Nathan Gomes　Kalea Hall

[１日 ロイター] - 大手自動車メーカー各社が１日に発表した米国の第１・四半期新車販売台数は、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）とトヨタ自動車が前年同期比で減少した。景気の先行き不透明感、金利と車両価格の高止まりが消費者の購買意欲を抑えた。

一方、ステランティス、現代自動車、ホンダなどは増加した。

調査会社オムディアによると、第１・四半期の新車販売台数は前年同期比５．３％減少した。

自動車関連サービスのコックス・オートモーティブのシニアエコノミスト、チャーリー・チェスボロー氏は「電気自動車（ＥＶ）の税額控除がなくなったことに金利と車両価格の高止まりが相まって（販売台数の）ペース鈍化につながる」と指摘した。

ＧＭの第１・四半期販売台数は約１０％減の６２万６４２９台。悪天候が響いたほか、前年同期の大幅増の反動で落ち込んだ。ただ販売台数首位の座は維持した。

２位はトヨタ自動車の５６万９４２０台で、小幅減にとどまった。「ＲＡＶ４」などクロスオーバーＳＵＶ（スポーツタイプ多目的車）に対する安定した需要が支えになった。

マツダも約１４％の販売減となった。

ステランティスは長らく続いた販売不振から徐々に立ち直りつつあり、第１・四半期は４％の販売増。「ラム」、「ジープ」ブランドの業績が改善した。

現代自とホンダは、ＳＵＶやトラック、ハイブリッド車に対する需要が追い風となり、販売台数が増加した。

米自動車市場は、米・イスラエルとイランとの戦争に伴うガソリン高からの重圧も受けている。ガソリン価格は全米平均で１ガロン＝４ドルに迫っている。

ただ、シボレーのグローバル担当バイスプレジデント、スコット・ベル氏は今年の見通しに楽観的な姿勢を示し、燃料価格上昇が需要に大きな影響を及ぼすには至っていないと述べた。

ガソリン高は通常ならばＥＶへの関心を高めるが、車両価格が高止まりすれば全体の需要が打撃を受ける可能性があるとアナリストは指摘する。

コックスによると、昨年９月末のＥＶ購入時税額控除廃止前に駆け込み需要が膨らんだこともあり、第１・四半期のＥＶ販売は約２８％減少したとみられている。

現代自の北米担当トップ、ランディ・パーカー氏は、燃料高はしばらく続くとの見方を示し、「消費者はハイブリッド車やＥＶ、燃費の良さについて改めて考えるようになっている」と記者団に語った。