午前の日経平均は反発、円安が支援　中東情勢警戒はくすぶる

Noriyuki Hirata

［東京　１６日　ロイター］ - 前場の東京株式市場で日経平均は、前営業日比３５９円１４銭高の３万８１９３円３９銭と反発した。中東情勢の緊迫化に対する警戒感は引き続きくすぶっているが、為替のドル高／円安が投資家心理を支えた。

日経平均は２２２円高で寄り付いた後もきょうの高値圏でのもみ合いが続き、一時３７９円高の３万８２１３円２５銭に上値を伸ばした。ドル／円が前週末の大引け時点より円安方向で推移し、輸出関連株を中心に支援材料となった。

市場では「週末を挟んで米軍施設に攻撃がなかったことで、過度な警戒はひとまず和らいでいる」（内藤証券の田部井美彦投資調査部長）との声があった。時間外取引の米株先物がプラスで推移したことも支えになった。

中東情勢への目配りは引き続き必要となる。「米軍施設に対してイランの攻撃があれば状況は変わり得る」（内藤証券の田部井氏）との見方が聞かれる。地政学リスクを踏まえた物色は継続している。運賃上昇の思惑が出ている海運が業種別の値上がり率の上位に入り、防衛関連やエネルギー株の一角も引き続き堅調だった。

ＴＯＰＩＸは０．５６％高の２７７１．８１ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は１兆９９０４億９７００万円だった。東証３３業種では、値上がりは鉄鋼や海運、非鉄金属など２８業種、値下がりは石油・石炭製品や精密機器、空運など５業種だった。

ホンダやアドバンテストが大幅高だったほか、三菱重工業は上場来高値を更新した。日本製鉄は堅調。米鉄鋼大手ＵＳスチール買収計画が決着する見通しとなったことが好感された。前週末に決算を発表したエイチ・アイ・エスは出尽くしと捉えられ売りが優勢だった。バンダイナムコホールディングスは軟調だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１０５９銘柄（６５％）、値下がりは４９５銘柄（３０％）、変わらずは７４銘柄（４％）だった。