記事 製造業界 カーデザインの現場で今、何が起きているのか カーデザインの現場で今、何が起きているのか 2018/08/08 3D・VR技術はもはや「未来のテクノロジー」ではないのは周知の事実だろう。今日、カーデザインの世界においてはさまざまな場面で日常的に活用され、そのプロセスの抜本的な変革に寄与している。それでは実際どのような場面で使われているのか？ リードエグジビションジャパン主催「3D＆バーチャル リアリティ展」に登壇した日産自動車 専務執行役員 グローバルデザイン担当 アルフォンソ・E・アルバイサ氏は、日産のデザイン現場の過去と現在、そして未来までを語った。
記事 サーバ カブドットコム証券がハイパーコンバージドを2種導入したワケ、選定の基準とその効果とは？ カブドットコム証券がハイパーコンバージドを2種導入したワケ、選定の基準とその効果とは？ 2018/08/07 大手ネット証券で唯一ともいえる、「完全システム内製化」を掲げるカブドットコム証券。同社のIT部門は、変化の激しい金融業界において常にチャレンジし続ける「攻めのIT」を展開している。その同社が「システム構築の最適解」として、異なるベンダーのハイパーコンバージドインフラストラクチャー（以下、HCI）を導入した。カブドットコム証券 システム技術部サーバ＆ＤＢチーム チームリーダー 池浦 將登氏に選定の背景や導入の効果などを聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 東大 山口利恵氏の2030年予測：IT人材“80万人不足”はなぜ人工知能で乗り切れないのか 東大 山口利恵氏の2030年予測：IT人材“80万人不足”はなぜ人工知能で乗り切れないのか 2018/08/07 国連は2015年、貧困や飢餓の撲滅、質の高い教育など17の目標からなる「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals、以下SDGs）」を掲げた。そして、そのゴールを2030年に設定している。一方、日本ではその年に約40~80万人規模のIT人材不足に陥ると推測されている。なぜ、そんなことになってしまうのか。どうすれば最悪のシナリオを回避できるのか。東京大学大学院 情報理工学系研究科 ソーシャルICT研究センター次世代認証技術講座 電子情報学専攻 兼担 特任准教授 山口利恵氏に話を聞いた。
記事 金融業界 「API公開に反対する人はいなかった」、MUFGが“銀行ビジネス”に変革を起こせる理由 「API公開に反対する人はいなかった」、MUFGが“銀行ビジネス”に変革を起こせる理由 2018/08/07 銀行にとっての「API公開」は、フィンテック企業との連携による新たなビジネスモデル創出のチャンスと、顧客接点を失って決済機能だけを提供する"銀行ビジネスの土管化"のリスクという2つの側面を持つ。そうした中、デジタル変革に向けて積極的にAPI公開に取り組むのがMUFGだ。三菱UFJフィナンシャル・グループの藤井達人 氏、柳澤隆 氏に、なぜ銀行がAPIを公開しているのか、同社のこれまでの成果や今後の展望を聞いた。
記事 製造業界 ライドシェア・カーシェアで「クルマの消費」という財源を失うと日本はどうなる？ ライドシェア・カーシェアで「クルマの消費」という財源を失うと日本はどうなる？ 2018/08/07 カーシェア、ライドシェアなど、シェアリングビジネスがクルマ業界に押し寄せている。しかし、シェアリングビジネスは経済を活性化するかと言われれば疑問が残る。そこで今回は、クルマにおけるシェアリングビジネスの可能性と、クルマという耐久消費財を失ったとき、日本は個人消費をどうやって稼いでいけるのか考えてみたい。
記事 AI・生成AI ホリエモンが断言、10年後は「遊んで暮らせる時代」がやってくる ホリエモンが断言、10年後は「遊んで暮らせる時代」がやってくる 2018/08/03 12 ＭＲＴ（株） 人事 萩原健治 そういう世界も非常に魅力的ではあるが絶対に来ない。１００年たっても来ない。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 古いファイル共有サービスではなぜ「コラボレーション」できないのか 古いファイル共有サービスではなぜ「コラボレーション」できないのか 2018/08/03 外部企業を含めた多くの関係者との連携、協業がビジネステーマとなって久しい。社内外に安全、かつ容易に情報やファイルをやり取りする手段に焦点が当てられ、クラウドストレージやファイル転送サービスなどが普及している。しかし、従来型のファイル共有ツールはあくまでも1対1でのやり取りが前提で、ファイルをただ送付すればよいというものだった。そのため、ファイルに対して赤字を入れたり、それを複数の人に配布する、あるいはそれを管理するといった「コラボレーション」ツールとしては不十分なケースも少なくなかった。しかし今、企業向けのファイル共有は新時代に突入している。
