記事 人材管理・育成・HRM 営業目標が達成されないときには「打たれなくても鳴る」経営幹部が必要だ(後編) 営業目標が達成されないときには「打たれなくても鳴る」経営幹部が必要だ(後編) 2015/06/23 墨家は、世に安定をもたらす「兼愛」を実現するために、「非攻」を掲げたことでよく知られている。大国がその武力でもって小国を侵略しようとしたときに、独自の戦術と技術で城を守り抜き、私利私欲に基づいた野望を、文字通り実際に打ち砕いて回ったのである。墨家の平和思想は、実は極めて「インターネット的」なのだ。
記事 ロボティクス 「人間らしくしすぎない」Pepper開発者が打ち明ける、ロボット作りを成功させた逆転発想 「人間らしくしすぎない」Pepper開発者が打ち明ける、ロボット作りを成功させた逆転発想 2015/06/22 感情認識ヒト型ロボット「Pepper」。2月に発売された開発者向け初回生産分は、申し込み開始から1分間で完売するほどの人気ぶりだった。そして6月20日、いよいよ一般販売が始まった。ロボットというだけならばすでにさほど珍しくもなくなった時代に、Pepperは熱い注目を浴び続けている。Pepperは他のロボットとどう違うのか? どんな発想によって成功させたのか? このプロジェクトで開発を率いる、Pepperの父親とも言うべき人物、ソフトバンク ロボティクスの 林 要 氏に話をうかがった。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「役所の会議室文化を打破したい」 豊島区、ワークスタイル変革への挑戦 「役所の会議室文化を打破したい」 豊島区、ワークスタイル変革への挑戦 2015/06/22 5月7日、東京都豊島区は新しい庁舎を南池袋2丁目にオープンさせた。それと呼応する形で今、取り組んでいるのが、職員のワークスタイル変革だ。たとえば同区の職員は、自治体としては珍しく、1人ずつに固定電話が用意されていない。「Microsoft CityNextソリューションフォーラム 2015」に登壇した豊島区役所CISO(政策経営部情報管理課長)の高橋邦夫氏が、豊島区のワークスタイル変革プロジェクトの全貌について語った。
記事 製造業界 半導体業界のグローバルランキング:東芝やルネサスにも巻き返しのチャンスあり 半導体業界のグローバルランキング:東芝やルネサスにも巻き返しのチャンスあり 2015/06/22 世界の半導体産業は、日米韓が支配していると言っても過言ではない。中でも、絶大な支配力を持っているのが米国勢だ。世界第1位のインテルや第3位のクアルコムは、PCやスマートフォンの「CPU/MPU」で覇権を確立した。韓国勢も、第2位のサムスン電子を筆頭に、メモリーで圧倒的なシェアを保っている。一方、かつて「半導体王国」を築いた日本勢は、いまだ不調から脱していない。巻き返しの可能性はあるのか。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 Box アーロン・レヴィCEOが語る、企業が変革すべき3つの理由 Box アーロン・レヴィCEOが語る、企業が変革すべき3つの理由 2015/06/22 「日本企業の組織、働き方、ビジネスのあり方をBoxで変革していきたい」──こう熱く語ったのは、1月にNYSE(ニューヨーク証券取引所)に上場を果たした米Box社の最高経営責任者(CEO)、アーロン・レヴィ氏だ。今や同社の時価総額は21億ドルにのぼるまで成長を遂げた。そのBoxの創業者でもあるレヴィ氏は、企業や組織は新しいデジタルエクスペリエンスを手にし、旧来のビジネスのやり方を変革していくべきときに差し掛かっていると主張する。なぜ企業は変革していかなければならないのか。アーロン氏が解説した。
