ペルシャ湾内に取り残された日本関係船舶４２隻がホルムズ海峡を通過し、湾外に脱出する見通しが一段と不透明になっている。米国とイランの戦闘終結に向けた協議は物別れに終わり、米国はイランを往来する海上交通を「逆封鎖」すると発表。海峡の通航をめぐる緊張はいっそう高まり、停戦合意後に浮上した海峡通過への淡い期待は急速にしぼんだ格好だ。

米イランの協議不調で、日本関係船の湾外脱出の見通しについて、政府関係者は「またどうなるか分からなくなった」と落胆した。米国の逆封鎖に関しては、日本の海運会社は経済制裁でイランとの往来はないとみられ、直接的な影響はなさそうだが、「ホルムズ海峡の状況がさらに悪化した」（関係者）と受け止める。

ペルシャ湾内にいる日本関係船も新たに判明。造船・海運の常石グループ（広島県福山市）は１３日、傘下の神原汽船の輸送船１隻が湾内で待機していると明らかにした。日本人は乗船していない。同汽船の神原宏達社長は同日の説明会で「乗組員・船舶の安全の担保ができていないという考えから湾内にいる」と語った。

一方、停戦合意前の６日までに、商船三井系船舶３隻が同海峡を相次ぎ通過した。イランは「友好国」の船舶には、通航料を徴収し、海峡通過を認めているとされる。商船三井系の３隻も、行き先や船籍などが友好国とされるオマーンやインドだった。商船三井は通航料支払いの有無を明らかにしていない。日本郵船は現状について「特に変わらない」（広報）とコメントしている。

【時事通信社】 〔写真説明〕アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）ラスアルハイマ沖を航行する船舶＝１３日（ＡＦＰ時事）