- 2025/06/02 掲載
英パリサー、TOYO TIREに価値向上計画 非公開化など
パリサーは5月30日実施のプレゼンテーション資料を公表し、TOYO TIREについて、収益性が優れているにもかかわらず極端に低い業績指標や筆頭株主である三菱商事による20%の株式保有が株価の上昇を抑え、企業として過小評価されていると指摘した。
その上で、過半数を社外取締役や独立したアドバイザーが占める委員会の設置と、価値向上計画の検討を求めた。計画では、魅力的なLBO(レバレッジド・バイアウト)やMBO(経営陣による自社買収)のターゲットだとして100%非公開化のほか、事業のスピンオフや二元上場を提案。
三菱商事による株式保有については、同社の「準支配的」影響力が少数株主との利害の不一致を生みTOYO TIREの株価にオーバーハングをもたらすと指摘し、保有株の買い戻しを提案している。
その上で、価値向上計画が採用されれば、1株約4150円から約5300円への株価再評価を達成できるとの試算を示した。
複数の報道によると、パリサーはTOYO TIREの株式3%を取得している。
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