[ロンドン １６日 ロイター] - Ｓ＆Ｐグローバルが１６日に発表した３月の英消費者信頼感指数は４４．１と、２月の４４．８から低下し、２０２５年１月以来の低水準を記録した。中東紛争が経済に及ぼす潜在的な影響を示す初期の兆候となる。

調査は３月５─９日に実施された。

Ｓ＆Ｐグローバル・マーケット・インテリジェンスのエコノミスト、マリアム・バルーチ氏は、「３月の消費者心理の著しい悪化は、中東での戦争が英国経済に打撃を与えていることを示す最初の具体的な兆候だ」と述べた。

家計の見通しは２３年１２月以降で最も悲観的となり、高額商品の購入に対する慎重さは１年２カ月ぶりの高水準だった。

イングランド銀行（英中央銀行）や民間エコノミストらは、世界的なエネルギー価格の上昇がインフレを押し上げる恐れがある中、米国とイスラエルの対イラン戦争が経済に与える影響、特に個人消費にどのような打撃を及ぼすかを注視している。

英中銀は１９日の会合で予想されていた利下げを見送る可能性が高い。