記事 金融業界 野口悠紀雄教授やSOMPO楢崎常務らが激論、日本企業が「ディスラプター」になる方法 野口悠紀雄教授やSOMPO楢崎常務らが激論、日本企業が「ディスラプター」になる方法 2017/09/15 従来のビジネスモデルを破壊する「ディスラプター（破壊者）」が台頭している。彼らは斬新で豊かな発想と企画力、迅速な行動力を持ち、人工知能（AI）やブロックチェーン、IoTといった先進テクノロジーを駆使しながら既存の産業構造に風穴を空けている。これから企業が生き残るには、先進テクノロジーを活用するすべを彼らから学ぶ必要がある。早稲田大学ファイナンス総合研究所 顧問で一橋大学名誉教授の野口 悠紀雄氏、SOMPOホールディングス 常務執行役員 グループCDOの楢崎 浩一氏、日本アイ・ビー・エム 執行役員 チーフ・テクノロジー・オフィサーの久世 和資氏が、ディスラプターとして勝ち抜くための条件を語り合った。
記事 グループウェア・コラボレーション Slackを超えるか？ 新チャットツール「Stride」はタスク管理も可能 Slackを超えるか？ 新チャットツール「Stride」はタスク管理も可能 2017/09/15 アトラシアンは新しいコミュニケーションツール「Stride」を発表しました。同社からクラウドサービスとして提供されます。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ 【事例】医薬品の安定供給と営業社員の働き方改革をシンクライアントで実現する 【事例】医薬品の安定供給と営業社員の働き方改革をシンクライアントで実現する 2017/09/15 バイタルネットは、東北6県、および新潟県を中心に関東圏まで、医薬品の供給を始め、地域に密着したヘルスケアサービスの提供を幅広く行っている。同社は、今に至るまで企業における大きな課題となっている情報漏えい課題とPC環境における運用管理課題への対応を検討していた。さらに、必要な医薬品を必要な時に、必要な量を適切に提供する必要があるため、BCPへの対応も不可欠であった。そこで同社は2010年に社内システムの仮想デスクトップ化を実現。いかなる場所や時間であってもアクセス可能な仮想デスクトップおよびシンクライアントソリューションは、情報漏えい、運用管理、BCPの3つの課題を解決した。さらに、同社の営業部門も仮想デスクトップを導入した。シンクライアントがバイタルネットにもたらした変革を掘り下げる。
記事 製造業界 トヨタが狙う「自動倉庫」でも世界トップ、相次ぐ買収に見せる本気度 トヨタが狙う「自動倉庫」でも世界トップ、相次ぐ買収に見せる本気度 2017/09/15 大都市の富裕層から南極大陸の観測隊まで、「TOYOTA」ブランドの自動車は今や世界の隅々まで浸透しているが、今年「自動倉庫（物流ソリューション）」のビジネスでも、トヨタは大型M&Aを駆使して世界有数のベンダーに躍り出た。トヨタグループの総本家で、フォークリフト世界トップシェアの豊田自動織機が、アメリカとオランダの物流システム企業を続けざまに買収。一気に事実上の世界シェア4位につけて「トヨタは本気だ」と思わせた。上位にはドイツのシェーファーとデマティック、トップに君臨する日本のダイフクがいるが、「TOYOTA」のブランド、グループ力を活かしながら、アマゾンなどeコマースの発展とともに成長する自動倉庫の世界市場をどう攻略していくかに注目だ。
記事 人材管理・育成・HRM 「部下が気が利かない」のは上司のせいだ 「部下が気が利かない」のは上司のせいだ 2017/09/15 「部下が気が利かない」。職場にそう嘆く人はいないだろうか。あるいは、自分の上司が陰でそう言っているのを耳にしたころはないだろうか。昨今の企業においては、「自らの仕事に対して、常に現状を疑い、打破すること」、すなわち「絶えざる自己変革」が求められている。これと対極にあるのが、「何をするにしても指示が必要な人」すなわち「気が利かない」人である。「気が利かない部下」は本当に気が利かないのだろうか？ 本当に気が利かないのは誰なのか？ 「仕事の任せ方」の観点から、「気が利く人材」の育て方をお教えする。
記事 衛星通信・HAPS・NTN JANOG歴代会長5名が議論する、「インターネット技術の、その先にあるもの」 JANOG歴代会長5名が議論する、「インターネット技術の、その先にあるもの」 2017/09/15 1 インターネット黎明期の1997年からミーティングを重ねてきたJANOG（日本ネットワーク・オペレーターズ・グループ）。20周年記念の年にあたる今回は、現在はアプリックスやまほろば工房、NTTコミュニケーションズ、グーグル、NTT Americaに務める歴代会長5名が並び、これまでの20年とこれから迎える未来について語り合った。