記事 ルータ・スイッチ ホワイトボックススイッチとは?(後編)──ここから新しいビジネスが生まれる ホワイトボックススイッチとは?(後編)──ここから新しいビジネスが生まれる 2015/06/19 ホワイトボックススイッチとはどのようなもの何か、どのようなハードウェアとソフトウェアがあり、どう使われていくものなのでしょうか。5月13日に行われた「ホワイトボックススイッチユーザ会 第一回勉強会」で、NTTソフトウェアイノベーションセンタの石田渉氏が行ったセッション「ホワイトボックススイッチの北米利用動向」の内容を紹介します。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 神話が紐解く長寿企業のヒント:人を動かす極意 神話が紐解く長寿企業のヒント:人を動かす極意 2015/06/19 不正アクセスにより、年金に関する個人情報約125万件が外部に流出した日本年金機構。流出したとみられるのは基礎年金番号や氏名、生年月日、住所などで、職員にあてられた標的型メール(ウイルスが組み込まれたメール)を不用意に開き、情報が流出したとみられている。しかも、職員は内部の規約に反し自身のパソコンに個人データを保存し、さらにパスワード設定をしていなかったと言うからあきれるしかない。さて、この日本年金機構だが、前身は2009年に廃止された社会保険庁で、いわゆる「消えた年金問題」で廃止の憂き目にあった曰くつきの組織である。2004年には300人近い職員が個人情報の漏えいが疑われる行為を行っており、幹部職員が収賄罪で逮捕される事件があったというからまったく懲りていない。社会保険庁が厚生省(現厚生労働省)の外局として設立されてからすでに半世紀。企業30年説というのがあるが、国の機関が国民の信頼を裏切り、50年でつぶれてしまうようではお先真っ暗と言うしかないだろう。
記事 クラウド 「ハイブリッドクラウド導入予定9%」で日本企業の将来が心配なワケ 「ハイブリッドクラウド導入予定9%」で日本企業の将来が心配なワケ 2015/06/19 「クラウド時代」などといわれる昨今だが、ITRが2015年2月に発表した調査報告によると、パブリッククラウドとプライベートクラウドを連携させて使用する予定(ハイブリッドクラウドを導入予定)と答えた企業が全体の9%にとどまっていることがわかった。こうした結果を受け、日本企業のクラウド利用の現在とこれからについて、ITR プリンシパル・アナリストの甲元 宏明氏と、アプリケーションデリバリに関する機能をクラウドサービスで提供するF5ネットワークスジャパンのマーケティング シニアソリューションマーケティングマネジャの帆士 敏博氏に話しを伺った。
記事 政府・官公庁・学校教育 なぜ長崎県平戸市が、ふるさと納税「日本一」なのか:篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー(63) なぜ長崎県平戸市が、ふるさと納税「日本一」なのか:篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー(63) 2015/06/19 ふるさと納税は、国民の一人ひとりが選んだ地域に需要を生み出し、経済の活性化に貢献している。しかも、地元の生産者は、単に特産品の生産を増加させるだけでなく、これを機に、手付かずになっていた業務のIT化を実現するなど、新しい一歩を踏み出すさまざまな動きを加速させている。今回は、2014年度の寄付額が全国1位となった長崎県平戸市の事例を取り上げて、地場産業の自立を促す地方創生にどう活かせるかを考えてみよう。
ホワイトペーパー CRM・SFA・コールセンター グループウェアでは売上アップできない理由、SFA(営業支援システム)との違いとは グループウェアでは売上アップできない理由、SFA(営業支援システム)との違いとは 2015/06/18 営業活動を改善して売上アップにつなげたいと考える営業マネージャーは多い。そこで日々の営業活動をメールによる日報やグループウェアから手間をかけて集約し、案件をExcelで管理し売上予測にするものの、精度が悪く改善につながらない。こんな悩みから導入を検討するのが「営業支援システム(SFA)」だ。しかし、グループウェアやExcelでの管理との違いがわからないという声も多い。なぜSFAでは営業活動が改善できるのか。グループウェアとSFAは何が違うのか。売上20%増を実現したある商社での具体的な事例を含めて解説する。
