくすハイブリッド環境の作り方 2022/03/02 ビジネスを取り巻くさまざまな変化に対応するために、システムを刷新する企業が増えてきた。その一環としてパブリッククラウドを考えていても、コスト面だけに着目して移行すると、さまざまな課題に直面した結果、オンプレミスに回帰するケースも少なくない。そこで、オンプレミスとクラウドの「いいとこ取り」ができるハイブリッド環境への期待が高まっている。ここでは、インフラ刷新の障壁を越えてハイブリッド環境へと移行するヒントを紹介しよう。
記事 業務効率化 東洋アルミニウムが「前時代的」資金管理業務を改革したら、どんな効果があった？ 東洋アルミニウムが「前時代的」資金管理業務を改革したら、どんな効果があった？ 2022/03/02 アルミニウム製品にて国内外で高いシェアを誇る東洋アルミニウムは、国内に8つの生産・研究開発拠点および6つの関係会社を抱えている。結果として全国各地に散らばる複数の金融機関との取引が発生し、そのやり取りや口座情報の管理に経理・財務部門の業務が逼迫していたという。こうした業務に関して、ウィズコロナ時代にあった柔軟な働き方にも対応するために、同社はどのような手段をとったのか。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング レガシーシステムがアナリストの時間を80％浪費、データを安全に効率良く活用するには レガシーシステムがアナリストの時間を80％浪費、データを安全に効率良く活用するには 2022/03/01 近年、データの活用がビジネスの成功を左右するようになっている。企業のIT部門は、正確なデータを的確なタイミングで適切な人々に提供できるような環境構築に取り組んでいるだろう。そのためには、組織の全員に効率的にデータを提供する機能、セキュリティ、使いやすさを兼ね備えた単一のソリューションが不可欠だ。だが、多くの企業ではさまざまなツールを継ぎ合わせた従来型のソリューションしか持ち合わせておらず、アナリストは業務時間の80％を基本的なデータ準備作業に浪費しており、十分にデータを活用できていない状態だ。本書は、多くのIT部門が抱える課題を解決し、データをセキュアに効率良く活用するソリューションについて解説する。
記事 営業戦略 “法務DX”が目指すものは？ナレッジ・マネジメントとの相乗効果による「機能の進化」 “法務DX”が目指すものは？ナレッジ・マネジメントとの相乗効果による「機能の進化」 2022/02/25 企業経営にデジタルトランスフォーメーション（DX）が多大な影響を与えているように、法務部門においてもDX推進は欠かせない。アンダーソン・毛利・友常法律事務所外国法共同事業 弁護士／Chief Knowledge Officer 門永 真紀氏は、「DXとナレッジ・マネジメントの掛け合わせによる相乗効果は、法務機能そのものを進化させ、企業内の法務部門の存在意義を大きく変える」と説く。DXとナレッジ・マネジメントが法務機能に与えるインパクトとはどのようなものなのだろうか。
記事 プレスリリース 日立、ハイブリッドクラウドソリューション EverFlex from Hitachiを強化 日立、ハイブリッドクラウドソリューション EverFlex from Hitachiを強化 2022/02/24 出典：日立
記事 プレスリリース 東急建設、「トンネル点検システム（iTOREL:アイトーレル）」の現場試行を実施 東急建設、「トンネル点検システム（iTOREL:アイトーレル）」の現場試行を実施 2022/02/24 出典：東急建設
記事 プレスリリース 東芝、共創センター「Creative Circuit」に「映像認識AI」を実装 東芝、共創センター「Creative Circuit」に「映像認識AI」を実装 2022/02/24 出典：東芝
記事 その他 物流大混乱でマックポテト不足へ……危機を乗り越える「新・サプライチェーン論」とは 物流大混乱でマックポテト不足へ……危機を乗り越える「新・サプライチェーン論」とは 2022/02/24 1 現在、新型コロナ感染拡大によって世界中の物流網に混乱が生じています。これが、輸入遅延などにつながり、食料品店や飲食店の商品提供に大きな影響を与えています。たとえば、2022年1月初旬には日本マクドナルドが1カ月程度マックフライドポテトの販売をSサイズのみに限定すると発表したほか、ファミリーマートなどコンビニ各社のチキンが品薄になりました。今回の経験を踏まえ、今後どのようにサプライチェーンを強固なものにしていけばいいのでしょうか。
