記事 人材管理・育成・HRM まさかの「レゴ」が50代社員の「キャリア」と「リブランディング」を支える まさかの「レゴ」が50代社員の「キャリア」と「リブランディング」を支える 2016/10/24 ソフトバンクでは、「役職バトンタッチ制度」の下、社員が一定年齢になると下の世代にポジションを譲る。同社 コミュニケーションサービス部兼Microsoftエンジニアリング部 前川明海氏は、この節目に「レゴシリアスプレイ」に出会う。さらに、同社の社員発信型の学びの場「知恵マルシェ」にて、レゴシリアスプレイのメソッドをソフトバンクのグループ社員に共有することで、SEとしての自分、レゴシリアスプレイファシリテーターとしての自分、そしてこれからの自分に向き合い、リブランディングを行った。前川氏が辿った「50代のキャリア再考」の過程とは。
記事 金融業界 5分で分かる「証券」の基本、トップ10に食い込んだネット証券とは？ 5分で分かる「証券」の基本、トップ10に食い込んだネット証券とは？ 2016/10/21 銀行、保険、証券という金融業のなかで、景気の影響を最も受けやすいのが、今回取り上げる証券です。好景気のときは株価が上昇して証券市場が賑わいますが、不況時には株価低迷で株式の売買取引が減少するからです。また、金融自由化の進展とインターネットの登場で、証券業界は大きく様変わりしました。ここでは、証券会社の変遷と業務の基本、業界の主要プレイヤーをランキング形式で紹介します。
記事 人材管理・育成・HRM 講演回数5000回超の達人に聞く「心を動かす話し方」の極意 講演回数5000回超の達人に聞く「心を動かす話し方」の極意 2016/10/21 世界最高峰のコンサルティンググループ、ボストンコンサルティンググループ（BCG）の日本代表を務めたのち、日本初のコンサルティング集団、ドリームインキュベータを設立、その後同社を上場にまで導いた堀紘一氏。講演やプレゼンも数多くこなしており、これまで行った数は5000回をゆうに超える。その堀氏が初めて、話し方についての本『心を動かす話し方』を上梓した。そこで堀氏に「話し方の極意」を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 電通だけが問題ではない、新人社員の「ポテンシャル」は誰が引き出すべきか 電通だけが問題ではない、新人社員の「ポテンシャル」は誰が引き出すべきか 2016/10/21 国内最大手広告代理店の電通に入社した新人社員の自殺が過労によるものだと認定されたニュースが話題となり、重大な社会問題として取り上げられている。これは間違いなく、日本の新卒一括採用慣行における問題が最悪の形で引き起こした事例である。実はこの問題、多くの新卒者が同じ事態に直面している。そこには、日本の組織における実に回りくどくて歯がゆい話が横たわっている。
記事 政府・官公庁・学校教育 広島大学、執念のITコスト削減術 “国立”にも関わらずAWSと直接契約 広島大学、執念のITコスト削減術 “国立”にも関わらずAWSと直接契約 2016/10/21 広島大学では、2014年に財務系システムおよび人事系システムをクラウド化して以来、全学的な情報システムを次々にクラウドプラットフォームへ移行している。合格発表時や理工系コンピューター利用でそれらは大きなメリットを発揮しているが、利用を拡大する過程で新たな課題に直面する場面もあったという。「AWS Summit Tokyo 2016」において、同学 副理事（情報担当）・情報メディア教育研究センター長 相原 玲二氏が、クラウド活用のその後と課題解決、今後の展望を報告した。
記事 Web戦略・EC メガネスーパー「当たり前」のオムニチャネル戦略はなぜ成功したのか メガネスーパー「当たり前」のオムニチャネル戦略はなぜ成功したのか 2016/10/20 1 メガネやコンタクトレンズなどの販売を行う業界大手のメガネスーパー。2000年前後からはじまったメガネの低価格競争に巻き込まれた同社は、2011年から2013年まで3期連続で超過債務に陥り、2015年7月には、東証の上場廃止目前にまで業績が低迷した。そうした同社の復活を支えたのが、ネット上のECサイトやリアル店舗など、あらゆる場所で顧客との接点を設けることで顧客満足度を向上させる「オムニチャネル」だ。2016年4月期決算で9年ぶりの黒字転換を達成したその裏には何があったのか。店舗とECサイトをつなぐオムニチャネル戦略について話を聞いた。