記事 経営戦略 日本が宣言した「世界最先端デジタル国家創造」は何が変わったのか 日本が宣言した「世界最先端デジタル国家創造」は何が変わったのか 2018/08/03 この6月に、新たな「世界最先端デジタル国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」が閣議決定された。「世界最先端IT国家創造宣言」から名称が変更され、この宣言部分の記述も大きな変更があった。日本政府はどのような「デジタル国家」を目指すのか。
記事 ロボティクス 安価な汎用ロボットが起こす破壊と可能性、量販店で売られる時代が来るのか？ 安価な汎用ロボットが起こす破壊と可能性、量販店で売られる時代が来るのか？ 2018/08/01 展示会で「DOBOT Magician」という卓上ロボットアームをしばしば見かけるようになった。シミュレーションソフトウェアとオープンソースハードウェア製品開発販売を手がけるTechShareは、その販売代理店の一つだ。DOBOT Magicianは通常価格14万円程度の教育用アームだが、一部の産業界でも使われて始めている。TechShareでも思いがけない分野からの問い合わせを受けているという。いまロボット技術者に求められている教育や技術とはどんなものなのか。業界発展のために必要な新たな考え方とは何か。TechShare社と、教育コンテンツ提供を狙って同社と業務提携したカンブリアン・プロジェクトの両者に話を伺った。
記事 IT運用管理全般 ITサービス管理（ITSM）の7つの課題、「PC買うのにExcel記入」から脱却せよ ITサービス管理（ITSM）の7つの課題、「PC買うのにExcel記入」から脱却せよ 2018/08/01 デジタル・ビジネス・トランスフォーメーションに伴って、ITサービス管理（ITSM：IT Service Management）にも変化が求められている。たとえば、業務で必要なものを買うのに書類やExcelファイルに書き込む今の状態より、自身のスマートフォンから直接購入できたほうが圧倒的に楽だろう。ガートナーの主席アナリスト、クリス・マチェット氏は、ITSMをめぐる7つの課題とその解決策、さらにはその中で人工知能（AI）、あるいは「AIOps」が果たす役割を解説した。
記事 Wi-Fi・Bluetooth 大規模無線LANの運用問題、管理工数の圧倒的削減法とは 大規模無線LANの運用問題、管理工数の圧倒的削減法とは 2018/07/31 アクセスポイントが増えるほど、障害が起きたときに何が原因なのかが見えづらくなり、管理担当者も頭を抱える。この見えない問題をどう解決するか。
記事 流通・小売業界 エーザイ、スターフライヤー、パルコ…“三社三様”のデジタルマーケ施策を明かす エーザイ、スターフライヤー、パルコ…“三社三様”のデジタルマーケ施策を明かす 2018/07/27 「モノ消費」から「コト消費」へ。人工知能（AI）の導入、DMP（Data Management Platform）、MA（Marketing Automation）ツール、SNSの統廃合。マーケティングの環境もあり方も日々進化している。デジタルとリアルのタッチポイントを複雑に往来する顧客行動を、改めて捉え直す必要がある。旧い手法や発想では太刀打ちできなくなった今、現場で指揮を執るデジタルマーケターたちは、企業と顧客の架け橋となる部分を、データからどのように導き出そうとしているのか。エーザイ、スターフライヤー、パルコが三社三様の実態を語った。
記事 AI・生成AI 汎用人工知能が完成したら、社会にどんなインパクトを与えるのか？ 汎用人工知能が完成したら、社会にどんなインパクトを与えるのか？ 2018/07/27 汎用人工知能（AGI:Artificial General Intelligence）が人類に与えるインパクトは大きい。もし、AGIが完成した場合は、産業革命以降の人類にとって最大のインパクトになるとの指摘もある。では、そのインパクトとはどのようなものか。理化学研究所の高橋恒一氏、ドワンゴ人工知能研究所 所長の山川宏氏、慶應義塾大学 教授の栗原聡氏、理化学研究所の中川裕志氏らが語り合った。