ホワイトペーパー 営業戦略 ネジ商社のツルガ、毎月20%の売上アップを実現した営業改革の秘密 ネジ商社のツルガ、毎月20%の売上アップを実現した営業改革の秘密 2015/06/18 製造業で欠かせない、ボトルやナットなどのネジ。ネジ商社であるツルガは、最適なネジの強度や寸法を提案する「ネジ設計コンサルティング」の展開を開始したところ、問い合わせ件数が大幅に増大した。しかし、それまで導入していたグループウェアでは営業との連携に課題が生じ、せっかくのビジネス機会を損失していた。その問題を解決したのが、グループウェアからSFAへのシステム刷新だった。前半では、一見すると似ているこの二つのシステムの違いを解説しつつ、後半では、いかにしてツルガが毎月20%の売上アップを実現させたか、その秘密に迫る。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 Googleが示す「働き方のこれから」 一挙に10倍まで飛び越えられる手段を考える Googleが示す「働き方のこれから」 一挙に10倍まで飛び越えられる手段を考える 2015/06/18 6月17日と18日の両日、恒例のGoogle基幹イベント「Google Atmosphere」が六本木ヒルズで開催された。今回のイベントのテーマは「“働き方のこれから”が、ここで見つかる。」というもの。初日の基調講演は、多くの大物リーダーが登壇した。Google本社からは、Google for Workの担当社長や、Appsグローバルセールスの統括責任者、Android and Chromeのディレクターが集まり、また外部からは巨大コンサルティングファーム・米PricewaterhouseCoopers(PwC)のアライアンスリーダーなどが招かれた。
記事 業務効率化 ゲーム業界を支えるミドルウェア「CRIWARE」の開発管理を、クラウドで運用する理由 ゲーム業界を支えるミドルウェア「CRIWARE」の開発管理を、クラウドで運用する理由 2015/06/18 CRI・ミドルウェアは、iOSやAndroidアプリ、プレイステーションやWii、アーケードゲームなど、世界中で3,000ものゲームに採用されるミドルウェア「CRIWARE」を開発・提供している。動画や音声、ファイル圧縮といったゲーム業界に欠かせないソリューションを提供するCRIは、どのような開発環境を構築しているのか。ソフトウェア構成管理ツール「Perforce」の開発者向けユーザカンファレンスでその取り組み事例が語られた。
記事 品質管理 VMwareの仮想化ソフトウェア開発事例に学ぶ、変革を促す3つの開発アプローチ VMwareの仮想化ソフトウェア開発事例に学ぶ、変革を促す3つの開発アプローチ 2015/06/18 スタンフォード大学からスピンアウトした5人の仲間が創業したVMwareは、この十数年の間に急成長した企業のひとつだ。いまや仮想化技術のデファクトとなった同社の製品は、どのように開発されているのか。5000人ものエンジニアを抱える同社のソフトウェア管理の考え方や、PerforceやEMC XtremIOを活用した、クラウドファーストの開発手法を紹介したい。
記事 品質管理 知的財産盗難で年間3000億ドルの損失も――製品開発における課題をいかに解決するか? 知的財産盗難で年間3000億ドルの損失も――製品開発における課題をいかに解決するか? 2015/06/18 製品開発においては、あらゆるリスクが存在している。異なる立場の人間がコラボレーションすることでのチーム連携の問題、さらには企業の知的財産(IP)が盗まれる危険性だ。モノのインターネット(Internet of Things : IoT)関連のビジネスの隆盛によってこうしたリスクが高まる昨今、企業はいかにしてソフトウェア開発の管理をしていけばよいのだろうか。