記事 金融業界 日本版FinTechは今後どうなるのか、どこにビジネスチャンスがあるのか 日本版FinTechは今後どうなるのか、どこにビジネスチャンスがあるのか 2016/10/20 金融とテクノロジーの融合による「FinTech」に注目が集まっている。マイナス金利による収益悪化や、金融商品や販売手法の選択肢が増え、国内の金融機関も生き残りを図るためにFinTechに期待する動きが広がっている。最先端のテクノロジー活用による異業種参入など、金融機関を取り巻く環境も変化している。野村総合研究所 デジタルビジネス開発部 上級研究員の城田 真琴氏が、海外の動向を踏まえた「日本版FinTech」の方向性について解説した。
記事 流通・小売業界 ダイソーはなぜ「価格2倍」でもオーストラリアで大人気なのか ダイソーはなぜ「価格2倍」でもオーストラリアで大人気なのか 2016/10/20 100円均一ショップを手がけるダイソーは現在、26の国と地域に約1,500店舗を展開している（2016年3月時点）。筆者の住むオーストラリアでは、2010年に第一号店がメルボルン郊外に出店して以降、この6年でオーストラリア7州中3州の28店舗にまで拡大した。さらに2020年までには店舗数を倍増するという。オーストラリアでは2.8豪ドル（日本円で約220円）と日本より高いにもかかわらず、なぜダイソーはオーストラリアで成功したのか。現地からその理由を探る。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 将棋三浦九段の不正疑惑、本当に残念なのは「日本将棋連盟」の対応だ 将棋三浦九段の不正疑惑、本当に残念なのは「日本将棋連盟」の対応だ 2016/10/19 「プロ棋士」対「将棋AI」の戦いで話題を集めてきた将棋界に、大事件が起こってしまった。強豪プロ棋士である三浦弘行九段（以下、三浦九段）が、対局中にスマートフォンを使って不正していたのではないか、という疑惑が浮上しているのだ。テレビのワイドショーでも取り上げられ、将棋ファンのみならず世間にも知れ渡ってしまった危機的事態はなぜ起こったのか。日本将棋連盟の三浦九段、将棋ファン、メディアへの対応を「組織のインシデント管理」という視点でとらえると、意外とこれは他人事ではない話である。
記事 市場調査・リサーチ AIやIoTへの投資意欲が拡大、「経営とテクノロジーの関係が新局面に入りつつある」 AIやIoTへの投資意欲が拡大、「経営とテクノロジーの関係が新局面に入りつつある」 2016/10/19 「IT投資動向調査2017」によれば、国内企業の2016年度のIT投資予算（実績）は、前年度から「増額」とした企業の割合が28.5％と、3年振りに4分の1を超える水準となった。ただ、2017年度に向けた見通しでは、弱含みの傾向もみられたという。また全110項目にわたる製品・サービスの投資意欲を聞いたところ、「IoT／M2M」「AI／機械学習」の2項目が、幅広い業種において注目度を高めていることが明らかになった。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 商社の世界ランキング：三菱商事や伊藤忠商事らはなぜ世界を席巻できたのか 商社の世界ランキング：三菱商事や伊藤忠商事らはなぜ世界を席巻できたのか 2016/10/19 グローバルビジネスの最先端を走っているとも言える商社。中でも三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日ら日本の七大総合商社は、世界の商社ランキングで業界トップテンにすべて入り、上位6位までを日本勢が独占している状況だ。商社は日本ならではの存在と言われがちだが、世界でも「Sogo shosha」と呼ばれ、そのビジネスモデルには注目が集まることも少なくない。商社はなぜ生まれ、どのように発展を遂げてきたのか。そして現在でも変わらない強さの源泉はどこにあるのか。今回は総合商社を評価する指標の1つとして、給与ランキングも紹介する。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン ディズニーが販売した「不快なコスチューム」はアリなのか ディズニーが販売した「不快なコスチューム」はアリなのか 2016/10/19 毎年ハロウィンが近づくと、世界でも日本でもコスチュームが話題になる。今年も米国では「コスチューム」を巡る議論が過熱している。キーワードは「政治的な適切さ」。そして今回、その中心はディズニーだ。ディズニーが販売したコスチュームが「不快なコスチューム」としてバッシングを受けて、急遽販売を中止したのである。ディズニーのコスチュームは何が不快だったのか。議論を概観し、「不快感を与えない仮装」を考えたい。