記事 セキュリティ総論 「完全に防ぐのは不可能」なDDoS攻撃、どうする？ 意外なところから切り札が登場！ 「完全に防ぐのは不可能」なDDoS攻撃、どうする？ 意外なところから切り札が登場！ 2017/09/14 DDoS攻撃は、サイバー攻撃の主な手法として古くから知られている。2015年4月に改訂された金融庁の金融検査マニュアルでも、サイバー攻撃として「DDoS攻撃」が明記され、対策を打つ必要性を謳っている。DDoS攻撃が一般的かつ重大な攻撃であることが、政府機関においても認められた格好だ。ただし、DDoS攻撃を完全に防ぐ方法は、実はまだ確立されていない。それはなぜなのか。また、現時点で企業がとりうる最善の対策は何なのか。DDoS対策ソリューションに本格参入したライムライト・ネットワークスに話を聞いた。
記事 AI・生成AI 汎用人工知能（AGI）が登場すれば何が変わるのか？ 東大 松尾氏や山川氏らが解説 汎用人工知能（AGI）が登場すれば何が変わるのか？ 東大 松尾氏や山川氏らが解説 2017/09/14 画像認識から実用化が始まった深層学習（ディープラーニング）の研究は、深層強化学習へと移り、プランニングに向かう──東大 准教授の松尾豊氏はそう指摘する。さらにその先に待ち受ける汎用人工知能（AGI）が実現したあと、社会はどう変わるのか。全脳アーキテクチャ・イニシアティブ代表山川宏氏、松尾氏、そしてハイロード・コンサルティング 坂井尚行氏らが語った。
記事 ロボティクス 「農薬散布」「精密農業」「害獣対策」のドローン活用の今とこれから 「農薬散布」「精密農業」「害獣対策」のドローン活用の今とこれから 2017/09/14 さまざまな産業で進むドローン活用。特に農業分野では欧米を中心に、ドローンから得られた情報を栽培や農地管理に活用する「精密農業」などが期待されている。一方、日本では、従来行われてきた産業用無人ヘリによる農薬散布の“ダウンサイジング化”の文脈でドローン化が先行していたが、就農人口の減少に伴う管理農地面積の増大や生産性向上、ノウハウの継承といった課題解決にドローン活用が検討され始めている。そこで今回は、農業をはじめ林業、水産業におけるドローン活用現状や課題、今後の展望などについて紹介する。
記事 人材管理・育成・HRM ケント・ギルバート氏と考える、日本国憲法の未来 ケント・ギルバート氏と考える、日本国憲法の未来 2017/09/14 連日のようにメディアで報道される北朝鮮のミサイルによる挑発。これに対し、トランプ政権はもし、グアムに何かあれば「誰も見たことのないような事態が北朝鮮で起きるだろう」と警告。一歩も引かない姿勢を見せる。両者のにらみ合いは安全保障面だけでなく、日本経済にも大きな影響を与え、日経平均が大幅に下落するという可能性も。この状況で、私たちにするべきことはあるのだろうか？ カリフォルニア州弁護士資格を有し、法律コンサルタントとして長年日本で活躍するケント・ギルバート氏の著書『米国人弁護士だから見抜けた日本国憲法の正体』（角川新書）を読み解きながら考察していきたい。
記事 セキュリティ総論 セキュリティ対策の「運用の壁」をどう乗り越える？ コストを抑えて安全性を高める秘訣 セキュリティ対策の「運用の壁」をどう乗り越える？ コストを抑えて安全性を高める秘訣 2017/09/14 巧妙化・多様化したサイバー攻撃による被害が相次いでいる。特に最近では、標的型攻撃に加えて、身代金を要求するランサムウェアによる攻撃も急増している。たとえば2017年春頃に世界150か国で20万件の被害を出した「WannaCry(ワナクライ)/WannaCrypt(ワナクリプト)」は、日本国内でも大手企業が被害に遭い、業務が停止するという事件が起きたことは記憶に新しい。このような被害は大企業のみならず、中堅企業でも起きており、もはや対岸の火事とは言えない状況だ。とはいえセキュリティ対策には、高コストで導入・運用の手間もかかり、本格的な対策に踏み切れない企業も多いだろう。こうした課題をどのような視点で解消すべきだろうか。
記事 製造業界 ヤンマーCIOに聞く「IT部門が押さえるべき5つの領域」とは何か ヤンマーCIOに聞く「IT部門が押さえるべき5つの領域」とは何か 2017/09/13 さらなるグローバル化、ビジネスモデルのB2B2C化、エレクトロニクス系やソフトウェア系の技術の深耕、M&Aの進展、売上規模1兆2000億円の達成という5つの経営課題と、それを達成するためのIT戦略を掲げているヤンマー。その戦略策定の中心となったのが矢島孝應CIOだ。後編では同氏に、今後のIT投資の方向性とITガバナンスに対する考え方、およびCIOとしてのリーダーシップと後継者の育成方法を中心に話を聞いた。
