Hiroko Hamada

[東京 ９日 ロイター] - 前場の東京株式市場で日経平均は大幅反落し、前営業日比３８８０円３８銭安の５万１７４０円４６銭となった。イラン情勢の悪化を受けた原油価格の急騰で日本株は全面安の展開が継続。プライム市場では９割超の銘柄が下落した。日経平均は一時４２１３円安となり、２０２４年８月５日以来、歴代２位の下げ幅を記録した。

日経平均は前営業日比１０１２円安でスタートした後、節目の５万４０００円を割り込み、その後も水準を切り下げた。前場終盤に４２１３円安の５万１４０７円６６銭で安値を付けた。イラン情勢の長期化懸念で原油価格が急騰しているほか、アジア株安も重しとなり、日本株市場はリスクオフの売り圧力が強まった。

業種別では非鉄金属やガラス・土石製品、機械などの下げが目立った。指数寄与度の大きいハイテク株の一角も軒並み大幅下落となり、相場を押し下げた。ドル／円は１５８円台後半で推移し、円安が進行しているが、株価を支える材料にはならなかった。

市場では「原油急騰を受けてスタグフレーション懸念が意識されており、投資家は当面、楽観的な見通しを持ちにくくなっている」（Ｔ＆Ｄアセットマネジメントのチーフ・ストラテジスト兼ファンドマネージャー、浪岡宏氏）との声が聞かれた。

テクニカル面では７５日移動平均線を下回っており、「目先の下値としては５万円程度を想定したほうが良さそうだ」（浪岡氏）という。一方、同水準近辺では押し目買いも期待できるとして、下げ渋る展開になるかが注目される。

ＴＯＰＩＸは５．６％安の３５０８．７２ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は４兆７４６７億１９００万円だった。東証３３業種では、鉱業以外の３２業種が値下がり。非鉄金属、ガラス・土石製品、機械が値下がり率上位に並んだ。

個別では、古河電気工業、ＫＯＫＵＳＡＩ　ＥＬＥＣＴＲＩＣ、レゾナック・ホールディングスなど電線や半導体関連が大幅安となった。指数寄与度の大きいアドバンテスト、ソフトバンクグループ、東京エレクトロンも大幅下落。

一方、内需株の一角が買われ、東日本旅客鉄道、ダイドーグループホールディングス、キユーピーなどは値上がりした。

プライム市場の騰落数は、値上がり６０銘柄（３％）に対し、値下がりが１５１７銘柄（９５％）、変わらずが１８銘柄（１％）だった。