Hiroko Hamada

[東京 ５日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は４営業日ぶりに反発し、前営業日比１０３２円５２銭高の５万５２７８円０６銭で取引を終えた。中東情勢の悪化を受けて日経平均は前日までの３営業日で４６００円超下落、この日は自律反発狙いの買いが先行した。上げ幅は一時２３００円を超える場面もあった。買いが一服した後は上げ幅を縮小、一進一退の動きが継続した。

日経平均は前営業日比９５８円高でスタートした後、上げ幅を広げ、前場前半に２３７４円４４銭高の５万６６１９円９８銭まで値上がりした。イランが米国に停戦に向けた対話の用意を示すシグナルを送っていたとの報道で、投資家心理が改善した。足元で売りが強まっていた銘柄を買い戻す動きが活発となり、業種別ではエネルギー関連や金融株が大幅高となった。

一方、後場に入ってからは上げ幅を縮小し、６６４円高まで水準が切り下がる場面もあった。その後は一進一退の展開が続いた。

岡三証券のシニアストラテジスト・大下莉奈氏は「スピードを伴って調整していた反動できょうは買いが先行したが、まだ中東情勢は不透明で上値の重い展開が続きそうだ」と話している。中東懸念が和らいだ場合は、市場の関心が再び企業業績に向かうとみられ、好業績銘柄を中心に物色が広がるとの見方も示された。

テクニカル面では「２５日移動平均線が位置する５万６０００円近辺を明確に上回り、維持できるかが焦点になりそうだ」（大下氏）という。

ＴＯＰＩＸは１．９％高の３７０２．６７ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比１．８９％高の１９０８．３ポイントだった。プライム市場の売買代金は９兆０６８６億０１００万円だった。東証３３業種では、鉱業、石油・石炭製品、銀行など２７業種が値上がり。空運、その他製品、食料品など６業種は値下がりした。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が５．１１％高の７４９．６１ポイントと４営業日ぶりに反発した。

個別では、半導体関連が買われアドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループが堅調だった。一方、米子会社が米国で塩化ビニールの主原料を効率的、安定的に調達するため、３４億ドル（約５３００億円）を投じて工場を新設すると発表した信越化学工業は４％超高。

内需関連の一角は値下がりし、ニトリホールディングスや東海旅客鉄道、ＺＯＺＯが軟調だった。主力のトヨタ自動車、任天堂は値下がりした。

プライム市場の騰落数は、値上がり１４２３銘柄（８９％）に対し、値下がりが１５７銘柄（９％）、変わらずが１５銘柄だった。

終値 前日比 寄り付き 安値／高値

日経平均 55278.06 +1,032.5 55204.16 54,910.33

2 ─56,619.98



ＴＯＰＩＸ 3702.67 +69.00 3695.75 3,681.90─

3,777.30

プライム市場指数 1908.30 +35.40 1905.11 1,898.28─

1,946.81

スタンダード市場指数 1719.47 +56.18 1689.80 1,689.80─

1,738.53

グロース市場指数 972.03 +45.43 943.91 943.91─98

5.35

グロース250指数 749.61 +36.41 726.60 726.60─76

1.05

東証出来高(万株) 277746 東証売買代金(億 90686.01

円)