記事 システム開発ツール・開発言語 花王の創業者が「正道を歩む」に込めた熱い志 花王の創業者が「正道を歩む」に込めた熱い志 2017/09/13 洗剤やトイレタリー、化粧品などを幅広く扱う、日本を代表する日用品メーカー・花王の企業行動の原点は「正道を歩む」という言葉にあります。2004年に制定された企業理念「花王ウェイ」の中の「基本となる価値観」に盛り込まれたこの言葉は、単に法令順守にとどまらず、消費者や取引先に誠実に対応し、より大きな満足を提供するという花王のものづくりの精神を表すものです。そこには創業者・長瀬富郎氏の熱い志が込められています。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ 2017/09/13 「メディア」の「働き方」といえば、「夜討ち朝駆け」と言われる文化や、2016年末の朝日新聞の違法残業問題などが容易に思い起こされ、「働き方改革」から最も遠い業界とも言われる。そんな激務必至のメディア業界にあって、前向きに働き方改革に取り組んでいるのが、米国BuzzFeedとヤフーの合弁会社であるBuzzFeed Japanだ。同社のニュースエディターを努める小林 明子 氏とBusiness Development ディレクター小関 悠 氏が、子育ての当事者として、またメディアで働くビジネスパーソンとして、「BuzzFeedの働き方」を語った。
記事 PC・ノートPC エッジコンピューティング「DE100」で実現する東芝の「働き方改革」の本気度 エッジコンピューティング「DE100」で実現する東芝の「働き方改革」の本気度 2017/09/12 生産性向上や競争力確保のため、働き方改革への企業の関心は高まるばかりだ。そのために必要な要素の一つが「モバイルをはじめとするデバイス小型化だ」と語るのは東芝クライアントソリューション 取締役社長の覚道清文氏である。このほど開催された「働き方改革ソリューションセミナー」では、同社の「モバイル・エッジコンピューティング・デバイス」である「DE100」が登場、想定されるユースシーンが提示された。
記事 経営戦略 「東京五輪ではソフトウェアがレガシーに」、舘局長が語るセキュリティへの取り組み 「東京五輪ではソフトウェアがレガシーに」、舘局長が語るセキュリティへの取り組み 2017/09/12 東京オリンピック・パラリンピックまで、あと3年弱となった。競技場などのインフラ整備が急ピッチで進む中、まったく新しいテクノロジーを活用することへの挑戦、あるいはスムーズに運営するためのセキュリティ対策の重要性も高まっている。「JAIPA Cloud Conference2017」では、東京オリンピック・パラリンピック 競技大会 組織委員会テクノロジーサービス局 局長の舘 剛司氏が登壇し、東京五輪で活用する最新テクノロジーとサイバーセキュリティ対策について語った。
記事 医療業界 GEヘルスケアの世界最先端工場、どこまで医療経営を効率化できるのか GEヘルスケアの世界最先端工場、どこまで医療経営を効率化できるのか 2017/09/12 1 地域における病院機能の分化が進み、少子高齢化と労働不足が叫ばれるなかで、医療機関は効率的な経営や運営を迫られている。情報システムが導入され、データも蓄積されているが、十分にデータを活用しきれていない実情もある。こうした中、医療機器世界大手のGEヘルスケア・ジャパンは新たに医療データ分析サービス「Applied Intelligence」を発表。これに合わせて同社の「Brilliant Factory」に選出された日野工場での取り組みを取材した。
記事 ERP・基幹システム GSTでインド企業の納税額は下がるのか？ ビフォー&アフターを徹底検証 GSTでインド企業の納税額は下がるのか？ ビフォー&アフターを徹底検証 2017/09/12 7月以来インドでは、物品・サービス税（GST）の仕組みが導入され、あらゆるビジネスの実務に影響を及ぼしている。専門家たちは「産業界がGSTの継続を信じて、継続的にGSTに対応することで本当のニーズは満たされる」と見ている。GSTは長期的にはインドのビジネスに好ましい効果をもたらすが、現時点ではインド市場に混乱を招いており、対応に苦慮している事業者もあるようだ。前回に引き続きGSTがITセクターに与えた影響を詳説する。