記事 ロボティクス ロボティクス企業 世界トップ50、トヨタやソフトバンクが｢次に｣投資する企業は？ ロボティクス企業 世界トップ50、トヨタやソフトバンクが｢次に｣投資する企業は？ 2018/07/26 ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）が今後7年間の成長を上方修正するなど、ロボティクス産業の規模が急成長している。さらにロボティクス業界のトレンド、ニュースなどを扱う業界紙RBR（Robotics Business Review）は、6月にボストンで開催されたロボティクス＆AIコンファレンスで2018年のロボティクス企業トップ50を発表した。今、業界ではどのロボティクス企業がどんな理由で注目されているのか、またロボティクス産業への投資動向を解説する。
記事 AI・生成AI 次世代AIを見据えた脳科学研究の現在地とは、国家的な組織や連携も 次世代AIを見据えた脳科学研究の現在地とは、国家的な組織や連携も 2018/07/26 NTTデータ経営研究所は5月、「脳科学応用の最新動向調査」を発表、目まぐるしく進化を続ける脳科学とその応用動向についてまとめた。調査は、2017年1月から2018年4月までに発表された学術論文、WEB上の公知情報等を主な対象としており、応用可能性のある基礎研究、企業の取り組み、スタートアップ・ベンチャー企業の情報を紹介している。
記事 デジタルマーケティング総論 20万人がLINE交換、「安室透チャットボット」に“執行”される理由 20万人がLINE交換、「安室透チャットボット」に“執行”される理由 2018/07/25 「モノ消費」から「コト消費」が喧伝され、オンラインとオフラインを融合したマーケティング施策に注目が集まっている。2018年4月に公開された劇場版『名探偵コナン ゼロの執行人』に合わせたコミックスのキャンペーンでは、オンライン施策として、劇中に登場する人気キャラクター「安室透（あむろとおる）」とLINEで友だちになって会話を楽しめる「安室透チャットボット」を公開、人気を博した。キャラクター設定を忠実に再現し、利用者であるファンに「楽しさ」を演出する運用のポイントや、想定を上回るような大量のアクセスが集中する状況を考慮したインフラの工夫などについて、キャンペーンをリードした小学館 マーケティング局の戸板麻子氏と、cloudpack（アイレット） セクションリーダーの比企宏之氏に聞いた。
記事 市場調査・リサーチ 働き方改革、「現場のニーズ」は把握できずマネージャーに恩恵がある結果に 働き方改革、「現場のニーズ」は把握できずマネージャーに恩恵がある結果に 2018/07/25 パイプドビッツを事務局とする「働き方改革センター」は5月31日、働き方改革研究センター調査レポート第1弾として、「働き方改革に伴う13の施策を活用すると、労働時間にどのような効果があるか？～働き方改革研究センター調査の概要について～」を発表した。本調査は2018年2月、全国の就労者を対象に、インターネットによるアンケート調査により実施したもの。回答者数は23,822人（男性11,966人、女性11,856人）で、このうちマネージャは8,822人となっている。
記事 製造業界 村上憲郎氏の2030年予測：進化する農業、経済を回す小売、そして消える自動車と“労働” 村上憲郎氏の2030年予測：進化する農業、経済を回す小売、そして消える自動車と“労働” 2018/07/24 少し前までは声高に叫ばれていた符牒、「2020年」もここ最近は「After2020年」に成り代わりつつある。15年以上に渡ってビジネスパーソンの問題解決のために情報を発信し続けてきた「ビジネス＋IT」は今回、「2030年への挑戦」と題し、SDGsの目標でもある2030年の未来ビジョンについて、有識者に意見を求めた。本稿では元グーグル日本法人名誉会長 村上憲郎氏が見た「2030年」を掲載する。技術、経営、そして何より変化し続ける国際環境を知り抜いた同氏には、何が見えているのか。
記事 ロボティクス 本格的ロボット活用に必要なのは「エッジ・コンピューティング」だ 本格的ロボット活用に必要なのは「エッジ・コンピューティング」だ 2018/07/24 ロボティクスの産業での応用は今後ますます進むと予想される。単体のロボット運用から、時代は複数のロボットの並行運用、さらに異なる目的を持つロボットの複合的運用が必要となる。現在、ハードウェア面における技術ではほとんどの問題がクリアされていると言われるが、やはり効率的かつ安全な運用に欠かせないのがソフトウェアとセキュリティだ。