記事 ルータ・スイッチ ホワイトボックススイッチとは?(前編)──登場の背景とその内部構造 ホワイトボックススイッチとは?(前編)──登場の背景とその内部構造 2015/06/18 「エンタープライズ向けスイッチの出荷量は落ちていって、大規模データセンター向けのスイッチが市場でドミナントになる」こうした予測と共に注目を浴びている新しいネットワーク機器が、ホワイトボックススイッチです。ホワイトボックススイッチとはどのようなものなのか、どのようなハードウェアとソフトウェアがあり、どう使われていくものなのでしょうか。5月13日に行われた「ホワイトボックススイッチユーザ会 第一回勉強会」で、NTTソフトウェアイノベーションセンタの石田渉氏が行ったセッション「ホワイトボックススイッチの北米利用動向」の内容を紹介します。
記事 SDN・SD-WAN 競争激化する通信事業者、収益を創出するために必要なキャリアSDNとは 競争激化する通信事業者、収益を創出するために必要なキャリアSDNとは 2015/06/18 グーグルやフェイスブック、ツイッターといったサービスの登場により、通信事業者を取り巻く環境は激変した。今後の収益源を創出するためには既存の課題を解消し、ネットワークサービスの提供スピードとその利用率を向上させることが求められる。そこで期待されているのが、ソフトウェアによりネットワークを制御する技術であるSDNの活用だ。
記事 ERP・基幹システム 大和ハウス 加藤恭滋 執行役員インタビュー:フルクラウド化の軌跡 ポイントはSLA契約 大和ハウス 加藤恭滋 執行役員インタビュー:フルクラウド化の軌跡 ポイントはSLA契約 2015/06/18 6期連続で連結純利益を更新したハウスメーカー大手の大和ハウスグループ。消費増税による反動減が懸念されたが、逆境を跳ね返し、2014年度は第4次中期経営計画を1年前倒しで達成した。その事業領域は戸建住宅のみならず、賃貸住宅、マンション、商業施設、事業施設などのほか、ロボットや農業分野にまで多岐にわたっている。こうした広範な事業をITでどう支えているのか、また情報システム部門に求められている役割とは、どのようなものなのか。大和ハウス工業の執行役員で、情報システム部長をつとめる加藤恭滋氏に、同社のフルクラウド化への取り組みや競争優位につながるIT活用について聞いた。
記事 Web戦略・EC ネット家具通販の覇者が目指す“人工知能”、ベガコーポレーション 代表取締役 浮城智和氏に聞く ネット家具通販の覇者が目指す“人工知能”、ベガコーポレーション 代表取締役 浮城智和氏に聞く 2015/06/18 流通業界が“薄曇り”と言われる中、福岡を本拠地に右肩上がりのペースで売上高を伸ばし続けるインターネット家具販売ショップがある。ヤフーショッピングや楽天市場などで「家具通販ロウヤ」を展開するベガコーポレーションだ。強さの秘密は、ローコスト、情報量、顧客からの信頼にあるという。同社はさらにIT力を強みに、その先の夢を描いていた。代表取締役 浮城智和氏に話を聞いた。
記事 Web戦略・EC マーケットエンタープライズに買い殺到、知られざる成長市場「ネット型リユース」 マーケットエンタープライズに買い殺到、知られざる成長市場「ネット型リユース」 2015/06/18 中古品の買取・販売を行う「リユース」のビジネスは市場規模が約1.5兆円あり、特に店舗を持たずネットに特化する「ネット型」は急成長している。6月17日に新規上場した「マーケットエンタープライズ」は、買いが殺到して値が付かなかった。消費者の意識の変化で追い風が吹くリユースとECの利便性が結びつき、買取査定から在庫管理、販売、出荷までITシステムが一貫サポートするネット型は収益性が高く、大きく成長できる可能性を秘めている。
記事 政府・官公庁・学校教育 マイナンバー制度、今さら聞けない「自治体側の」システム対応のキホン マイナンバー制度、今さら聞けない「自治体側の」システム対応のキホン 2015/06/17 2016年1月から開始される「マイナンバー制度」。第1回ではマイナンバー制度の概要と用途を説明しました。今回は自治体が具体的にマイナンバー制度に対応するための方法を解説します。