記事 CDN・ADC・ロードバランサ なぜ既存クラウドの多くが、オンプレとうまく共存できないのか なぜ既存クラウドの多くが、オンプレとうまく共存できないのか 2017/09/11 企業のクラウド活用が本格化してきた。しかし、いざ導入しようとすると、なかなかうまくいかない、思っていた理想が実現できない、というケースは少なくない。というのも、企業の多くは独自の要件を持ち、汎用的なパブリッククラウドサービスではそのニーズが十分に満たせないケースがあるからだ。また、企業側に運用ノウハウや技術者が不足して、十分に使いこなせていないという理由もある。企業はこの問題にどう立ち向かえばよいのだろうか。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「駅すぱあと」のジオターゲティングはなぜユーザーに受け入れられるのか 「駅すぱあと」のジオターゲティングはなぜユーザーに受け入れられるのか 2017/09/11 IoTにより、生活者を取り巻くさまざまなものがデジタル化し、その流れはパーソナルデータ、すなわち生活者の「生活習慣」ともいうべきものにまで及んでいる。企業のマーケティング活動においても、生活者との接点や情報取得管理の手法をどのように捉え直し、何が顧客にとってのメリットとなり得るのか、新たな視点での判断が必要だ。日ごろから「ジオターゲティング施策」に取り組む電通、東急不動産SCマネジメント、ヴァル研究所、ブログウォッチャーのマーケターが、次世代のエリアマーケティングをどのように推進していけばよいかについて議論を交わした。
記事 人材管理・育成・HRM マッキンゼーが報告、デジタルによる「働き方改革」3つのポイント 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（90） マッキンゼーが報告、デジタルによる「働き方改革」3つのポイント 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（90） 2017/09/11 雇用の現状と自動化の影響をグローバルな視点で分析した「マッキンゼー報告」では、デジタル技術のイノベーションによって、これからの働き方がどう変わり、プラスの効果をもたらすと予測されているのだろうか。今回は、デジタル・タレント・プラットフォームによるマッチング機能、ギグエコノミーで広がる新しい働き方、グローバルに出現する多様な稼得機会の３点で読み解こう。
記事 人材管理・育成・HRM インターンシップ戦略から採用を成功させる 人事担当者必見ノウハウ インターンシップ戦略から採用を成功させる 人事担当者必見ノウハウ 2017/09/11 今日、6～7割の企業が何らかの形で学生インターンシップを実施しており、それが早期内定決定に大きく寄与しているという。しかし、その一方で、手間がかかる割には採用につながらないなど、そこには課題も数多く浮上している。そうした中、Beyond Cafe 代表取締役CEO 杉岡侑也氏は学生限定会員制カフェBeyond Cafeを運営し、「世界で一番人事と会えるカフェ」と称して、イベントやインターンシップ紹介などで企業と学生のマッチング機会を提供している。 インターンシップ戦略から採用を成功させるノウハウとは。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 増え続ける「買い物難民」、地方だけでなく大都市圏でも深刻化 増え続ける「買い物難民」、地方だけでなく大都市圏でも深刻化 2017/09/10 人口減少や高齢化社会の進行により、自宅近くで買い物できない「買い物難民」が増えている。以前から問題化していた過疎地にとどまらず、地方都市や大都市圏でも買い物に苦労する人が見られるようになってきた。茨城キリスト教大文学部の岩間信之教授（都市地理学）は「店舗までの距離の長短だけでなく、地域住民間の相互扶助の高低も買い物難民の発生に影響している」とみている。自治体は公設民営店舗の開設や移動販売の展開で急場をしのごうとする一方、総務省は国と地方自治体が積極的に対策を講じるよう求める通知を関係省庁に送った。
記事 AI・生成AI 汎用人工知能（AGI）とは何か？ 全脳アーキテクチャ・イニシアティブが目指すもの 汎用人工知能（AGI）とは何か？ 全脳アーキテクチャ・イニシアティブが目指すもの 2017/09/08 “全脳アーキテクチャ”とは、「脳全体のアーキテクチャに学び、人間のような汎用人工知能（Artificial General Intelligence：AGI）を創る」アプローチを指す。この全脳アーキテクチャを採用したAI（人工知能）の研究開発を促進しているのが「NPO法人全脳アーキテクチャ・イニシアティブ（Whole Brain Architecture Initiative ：WBAI）」だ。WBAIは2017年8月29日に「第2回WBAシンポジウム～Beneficial AGIへ～」を開催。目指す「汎用人工知能」の姿や展望について、代表の山川宏氏や立命館大学の谷口忠大教授、アラヤの金井 良太CEOらが語った。