記事 クラウド ハイブリッドが弱点のAWS、物理レイヤが苦手なVMware 大型提携の背景にある「思惑」 ハイブリッドが弱点のAWS、物理レイヤが苦手なVMware 大型提携の背景にある「思惑」 2016/10/19 AWSとVMwareは、相互に主要なパブリッククラウドとプライベートクラウドのパートナーになるという両社のパートナーシップを発表。2017年中旬にも、ハイブリッドクラウドサービスとして「VMware Cloud on AWS」がサービス開始予定であると明らかにしました。
記事 コンプライアンス総論 公務員の情報セキュリティ不備「わざと」じゃなくても罰則のワケ 公務員の情報セキュリティ不備「わざと」じゃなくても罰則のワケ 2016/10/19 9月30日、国家公務員の人事行政を行う人事院が「懲戒処分の指針について」というガイドラインの改正を行ったことを発表した。この改正では、公務員が必要な情報セキュリティに関する対策を怠った場合、停職や減給など懲戒処分の対象となることが新しく明記された。たとえ「わざと」でなくても、必要な対策を行わず情報を漏えいさせたり業務に支障が出たりした際にも懲戒処分されるという改正の意味と、民間企業への影響を考えてみたい。
記事 Web戦略・EC 「家電会議」という名前で大丈夫なのか、ソニーとはてなに聞いてみた 「家電会議」という名前で大丈夫なのか、ソニーとはてなに聞いてみた 2016/10/18 ソニーとはてなは9月8日、共同で新しい家電ニュースコミュニティサイト「家電会議」をオープンした。このサイトは、カメラ、AV、白物家電のニュースやレビューをキュレーションし、家電・ガジェットの情報発火点を目指しているという。ネーミングの経緯やはてなユーザーとの相性、ソニーとはてなの文化の違い、今後のサービス展開やロードマップなどについて、ソニーの上木 建一郎氏と、はてなの石田 樹生氏が語った。
記事 新規事業開発 研究技術・機器のシェアリングサービスに、新規事業の「アイデア検証」を学ぶ 研究技術・機器のシェアリングサービスに、新規事業の「アイデア検証」を学ぶ 2016/10/18 社会課題を解決するアイデア事業化コンテスト「第2回MVPアワード」。同アワードでは、プロダクトやサービスの品質以上に、アイデアの「検証」に重点を置いた評価基準を設けている点が特徴的だ。9月14日に行われた最終審査に選出されたチームのプレゼンでは研究技術・機器のシェアリングサービスやモノづくりプラットフォーム、ゲーミフィケーションを取り入れた地域活性アプリといった多様なアイデアが発表された。
記事 クラウド AWSとVMwareがついに提携 「VMware Cloud on AWS」で何が変わる？ AWSとVMwareがついに提携 「VMware Cloud on AWS」で何が変わる？ 2016/10/18 Amazon Web ServicesとVMwareは、13日（日本では14日午前5時半）、Amazonクラウドのベアメタル上でVMware環境を実現し、ハイブリッドクラウドの構築を容易にする「VMware Cloud on AWS」を共同で発表しました。
記事 政府・官公庁・学校教育 今年も「三セク」が続々と破綻する理由 今年も「三セク」が続々と破綻する理由 2016/10/18 青森県青森市で「アウガ」を運営する「青森駅前再開発ビル」、山梨県南アルプス市の「南アルプスプロデュース」、秋田県北秋田市の「マタギの里観光開発」など、官民共同出資の第三セクター（三セク）が、全国で相次いで経営破綻している。破綻を招いたのは、甘い収支見通しや身の丈に合わない無謀な開発、地方自治体の赤字補てんに依存した無責任体質が原因で、北九州市立大経済学部の松本守准教授（コーポレート・ファイナンス）は「ガバナンスが欠如している」と指摘する。自治体財政は借金漬けで自転車操業を余儀なくされているだけに、このままでは三セク会社が自治体にとっての爆弾になりかねない。