記事 個人情報保護・マイナンバー 日本年金機構、東京商工会議所の個人情報流出は防ぐことができたのか? 日本年金機構、東京商工会議所の個人情報流出は防ぐことができたのか? 2015/06/17 ここにきて、標的型攻撃による大きな被害が相次いでいる。日本年金機構と東京商工会議所がサイバー攻撃を受け、情報漏えいの可能性もしくはウイルス感染の被害が確認された。もちろん標的型攻撃の大きな被害は、これが初めてではない。過去には主だった省庁や国防・宇宙開発に関わる企業、衆参両院などの攻撃被害が問題になっている。なぜ、標的型攻撃の被害は繰り返され、防げないのだろうか。
記事 IT戦略・IT投資・DX WebスケールITとは何か? グーグルやアマゾンのデータセンターはどこがスゴイのか WebスケールITとは何か? グーグルやアマゾンのデータセンターはどこがスゴイのか 2015/06/17 ガートナーでは、グーグルやフェイスブック、アマゾンといった大手のクラウド・サービス・プロバイダーなどに共通して見られるITインフラの特徴を「WebスケールIT」と呼んでいる。短期間でのサービス開発、変化に柔軟に対応する拡張性、圧倒的な効率性などITが直面する課題を解決するためにクラウドのアーキテクチャで構築された分散システムは、最近では一般企業からも大いに注目を集めている。これまで導入が難しいとされてきた「WebスケールIT」を、一般企業が取り入れていくために必要なポイントは何かについて解説していきたい。
記事 業務効率化 頭が切れる&すぐキレるモンスター社員には「ずるい」対応を 頭が切れる&すぐキレるモンスター社員には「ずるい」対応を 2015/06/17 ビジネス現場においてオートメーション化、IT化が進み続けても、結局は「人」が物事を左右することに変わりはない。そんな現代だからこそより一層、人材マネジメントが重要とも言える。中でもひときわ悩ましいのが、部下との関係だろう。どうにも扱いにくい部下がいる、しかし、上司としての責任がある…。避けて通れない以上、上手な付き合い方を工夫したい。数多くの実績を持つ人材コンサルタント 井上 和幸 氏が、部下にはどう向き合うべきか、その傾向と対策を伝授してくれる。
ホワイトペーパー クラウド 【事例:ビノン】Surface Pro と Office 365 の組み合わせで効率アップ: "生産性 17%、受注率 80% 向上する" 魔法のツール 【事例:ビノン】Surface Pro と Office 365 の組み合わせで効率アップ: "生産性 17%、受注率 80% 向上する" 魔法のツール 2015/06/16 ビノン株式会社は、住宅リフォーム分野の企業団体「リーン・スタートアップの会」の運営母体として 2012 年 10 月に設立されたばかりの会社だ。リーン・スタートアップの会は、最先端の IT 技術の研究・活用で中小リフォーム関連企業のビジネスを支援し、ひいてはリフォーム業界全体の発展に寄与することを目的に発足した組織。まだ発足から間もないにもかかわらず、既に全国各地のリフォーム関連企業が加盟しており、月 1 回の研究会を中心に活動を展開している。
ホワイトペーパー グループウェア・コラボレーション 【事例:エコプラン】メールとシステムファイル サーバーを Office 365 に移行。業務効率の向上を目指す。 【事例:エコプラン】メールとシステムファイル サーバーを Office 365 に移行。業務効率の向上を目指す。 2015/06/16 株式会社エコ・プランは空調メンテナンスと省エネコンサルティングを中心に事業を展開する企業。同社は顧客の要望に応えることで、業績を急速に拡大させ、全国でサービスを展開している。クラウド サービスの導入をいち早く検討。メール システムの運用に使用していたレンタル サーバーと社内に設置していたファイル サーバーを Microsoft Office 365 に置き換えました。クライアント PC は Windows 7、Windows 8、Windows 8.1 を混在させる形で約 250 台使用しており、Microsoft Surface も導入。Office 365 の利用でメール システムとファイル共有環境の冗長性と安定性を確保し、社員が使えるストレージ容量を拡大し、社員それぞれが工夫し、Office 365 を活用した業務の効率化と顧客へのサービス向上に取り組んでいます。