記事 ロボティクス シタラ興産は自動産廃分別ロボットで「灰色」から「白」を目指す シタラ興産は自動産廃分別ロボットで「灰色」から「白」を目指す 2018/07/23 埼玉県深谷市に、産業廃棄物の分別を行っているシタラ興産の屋内型混合廃棄物選別施設「サンライズFUKAYA工場」がある。2016年に稼働した同工場は、フィンランド製の産廃自動選別ロボット「ゼンロボティクスリサイクラー（ZRR）」を国内で初めて導入したことで知られている。従来のやり方では18人必要だった人手を2人に減らし、労働環境を向上させた。稼働から時間が経った今日では運用形態も少し変わってきたという。工場現場を見学させてもらった。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 地方都市は「限られた商圏」か？ JR九州とiBankが語るビジネス×テクノロジー戦略 地方都市は「限られた商圏」か？ JR九州とiBankが語るビジネス×テクノロジー戦略 2018/07/20 地方創生が注目を集める一方、その実現過程において事業の採算性や持続可能性についてシビアな見方も浮かび上がってきている。そんな中でユニークな商圏として地方都市の底力を示しているのが九州エリアだ。福岡で開催された「アドテック九州2018」では、「限られた商圏でどう戦うか？地域トップ企業が語る」というテーマのもと、九州旅客鉄道（JR九州） 総合企画本部経営企画部 グループマーケティング室長の相良 周平氏と、iBankマーケティング 代表取締役社長 永吉 健一氏が登壇、九州経済のインフラを支える「ビジネス×テクノロジー」の現在地について、具体的な事例を紹介した。
記事 クラウド AGCやMM総研らが徹底討論、今考えるべきクラウド移行・活用戦略とは？ AGCやMM総研らが徹底討論、今考えるべきクラウド移行・活用戦略とは？ 2018/07/19 より速度を増しているビジネスの変革にどう対応すればいいのか？ その実現の選択肢として「クラウドの活用」が挙げられる。しかし、いざ始めるとなると、どこから手を付けてよいのかわからないという企業も多い。2014年ごろからクラウドへの段階的な移行を成功させてきた、総合化学メーカー AGCの大木 浩司氏、クラウド分野の市場調査を手掛けるMM総研の渡辺 克己 氏、クラウド事業を手掛ける日本アイ・ビー・エムの安田 智有 氏、ヴイエムウェアの黒岩 宣隆氏といったクラウドのスペシャリストやアナリストらが一堂に会し、企業のクラウド移行について話し合った。
記事 クラウド AGCやMM総研らが徹底討論、今考えるべきクラウド移行・活用戦略とは？ AGCやMM総研らが徹底討論、今考えるべきクラウド移行・活用戦略とは？ 2018/07/19 より速度を増しているビジネスの変革にどう対応すればいいのか？ その実現の選択肢として「クラウドの活用」が挙げられる。しかし、いざ始めるとなると、どこから手を付けてよいのかわからないという企業も多い。2014年ごろからクラウドへの段階的な移行を成功させてきた、総合化学メーカー AGCの大木 浩司氏、クラウド分野の市場調査を手掛けるMM総研の渡辺 克己 氏、クラウド事業を手掛ける日本アイ・ビー・エムの安田 智有 氏、ヴイエムウェアの黒岩 宣隆氏といったクラウドのスペシャリストやアナリストらが一堂に会し、企業のクラウド移行について話し合った。
記事 ネットワーク管理 横国大 河野 隆二教授に聞く、SDx時代の企業ネットワークの在り方とは？ 横国大 河野 隆二教授に聞く、SDx時代の企業ネットワークの在り方とは？ 2018/07/19 ビジネスにおけるインターネットの活用が当たり前となった今、同時に、ネットワーク基盤は複雑化・ボーダレス化している。中でも、多くの企業ネットワークにはより高い安全性や品質の確保が重要となっている。その実現にあたって必要なことは何か。ネットワーク技術だけでなく、その関連ビジネスにも高い知見を持つ横浜国立大学 未来情報通信医療社会基盤センター センター長 河野隆二 教授に、これからの企業ネットワークを構築するためのヒントを聞いた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR デジタルの予言者デイビッド・シング氏が断言「押しつけメッセージはミュートされる」 デジタルの予言者デイビッド・シング氏が断言「押しつけメッセージはミュートされる」 2018/07/19 企業のブランド価値を左右する「コンテンツ」の重要性は増す一方だ。