Valentina Za

[ミラノ ２５日 ロイター] - 経営コンサルティング会社オリバー・ワイマンが公表した報告書によると、２兆３０００億ドル規模と推計されるスポーツ経済の年間収入が伸びる上で、異常気象が脅威となっている。

熱波や洪水、降雪不足、環境汚染といった現象がスポーツ競技大会の中止につながり、メディアの中継と広告に悪影響を及ぼす恐れがあるためだ。

スポーツ経済の成長は、医療費の削減や男女平等の推進といった社会的恩恵を最大化するために使われるべきだ。

報告書を執筆したオリバー・ワイマンのパートナー兼グローバルスポーツ産業責任者トニー・シンプソン氏は、そのためにはスポーツ産業が直面している気候変動と自然喪失からの脅威に対処する必要があると述べた。

報告書によると、スポーツ業界のうちエリートスポーツ部門の規模は１４００億ドル。これに対しスポーツ・ツーリズムは６７２０億ドル規模。スポーツ用品の年間売上高は６１２０億ドルとなっている。

急成長するスポーツ・ツーリズムは２０３０年までにスポーツ経済の総収入の伸びの６０％を占めると予想されている。

スポーツ経済全体の収入は２０３０年までに３兆７０００億ドル、２０５０年までに８兆８０００億ドルに拡大する見込みだ。