ホワイトペーパー ワークスタイル・在宅勤務 【事例:ソノリテ】遠隔オフィスを支えるIT:新人教育はクラウドで──都内のベンチャーがゼロから「徳島オフィス」を作るまで 【事例:ソノリテ】遠隔オフィスを支えるIT:新人教育はクラウドで──都内のベンチャーがゼロから「徳島オフィス」を作るまで 2015/06/16 コミュニケーション手段の進化などを背景に、本社と離れた地域に「サテライト オフィス」を設置する企業が増えつつある。その設置場所として特に注目を集めている地域の 1 つが徳島県だ。同県は光ファイバーの敷設率が全国 1 位であり、その高速通信環境やオフィス賃料の安さなどを評価して徳島進出を決める企業が相次いで現れている。2010 年に設立したベンチャー・株式会社ソノリテ (東京都中央区) も、徳島県でのサテライト オフィス開設に踏み切った企業の 1 つだ。NPO 支援事業を手がける同社は 2012 年、徳島県名西郡神山町に「神山サテライト オフィス」を設置。今では複数名の現地スタッフを採用し、東京と徳島の 2 拠点でコミュニケーションしながら事業を拡大させている。
ホワイトペーパー グループウェア・コラボレーション 【事例:日本ライトン】Google AppsからOffice 365へ移行、課題の解決はもちろん大幅な生産性向上を実現 【事例:日本ライトン】Google AppsからOffice 365へ移行、課題の解決はもちろん大幅な生産性向上を実現 2015/06/16 電子部品商社の日本ライトンでは、Google AppsやGmailがとある国で利用停止になったことをきっかけに、2014年にオフィス アプリケーションやメール システムをMicrosoft Office 365に移行。その結果、課題であったOfficeの互換性確保と海外での安定した接続性の確保など、堅ろうな業務基盤の実装を実現。さらにSharePoint Onlineでの目標管理や予実管理、Skype for Businessを利用した遠隔地からの画面共有サポートなど、関連業務における生産性も飛躍的に向上させることができた。
記事 グループウェア・コラボレーション 事例にみるOffice 365 導入により、働き方を革新した企業 事例にみるOffice 365 導入により、働き方を革新した企業 2015/06/16 グローバル化にともなう競争の激化、少子高齢化による労働環境の変化など、企業を取り巻く状況は依然厳しいものがある。こうした厳しいビジネスの世界で勝ち抜くには、多様な働き方を支援し、社員一人一人の生産性を上げることが求められている。そこで注目されているのが、仕事の中核となるメールを含むコミュニケーション環境のクラウド化である。こうした情報基盤系のクラウドサービスの中で最も注目を集めているのが、マイクロソフトのOffice 365 だ。ここでは、Office 365の概要とともに、Office 365によって社員の働き方を変革した企業の成功事例を紹介していく。
記事 データセンター・ホスティングサービス IaaS/PaaS市場規模、2018年までの平均成長率は約40%の大幅増 今後はPaaSが牽引 IaaS/PaaS市場規模、2018年までの平均成長率は約40%の大幅増 今後はPaaSが牽引 2015/06/16 2014 年のクラウド基盤サービス(IaaS/PaaS)市場は、事業者売上高ベースで前年比49.3%増の906億円と大きく成長した。大企業を中心にハイブリッドクラウドやマルチクラウドなどといった手法の利用が拡大し、クラウドを適材適所に利用することが進んでいることなどから、クラウド基盤の活用範囲が大きく広がったという。矢野経済研究所が発表した。