反面、「顧客に響くコンテンツ」を模索し続けているマーケターも少なくない。デジタル広告事業とTechCrunchやEngadgetなどのメディアブランド運営事業を展開するOath（旧AOL）の「Digital Prophet（デジタル領域の予言者）」として知られるデイビッド・シング氏が、ビジネス+ITだけにデジタルの未来を語った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ サッカーW杯「最強アプリ」は日本から？ リアルタイムデータが観戦を進化させる サッカーW杯「最強アプリ」は日本から？ リアルタイムデータが観戦を進化させる 2018/07/15 ロシアで開催されているサッカーのFIFAワールドカップ。2002年以来、5大会連続で現地を訪れている筆者は今回、現地でピッチで戦う選手や監督・スタッフ、試合と旅行を愉しむサポーターに対して、高度化したIT技術が新しい価値を提供している姿を確認した。前編と中編に引き続き、アプリで手軽に楽しめるようになったリアルタイムに提供されるデータがいかに観戦を変えるかを見てみよう。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 野田総務相が語った「MOVE FAST」戦略とは？慶応大 村井純氏と若手政務官が議論交わす 野田総務相が語った「MOVE FAST」戦略とは？慶応大 村井純氏と若手政務官が議論交わす 2018/07/12 2018年に開催された、ICT活用のオピニオンリーダーが集まった「Interop Tokyo2018」。本稿では、そこで行われた野田聖子総務大臣の講演および、それについての慶應義塾大学 村井純氏、総務大臣政務官・衆議院議員 小林史明氏のセッションをレポートする。 日本が抱える困難と、未来をどのように切り拓くのか？「MOVE FAST」8カ条がそのカギとなる。
記事 IT運用管理全般 QUICK事例：「止められないシステム」の監視体制とは、“緊急電話”自動化の価値 QUICK事例：「止められないシステム」の監視体制とは、“緊急電話”自動化の価値 2018/07/11 QUICKは、日経平均の算出をはじめとする金融関連情報やニュースを配信している企業だ。24時間365日、リアルタイムの情報を配信し続けるため、システムの監視には万全の体制を敷いている。ただし、緊急時の電話連絡は人手に頼った運用だったため、オペレーターへの負荷が大きく、かけ間違いといったヒューマンエラーに関する課題を抱えていた。そこで同社は、システムが出すメッセージに合わせて、システム担当者に自動的に電話をかける新たなシステムを検討することになった。
記事 市場調査・リサーチ 日本のCEOは「意識だけ高い系」？ 現実の行動や準備が伴わない結果に 日本のCEOは「意識だけ高い系」？ 現実の行動や準備が伴わない結果に 2018/07/11 KPMGインターナショナルは5月、「KPMGグローバルCEO調査2018」の結果を発表した。同調査は2018年1月22日から2月27日、主要11カ国（オーストラリア、中国、フランス、ドイツ、インド、イタリア、日本、オランダ、スペイン、英国、米国）および11業界（投資運用、自動車、銀行、小売／消費材、エネルギー、インフラ、保険、ヘルスケア、製造、テクノロジー、通信）のCEOを対象に実施したもので、第4回目となる。有効回答数は1,300名。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 事例：CTCの働き方改革は「ペルソナの設定」から始まった 事例：CTCの働き方改革は「ペルソナの設定」から始まった 2018/07/10 本記事では「働き方改革」のキーポイントを、事例と調査データ、2つの側面からレポートする。伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は、セキュリティ重視によるコミュニケーション不足をいかに解消したのか。そして、200社以上を調査したシトリックス・システムズ・ジャパンによる、働き方改革への提言とは。働き方改革に行き詰まる企業に、少なくない示唆を与えてくれるだろう。