記事 グループウェア・コラボレーション ビジネス版LINEが登場！ ビジネスチャットは業務をどう変えるのか ビジネス版LINEが登場！ ビジネスチャットは業務をどう変えるのか 2016/10/17 ここのところ、「チャット」と「ビジネス」の結びつきが強まっている。今やコミュニケーションツールとして欠かせないものになってきた「LINE」はもとより、チャットUIを備えたスマホアプリや問い合わせフォームなども一般的になってきた。こうした中でも、まだ「LINEは若者がスマホでおしゃべりするツールだろう」というビジネスパーソンがいるのも事実。が、その認識はできるだけ早期に改めた方がよさそうだ。
ホワイトペーパー 情報漏えい対策 情報の無意味化で守らずに安全なセキュリティを提供する「PASERI」の活用事例 情報の無意味化で守らずに安全なセキュリティを提供する「PASERI」の活用事例 2016/10/17 企業では依然として大規模な個人情報漏えいのインシデンスが絶えない。2015年のインシデント件数は799件で、漏洩人数は490万人、一件当たりの平均損害賠償額は3億3千7百万にも上る。これに対しPCやデータを持ち出し禁止にしたり、暗号化をしたりする対策が取られているが、それにより外回りの社員の生産性が著しく損なわれたり、暗号化キーの管理自体が困難だったりといった課題が残る。 こうした課題に対し、データがたとえ盗まれたり、漏えいしたとしても情報を「無意味化」することで、インシデント化することを防ぐ、新しいアプローチが存在する。それがTCSIが提案するオープン・セキュリティソリューション『PASERI』だ。本資料では、『PASERI』の概要と、守らずに安全安心なセキュリティ、「オープンセキュリティ」の概念、またLXILや富士通で『PASERI』がどのように活用されているのかを、わかりやすく解説します
記事 情報漏えい対策 「秘密分散法」による、まったく新しい情報漏えい対策が注目される理由 「秘密分散法」による、まったく新しい情報漏えい対策が注目される理由 2016/10/17 サイバー攻撃や内部関係者の不正による情報漏えい事件が後を絶たない。たとえ、どれだけ高度な暗号化技術を使っていても、いつかは突破される可能性があるばかりか、その中に個人情報が含まれていれば、それは立派な情報漏えい「事件」となる。こうした中、まったく新しい情報漏えい対策として注目を集めているのが「秘密分散法」だ。暗号化にとって代わるこの技術の実用化が進んだことで、情報漏えい対策にパラダイムシフトが起きようとしている。キーワードは「オープン・セキュリティ」だ。
記事 ID・アクセス管理・認証 LIXIL が営業１万人を対象に導入。盗まれても紛失しても問題がない、究極の「オープン・セキュリティ」を実現するツールとは？ LIXIL が営業１万人を対象に導入。盗まれても紛失しても問題がない、究極の「オープン・セキュリティ」を実現するツールとは？ 2016/10/17 2015年における個人情報漏洩インシデントの件数は799件、想定損害賠償額は、実に2541億3663万円にものぼる（日本ネットワークセキュリティ協会調べ）。企業はサイバー攻撃による被害だけでなく、内部からの流出も含め、情報漏洩は防ぐことができないインシデントだという認識を前提に対策を練る必要がある。その際の有効な手段となり得るのが、データを無意味化、分散管理するソリューションの活用だ。
記事 Web戦略・EC なぜ今「家電」？ ソニー上木氏とはてな石田氏に「家電会議」の戦略と背景を聞く なぜ今「家電」？ ソニー上木氏とはてな石田氏に「家電会議」の戦略と背景を聞く 2016/10/17 ソニーとはてなは9月8日、共同で新しい家電ニュースコミュニティサイト「家電会議」をオープンした。このサイトは、カメラ、AV、白物家電のニュースやレビューをキュレーションし、家電・ガジェットの情報発火点を目指しているという。多くのニュースキュレ―ションサイトが立ち上がる中で、なぜいま「家電」なのか、その狙いと両社の戦略について、ソニーの上木 建一郎氏と、はてなの石田 樹生氏に話を聞いた。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 伊勢志摩サミットの「経済効果」はいくらだったのか？ 伊勢志摩サミットの「経済効果」はいくらだったのか？ 2016/10/17 7日に銀座で行われたリオデジャネイロ五輪・パラリンピックの日本代表選手団による初めての合同パレード。その3日前、三重県でもアテネ、北京、ロンドン、リオとオリンピック4大会連続でメダルを獲得された吉田沙保里選手の凱旋パレードが行われました。今回は、吉田選手凱旋パレードの模様や、伊勢志摩サミットの最終的な経済効果とポストサミット効果、さらには、男女ともに働きやすい職場を支援する取り組みと県外在住者のIターン、Uターンの促進を図るため、県内企業を取材した企業データベースについて紹介します。