記事 デジタルマーケティング総論 あなたはネコ型？それともイヌ型？ デジタルマーケティング時代の「新視点」 あなたはネコ型？それともイヌ型？ デジタルマーケティング時代の「新視点」 2017/09/08 テクノロジーを活用することで、マス相手であっても顧客一人ひとりに最適なシナリオを構築し、それを実行できるデジタルマーケティングの時代に突入している。こうした中で、各種マーケティング施策やキャンペーンに反応する顧客を「イヌ型」とすれば、自分の好みを最優先し、世間のブームに流されず、これまでマーケティング担当者がなかなかリーチできなかった「ネコ型」顧客も重視するべきと主張するのが、デジタルマーケティングに長く取り組んできたネットイヤーグループだ。「ネコ型」マーケティングとは何か？ またイヌ型マーケティングにも求められる新視点とは何なのか。
記事 クラウド コカ・コーラのIoTマーケティング「Coke On」が世界で初めて成功した理由 コカ・コーラのIoTマーケティング「Coke On」が世界で初めて成功した理由 2017/09/08 IoTに関する注目が高まる一方、実際にマーケティングに活用する企業の割合は半数強に過ぎないとのデータもある。単にネットワーク接続しさえすればよいのではなく、顧客がIoTによってどんな利益を享受できるか、日々の課題をどう解決してくれるかをコミュニケーションデザインまで踏み込んで設計することが欠かせないからだ。コカ・コーラの自販機を使ったIoTマーケティングの事例や、得られたデータの生かし方まで、電通、コカ・コーラ、ウフル、NEC、unerryら気鋭のマーケターが、IoTマーケティングの勘どころについて議論した。
記事 製造業界 ヤンマー矢島孝應CIOに聞くIT戦略、なぜIoT時代にモノづくりにこだわるのか ヤンマー矢島孝應CIOに聞くIT戦略、なぜIoT時代にモノづくりにこだわるのか 2017/09/07 1912年に山岡孫吉氏が創業し、世界で初めてディーゼルエンジンの小型実用化に成功したヤンマー。現在は、エンジンと農業機械を中心に、エネルギー、マリン、コンポーネント、建設機械などさまざまな事業を展開している。創業101年目にパナソニックからヤンマーホールディングスのCIOに招聘された執行役員 ビジネスシステム部長の矢島孝應氏にヤンマーのIT戦略について話を聞いた。
記事 製造業界 EV化へ一気に舵を切って大丈夫？ 各国で「禁止」されるエンジン車に未来はあるか EV化へ一気に舵を切って大丈夫？ 各国で「禁止」されるエンジン車に未来はあるか 2017/09/07 中国に次いでフランス、イギリス、ドイツがエンジン車の販売を将来的に「禁止」しようという動きが出ている。環境問題を考えれば当然とも言えるが、果たしてそう簡単にことは進むのか疑問視する向きもある（筆者もその一人である）。EVは本当にクリーンなモビリティなのか、エンジンに未来はないのだろうか。また燃料電池車は、これからどのように発展していく可能性があるのか。このところ自動車メーカー間の提携話なども再び世間を賑わすようになってきた。この動乱の自動車戦国期をパワートレーンに焦点を当てて見てみた。
記事 市場調査・リサーチ 平均年収トップは？ 残業が多いのは？ 経産省、IT人材の給与を調査 平均年収トップは？ 残業が多いのは？ 経産省、IT人材の給与を調査 2017/09/07 経済産業省は、「IT人材に関する業種別・職種別・レベル別等の属性別の給与水準の実態を、公的調査として初めて大規模に把握」した調査結果を公表しました。
記事 ID・アクセス管理・認証 200台を超えるサーバの特権ID管理に悩むダイナムが、業務負荷を1/10に減らした方法とは 200台を超えるサーバの特権ID管理に悩むダイナムが、業務負荷を1/10に減らした方法とは 2017/09/06 ダイナムは、全国に404店舗のパチンコホールを展開する業界最大手のチェーンストア型企業だ。同社の親会社であるダイナムジャパンホールディングスは、7つの企業グループを取りまとめる上場企業として、自社の情報開示や内部統制、セキュリティの確保が非常に重要になる。株式上場を機にダイナムの情報システム部は、まず70以上あるシステムの運用が正しく実施されているのかを再度チェックし、その管理を効率化するために、特権ID管理ソリューションの検討を始めたという。
