[ロンドン １３日 ロイター] - 米銀行大手バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）が１３日発表した月次ファンドマネジャー調査で、確信度が最も高い取引は「ドルのショート（売り）」だとの回答が２１％となり、昨年９月以来の高水準となった。

米国とイスラエルが２月末にイランを攻撃して中東での戦闘が勃発して以来、ドルは他の主要通貨に対して１％強上昇している。今回の結果は、中東での戦闘によるドル高傾向が一時的なものに過ぎず、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が金融緩和的な政策を好む可能性が高いとの見方を反映した。

調査は今月３―９日に実施され、運用資産が総額３４１０億ドルに上る世界のファンドマネジャー３０人が回答した。

調査の講評は「投資家らはドルのショートポジションを解消したが、ロング（買い）のポジションには転じたくない。イランでの戦争による下支えは一時的で、ＦＲＢはハト派的な判断を誤る可能性が高いとみられている。回答者は利上げを信じておらず、ロングへの確信は高まったものの、それはイールドカーブの短期側に示されている」と指摘した。

一方、ＢｏｆＡは新興国通貨のポジションは「現在非常にクリーンな状態に映る」と分析。新興国通貨は、地政学的に楽観的な見方の恩恵を受ける可能性があると言及した。