記事 AI・生成AI 「産業用AI」「産業用AIoT」とは何か、2021～26年の予測で見えた“明るい”市場動向 「産業用AI」「産業用AIoT」とは何か、2021～26年の予測で見えた“明るい”市場動向 2022/02/24 製造業やエネルギー企業にとって、AI（人工知能）は世界的に重要な技術となっています。この記事では、ドイツの市場調査会社IoT Analytics（IoTアナリティクス）社の市場調査レポート「産業用AIおよびAIoT市場（2021年～2026年）」から、産業用AI、産業用AIoTについての定義と、技術の普及を促進する4つのトレンドを紹介いたします。
記事 流通・小売業界 “30分配送”がさらに進化、中国スマート物流事情。2社が共同で生んだ秀逸な仕組み “30分配送”がさらに進化、中国スマート物流事情。2社が共同で生んだ秀逸な仕組み 2022/02/22 スマートフォンで注文後、30分で配達をしてくれる生鮮ECサービスの利用が中国国内で拡大している。30分配送を支えているのが、分散型倉庫を多数配置する「前置倉（前線倉庫）」という物流手法だ。そして、この前置倉の考え方を生かして、家電の物流を変革した企業がある。家電メーカーの美的（ミデア）は、物流企業の安得（アント）と共同で独自の物流網を構築し、都市部でのEC注文の24時間以内配送を実現すると同時に、倉庫数は1/16、倉庫総面積は1/3にするなど物流コストを大幅に下げることに成功した。中国で進化するスマート物流の今をレポートする。
記事 AI・生成AI 「レスポンシブルAI」「AIライフサイクル」などAIとデータに関する5つの未来予測 「レスポンシブルAI」「AIライフサイクル」などAIとデータに関する5つの未来予測 2022/02/21 2021年はAIにとって過剰な期待を背負った年になりました。AIには圧倒的な存在感があるものの、目標の達成という成果はなかなか得られなかったからです。しかし、その一方で、2021年はAIの基礎作りの時期になりました。AIが、より責任を担うことができ、効率的で、しかも費用対効果の高い技術にするための基礎的な枠組みが築かれたのです。2022年は、過去の失敗から学び、より良いAI技術のある世界を構築する年となるでしょう。本稿では、AI開発支援のAppen 最高技術責任者（CTO）ウィルソン・パン氏が、AIの未来に関しての上位5つの予測と、これらの変化がAIテクノロジー全体に及ぼす影響について解説してくれました。
ホワイトペーパー クラウド LIXIL が「Google Cloud」を次世代データ基盤として選んだワケ LIXIL が「Google Cloud」を次世代データ基盤として選んだワケ 2022/02/18 水まわり製品と建材製品を開発、提供する LIXIL では、メインフレームを利用した大がかりな自社データセンターを持ち、長らく自前でさまざまな社内システムの提供・運用を行ってきた。だが、将来的なビジネスの変化へ柔軟に対応していく必要性から、2018 年頃からパブリッククラウドへの本格移行を検討。そこで着目したのが、当時マーケティングなど一部の部門で限定的に使っていたデータウェアハウスサービス「BigQuery」だ。「BigQuery」を活用し、シナジーを生み出すには、システム全体を「Google Cloud」上に移行する必要があると同社は考えた。本書は、同社が進める基幹システム刷新プロジェクトについて解説する。
記事 プレスリリース スズケンとNEC、入荷伝票入力と棚卸作業を自動化する実証実験を実施 スズケンとNEC、入荷伝票入力と棚卸作業を自動化する実証実験を実施 2022/02/17 出典：スズケン、NEC
記事 プレスリリース NECとNECフィールディング、保守部品の配送効率向上に向けて実証実験を開始 NECとNECフィールディング、保守部品の配送効率向上に向けて実証実験を開始 2022/02/16 出典：NEC、NECフィールディング
記事 経営戦略 強すぎる「日本テレビ」と返り咲けない「フジテレビ」、2社の決定的な違いとは？ 強すぎる「日本テレビ」と返り咲けない「フジテレビ」、2社の決定的な違いとは？ 2022/02/16 2021年の年間個人視聴率ラインキングで日本テレビが11年連続「三冠王（全日、ゴールデンタイム、プライムタイムのすべてで在京放送局5社のトップ）」を獲得しました。朝の情報番組「ZIP!」や「世界の果てまでイッテQ」、「ぐるぐるナインティナイン」など、人気番組での安定した視聴率獲得が結果につながっているようです。このように、日本テレビ1強時代になる前、放送業界最強の座に君臨していたのがフジテレビです。なぜ、フジテレビは転落し、日本テレビの独走を許してしまったのでしょうか。それは、フジテレビと日本テレビの「マーケティング戦略」の違いにあります。本記事では、フジテレビと日本テレビの戦略の違いを徹底解説します。
記事 最新ニュース ブリヂストン、上限２５００万株の自社株買い＝発行済み株式総数の３．５％ ブリヂストン、上限２５００万株の自社株買い＝発行済み株式総数の３．５％ 2022/02/15 出典：時事通信社