記事 新規事業開発 結婚したいなら「恋愛コミュニケーション力」を上げるしかない 結婚したいなら「恋愛コミュニケーション力」を上げるしかない 2016/10/17 楽天オーネットが2016年１月に新成人600人を対象に行った調査では「結婚したい」という回答は74.3％に上るが、「自分は結婚できないのではないかと思うことがある」という回答が64.7％（男性60.3％、女性69.0％）と過半数を大きく上回り、結婚に対する希望と不安が浮き彫りになった。さらに衝撃的なのは「交際相手がいる」が、4人に1人の26.2％という数字。これでは結婚式はおろかお付き合いもままならない。しかし、携帯電話普及前からのネット合コンの火付け役であり、お見合い指導の達人でもあるラブライフバランス研究所代表の水野真由美さんは、「恋愛コミュニケーション力」の向上が結婚の可能性を上げると考える。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ スポティファイが日本市場で「大逆転」する方法 スポティファイが日本市場で「大逆転」する方法 2016/10/14 2016年9月、音楽配信サービスのSpotify（スポティファイ）が日本でもサービス提供を開始しました。楽曲レコメンドやオフライン視聴などの機能を揃えるスポティファイは世界で1億人のユーザーを抱える人気サービスですが、AWAやLINE MUSICなど先行するプラットフォームの存在もあり、日本市場での苦戦が予想されています。後発のスポティファイが日本で勝つためには、どのような手段があるのでしょうか。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 世界の成功者がこぞって「カミングアウト」する理由 世界の成功者がこぞって「カミングアウト」する理由 2016/10/14 日本時間10月12日、米国時間11日は米国のナショナル・カミング・アウト・デイだった。この日は、LGBT（性的少数者であるレズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダーの総称）が自分のアイデンティティを隠さずに生きることを祝う日だ。米国では、関連動画がネット上に数多く登場し、SNS上でも、「#NationalComingOutDay」「#ComingOut」といったハッシュタグが数多く見られ、インテルやデルタ航空は特別なメッセージを発信した。ナショナル・カミング・アウト・デイはどのように始まったのか。また、「カミングアウト」という行為にはどのようなハードルがあり、社会にどのような意義があるのか。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 大阪ガスが取り組む、IoTを活用した「エネファーム」の新たなバリュー創出 大阪ガスが取り組む、IoTを活用した「エネファーム」の新たなバリュー創出 2016/10/14 IoTをビジネスに活用し、新たな価値を創造する企業が登場し始めている。その動きは、安価で拡張性に優れるクラウド基盤の台頭によってさらに加速している。AWSに関するさまざまな事例、最新技術等を紹介するカンファレンス「AWS Summit Tokyo 2016」に、大阪ガス リビング事業部 商品技術開発部の八木 政彦氏が登壇。同社の家庭用燃料電池「エネファーム」のIoTを活用した新サービスの構築について語った。
記事 AI・生成AI 日本のものづくり企業が「世界に勝つ」エコシステムはこう確立せよ 日本のものづくり企業が「世界に勝つ」エコシステムはこう確立せよ 2016/10/14 標準化、モジュール化の流れが、インダストリー4.0やIoTによる取り組みを加速させている。では、こうした流れの中で、今後日本のモノづくりの現場、製造業はどのように変わっていくのか。前編に続き、後編では早稲田大学 基幹理工学部教授の尾形 哲也 氏と、ベッコフオートメーション 代表取締役社長の川野 俊充 氏に、インダストリー4.0が導くものづくりの未来とそれを担う産学連携のあり方などについて話を聞いた。
